研究者詳細 - 松多　信尚

MISC - 松多　信尚

分割表示 203 件中 1 - 20 件目／全件表示 >>

糸魚川-静岡構造線岡谷断層・諏訪湖南岸断層と諏訪湖の成立ち—総特集糸魚川-静岡構造線断層帯

松多信尚

地図中心 ( 626 ) 40 - 43 2024年11月

2023年5月5日の地震を含む能登半島北東部陸海域で継続する地震と災害の総合調査その１

平松, 良浩, 岡田, 知己, 吉田, 圭佑, 高木, 涼太, 篠原, 雅尚, 酒井, 慎一, 蔵下, 英司, 西村, 卓也, 太田, 雄策, 木下, 陽平, 宮崎, 真一, 後藤, 忠徳, 笠谷, 貴史, 吉村, 令慧, 田中, 愛幸, 宮澤, 理稔, 荒木, 英一郎, 森下, 知晃, 鹿児島, 渉悟, 石山, 達也, 立石, 良, 安江, 健一, 廣内, 大助, 松多, 信尚, 宍倉, 正展, 岩田, 知孝, 浅野, 公之, 大堀, 道広, 村田, 晶, 石川, 浩一郎, 山岸, 邦彰, 須田, 達, 山崎, 新太郎, 青木, 賢人, 林, 紀代美, 武田, 公子, 田中, 純一, 井口, 克郎, 佐々木, 大輔, 原, 裕太, 吉田, 浩, 松本, 聡, 江本, 賢太郎, 山中, 佳子, 勝俣, 啓, 前田, 拓人, 石瀬, 素子, 古谷, 元, 小林, 俊一, 高原, 利幸, 金澤, 伸一, 保坂, 吉則, 王, 功輝, 卜部, 厚志, 片岡, 香子, 高清水, 康博, 永松, 伸吾, 由比, 政年, 犬飼, 直之, 楳田, 真也, 有田, 守, 馬場, 俊孝, 二宮, 順一, 郷右近, 英臣, 林, 豊, 多々納, 裕一, 梶谷, 義雄, 中山, 晶一朗, 藤生, 慎

自然災害科学総合シンポジウム講演論文集 61 1 - 16 2024年9月

記述言語：日本語出版者・発行元：京都大学防災研究所自然災害研究協議会

2020年末から地殻変動を伴う群発地震活動が継続する能登半島北東部では，2023年5月5日にマグニチュード6.5（最大震度6強）の地震が発生し，さらに2024年1月1日にはマグニチュード7.6(最大震度7)の地震が発生した。この一連の地震活動の発生メカニズムおよびその災害像や地域社会・地域経済への影響を明らかにするために，令和5年度科学研究費助成事業（特別研究促進費）による総合調査として，地震観測，測地観測，電磁気観測，重力観測，温泉成分測定，活構造調査，強震観測，震災被害調査，地域社会影響調査，津波調査，地域経済・復興過程影響調査を実施している。
主催：京都大学防災研究所自然災害研究協議会; 共催：千葉大学; 日程：2024年9月21日（土）終日（9時30分〜13時00分予定）; 場所：千葉大学西千葉キャンパスけやき会館大ホールハイブリッド開催
科学研究費補助金・特別研究促進費による突発災害調査研究令和5年度報告

researchmap

口絵令和6年能登半島地震に伴う海岸変化

安江健一, 立石良, 石山達也, 松多信尚, 廣内大助, 白濱吉起

第四紀研究 63 ( 2 ) viii - x 2024年5月

令和6年能登半島地震に伴う海岸変化

安江健一, 立石良, 石山達也, 松多信尚, 廣内大助, 白濱吉起

第四紀研究 / 日本第四紀学会編 63 ( 2 ) 8 - 10 2024年5月

芸術教育における創造性と評価― 創造的活動にみる個人差 ―

小川容子, 徳田旭昭, 松多信尚, 清田哲男

岡山大学大学院教育学研究科研究集録 185 105 - 113 2024年2月

記述言語：日本語出版者・発行元：岡山大学大学院教育学研究科

本研究は一昨年発表した「芸術教育における創造の場」（2021）の追研究であり，芸術作品の評価のあり方について検討したものである。創り手および他教科の視点を交えて，教育現場でおこなわれている生徒一人ひとりの創造的活動に焦点をあてるための手立てについて考察した。自己と対峙しながらコスモロジーを醸成し，個人としての創造性を練り上げること，モノやコトを空間的に俯瞰したり想像したりすることを通して視点を広げることを検討し，あわせて，個人のクリエイティブな思考や新しい価値創造を客観的に評価するための評価項目の提案と，ブルームの理論をもとに，情意領域に関する評価のあり方について提案をおこなった。

DOI： 10.18926/bgeou/66711

CiNii Books

researchmap

その他リンク： http://id.ndl.go.jp/bib/033359202

能登半島北東部において継続する地震活動に関する総合調査

平松, 良浩, 蔵下, 英司, 酒井, 慎一, 飯高, 隆, 勝間田, 明男, 岡田, 知己, 吉田, 圭佑, 西村, 卓也, 太田, 雄策, 木下, 陽平, 吉村, 令慧, 後藤, 忠徳, 笠谷, 貴史, 田中, 愛幸, 宮澤, 理稔, 森下, 知晃, 鹿児島, 渉悟, 石山, 達也, 安江, 健一, 廣内, 大助, 松多, 信尚, 岩田, 知孝, 大堀, 道広, 村田, 晶

自然災害科学総合シンポジウム講演論文集 60 12 - 17 2023年9月

記述言語：日本語出版者・発行元：京都大学防災研究所自然災害研究協議会

能登半島北東部では，2020年12月頃から地震数の顕著な増加と局所的な非定常地殻変動が観測され，活発な地震活動が継続する中，2022年6月19日にマグニチュード5.4（最大震度6弱）の地震が発生した。この長期間継続する地震活動や地殻変動の原因及び2022年6月19日の地震による災害像を明らかにするため，令和4年度科学研究費（特別研究促進費）による総合調査により，地震観測，測地観測，電磁気観測，重力観測，温泉成分測定，活構造調査，強震観測を実施した。
主催：京都大学防災研究所自然災害研究協議会; 日程：令和5年9月25日（月）13時00分～16時40分（終了予定）; 場所：きはだホール（京都大学宇治キャンパス内）およびZoomによるハイブリッド開催
科学研究費補助金・特別研究促進費による突発災害調査研究令和4年度報告

researchmap

恵那山断層,猿投山北断層,猿投-境川断層の反射法地震探査—Seismic reflection survey of the Enasan Fault, the Sanageyama North Fault, and the Sanage-Saikagawa Fault

渡辺俊樹, 田所敬一, 石山達也, 松多信尚, 鈴木康弘, 山岡耕春, 市原寛, 齋藤秀雄, 中田守, 阿部進

公益社団法人物理探査学会学術講演会講演論文集 = Proceedings of the SEGJ Conference 148 29 - 32 2023年

越境する創造性の育成（3）—芸術教科の創造性をいかに評価するか

小川容子, 徳田旭昭, 大月ヒロ子, 松多信尚, 清田哲男

日本教育心理学会総会発表論文集 65 68 - 69 2023年

日中台の小中学校における防災教育の差異・変化と現場の課題

松多信尚, 陳侃

日本地理学会発表要旨集 2022s 189 2022年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

はじめに 大規模な自然災害の発生を契機に，防災対策は防災・減災対策へと変化し，公助から自助・共助が重視され，それに合わせて防災教育も防災訓練などを通して命を守る教育から教科横断的に社会全体の脆弱性を減らすことが求められるようになった。日本，台湾，中国大陸ではそれぞれ阪神淡路大震災，東日本大震災，集集地震，四川地震といった同じような大規模災害を経験したことで，防災・減災に対する考え方が変化した。防災教育もそれに合わせて大きく変化しつつある。一方，学校での防災教育は近年重視されているが，十分に伝達できないという事が指摘されている（一般社団法人防災教育推進協会, 2018）。そこで，本研究では防災教育の変化を分析し，十分に伝達できていない要因について，日本，台湾，中国大陸における防災教育を比較しながら考える。 研究方法 研究方法は，日本は平成元年から平成29年まで（合わせて四回の時期）の学習指導要領，現行の学習指導要領解説書および教科書（東京書籍），台湾においては，最新の日本の学習指導要領にあたる「十二年國民基本教育課程綱要」（2019），中国大陸では指導要領にあたる「課程標準」（2011）および関連する最新の教科書（人民教育出版社，2016または2018）に現れる防災教育の記述の変化を検討した。残念ながら台湾の現行の教科書は入手できなかった。検討方法は，それぞれのテキストの内容を「ChaSen」（日本語），「Stanford POS Tagger」（中国語）を用い使用単語などを分析し，KH Coder を用いてその関連性を明らかにした。次に日本地域（岡山市などの被災未経験地，神戸市など被災経験地）の小・中学校教員に対し，Web形式のアンケートを行い，教育現場の教員の防災や防災教育に対する意識を把握した。 結果と考察 学習指導要領や教科書の分析の結果，日本の第一時期（平成元年度の学習指導要領とその時期の教科書）では理科と防災訓練しかなかった防災訓練の記述が，阪神淡路大震災以降は社会科，家庭科，保健体育にまで広がっただけでなく，教科書で使用される語彙数や防災教育を主題とする単元の増加が見られた。また指導の際も，発達段階に合わせながらも，生徒たちが考えることや，状況に応じて自分の取るべき行動を判断する能力の育成が求められるようになり，主体的な判断力を育む防災教育への変化がみられ，東日本大震災以降その傾向が強まっていることがわかった。現行の学習指導要領にみられる中国大陸と台湾の防災教育では，日本の過去第三時期（平成20年公示した学習指導要領）と似ており，その変化は大きな災害からの経過時間と関連していると推測された。一方で中国の教科書は，課程標準の内容が反映されていない部分がある。これは，教科書は学習指導要領の改正（防災教育の考え方の変化）に追いついていない可能性を示唆する。また，日本の教科書と比べて，共助に関する記述が少ないことや，知識を中心とする学びであることも特徴である。アンケート調査結果は総数65の回答が得られた（その中被災経験のある地域24名，被災経験のない地域38名，地域不明3名）。数は少ないものの，現場の教員が防災訓練から教科横断型の防災教育への変化を実感しつつも，適切な判断能力に必要と思われる、現代社会の実態把握や，身近な地域の学習などを授業に反映している教員はまだ少なく，教員自身が防災教育に関する研修が必要だと考えていることなど，模索中である実態が示唆された。以上から，防災教育は社会の変化に合わせて指導要領で求められることが変化しているものの，その変化に対して教科書や現場の先生の理解には時間遅れが生じており，現場の先生の理解を深めるための教材作成などが必要であることがわかった。また，中国での防災教育が日本と比較して共助の記述が少ない背景には，土地と人間（社会やコミュニティー）との関係性の違いなども推察され，防災教育には普遍的な側面や場所に依存した局所的な側面があるだけでなく，民族的な考え方や国の状況などローカル（地域的region？）な側面も作用していることが考えられ，検討する必要がある。今回の調査では，教科書の出版社数は限られていて，教科書自体も出版年により修正されることもあるなど検討が十分でないことや，アンケートの総数も限られてるなど，補足する必要がある。

DOI： 10.14866/ajg.2022s.0_189

researchmap

南海トラフ地震被害想定地域における集落立地の地形特性—東北地方太平洋沖地震被災地域との比較を通して

楮原京子, 桐村喬, 小林茉由, 松多信尚

日本地理学会発表要旨集 2022s 162 2022年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

１はじめに

近い将来発生するとされている南海トラフ沿いの巨大地震による災害規模は，東日本大震災と比べても甚大なものとなることが報告されている．また，発災後の救援・復旧の段階においては，地震と津波による直接的な被害もさることながら，サプライチェーン・ライフラインの寸断による障害を考慮しなければならない．特に，現在の暮らしは，自給的というよりも，広域流通網に支えられて他地域からの供給に依存している状況である．

荒木ほか（2017）は，このような状況から，発災直後にいかに物資を被災地に届けられるのかということも喫緊の検討課題であり，その課題解決に地理的視点が重要であることを説いている．その中で，南海トラフ地震の被害が大きいとされている四国地方や紀伊半島は，集落が山間部に分散し, それらにつながる道路の多くが地すべり多発地帯を通っていること，主要道路は沿岸部に巡らされていることが多く，高速道路の整備は不十分であることなどを挙げ，東日本大震災の物資輸送の方法（くしの歯作戦）が，そのまま適用できるかについては，検討の余地があるとしている．

このように東日本大震災の被災地域と南海トラフ地震の被害想定地域では，さまざまな条件が異なることが明らかであるが，その点を踏まえた実証的研究は，十分に蓄積されているとは言いがたい．また，調達地から広域物資拠点への輸送に関しては，いくつかの検討等を目にするが，広域物資拠点から集落や自治会避難所への輸送については乏しく，合わせて具体的に検討する必要がある．

２研究方法

本研究では，集落の地形特性を整理し，救援物資輸送計画上の課題点を明確することを目的に，以下の手順で研究を進めた．

まず，本研究において，集落は住家の集合とみなし，国土基本情報の建物ポリゴンから50mのバッファを作成して，集落の概形（以下，集落ポリゴン）を捉えることとした．地形特性については，国土基本情報の数値標高モデル（50ｍDEM）をもとに，いくつかの地形量を試行した結果として，地表の曲率を表す収束指数（Convergence Index，以下，CI）を指標として用いることとした．続いて，集落ポリゴン毎にCI値の統計量（平均，最頻，分散など）を付与し，集落がどのような地形上に立地しているのかを読み解くデータとした．以上の処理にはQGISを使用し，解析範囲は，南海トラフ地震の被害想定地域のうち，紀伊半島3県（三重・奈良・和歌山県）と四国地方4県（徳島・香川・愛媛・高知県），くしの歯作戦がとられた東北地方太平洋岸3県（岩手・宮城・福島県）である．

３四国地方および紀伊半島の集落立地

四国地方および紀伊半島の集落の立地条件はいくつかに区分され，その中でも特徴的な4つを紹介する．1）地すべりの緩斜面上の集落，2）段丘面上の集落，3）やせ尾根上の集落，4）谷沿いの集落である．CI値は概ね1）および3）は正で分散する傾向があり，2）および4）は負あるいはゼロに近い正となる傾向がある．また，分布形態は1）は斜面中腹で散逸的，2）は段丘面の発達の良さに依存し，断続的，3）は点在，4）は段丘面上の集落よりも連続的であった．

これらの集落のうち，1）は四国山地で，3）は紀伊山地で顕著に認められた．付加体からなる急峻な山地という地形・地質条件がよく似た四国・紀伊山地ではあるが，集落の立地パターンは異なっていた．また，3）は脆弱な地域と考えていたが，高野龍神スカイラインのように尾根に敷設された道路も多いことを考えると，道路が正常な限り，孤立は免れる可能性がある．一方，1）は主要な道路に近接している場合もあるが，道路の形態が非常に複雑で折り返しが多く，経路距離が著しく長くなることを考慮しなくてはならない．

以上のように，本研究では集落と経路の地形特性をもとに，くしの歯作戦と四国おうぎ作戦等との比較検討を進め，救援物資輸送を戦略的にみる．

謝辞：本研究は科研費（課題番号18H00772）の助成を受けたものである。

文献：荒木一視ほか 2017．『救援物資輸送の地理学被災地へのルートを確保せよ』ナカニシヤ出版．

DOI： 10.14866/ajg.2022s.0_162

researchmap

長野県神城断層近傍における最終氷期以降の堆積環境の復元

竹本仁美, 松多信尚, 佐藤善輝, 廣内大助

日本地理学会発表要旨集 2022s 191 2022年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

1．はじめに

糸魚川–静岡構造線活断層系北部に位置する神城盆地は，盆地の東側を神城断層に限られている．神城断層は低角な逆断層で，日本でも有数の活動の活発な活断層として知られる．逆断層の活動履歴を明らかにし，断層活動をより確実に評価するためには，断層の隆起側と低下側で堆積物の対比とイベント層準の検討を丹念に行う必要がある．隆起側との対比を正確に行うために，低下側の堆積環境を推定し，堆積物の供給過程を検討することが求められる．堆積環境を推定するためには，花粉分析に基づく古植生のデータが大きく貢献すると期待できる．神城盆地内の堆積環境について，下川・山崎（1987）は，約3万年前に「古神城湖」が存在した可能性を指摘した．多ほか（2000）は堆積物の層相から，「古神城湖」は後背湿地や短命な浅い湖沼の複合体であり，安定した湖よりも沖積平野に近い環境であったと推定している．本研究では，盆地内でも特に湿潤な地点を選定して掘削したボーリングコアを用いて，神城断層の低下側の堆積環境の復元を試みた．

2．研究方法

2021年1月に，長野県北安曇野郡白馬村神城において，神城断層の低下側でボーリング調査を実施し，HMK01 およびHMK02 の2本のオールコアボーリング試料を採取した．HMK01 は深度 0 〜 28m，HMK02 は深度 25 〜 33m である．HMK02 は HMK01 の別孔として，直近で掘削したものである．コアを半割し層相の観察と記載を行ったのち， XRF コアスキャナによる元素濃度分析を行った．もう一方のコアから約 10cm 間隔を基本として採取した試料を用いて花粉分析を行い，最終氷期最寒冷期以降の古植生を推定した．花粉の計数は木本花粉を 300 個以上になるまで行い，花粉分類群ごとの出現率を算出した．

3．結果と考察

HMK01 および 02 は，いずれも粘土〜砂質シルト層が大部分を占め，ラミナがよく発達する．腐植層は相対的に少ないものの，薄い層が堆積物中に頻繁に挟まれている．堆積物の層相や粒度の特徴に基づき，ボーリングコアを複数のユニットに区分した．HMK01：下位よりUnit 6 〜 1 に区分した．Unit 5, 3 は粒径が相対的に大きい傾向にある． Unit 6 〜 5 では，カバノキ属 Betula が高率で出現し，モミ属 Abies，トウヒ属 Picea がそれに次ぐ．これらの分類群はUnit 5 〜 4 にかけて急激に減少することから，この時期に急激に温暖化し，それと同期的に堆積環境が変化したと推定される．上部のUnit 1 は厚い腐植層で，ミズバショウ属 Lysichiton が極めて高率で出現する．Unit 1 堆積時以降はこの地点に湖沼が存在していた可能性が高い．HMK02：下位より Unit 9 〜 7 に区分した．Unit 8 は相対的に粒径が大きい傾向にある．また，粒径の小さいUnit 9, 7 にはラミナが発達する．特に Unit 9 ではビビアナイトが連続して認められることから，この時期は比較的静穏な堆積環境下にあったと推定できる．Unit 9 から 8 にかけて掃流力が高まり，Unit 7 にかけて比較的穏やかな堆積環境に変化したと考えられる．神城断層の下盤側では，流速のゆるやかな河川が長期的に存在しており，静穏な時期と掃流力が比較的大きい時期を交互に繰り返しながら盆地の埋積が進んでいったと推定できる.

DOI： 10.14866/ajg.2022s.0_191

researchmap

コア堆積物の解析にもとづく菊川低地の形成過程

堀和明, 石井祐次, 田村亨, 佐藤善輝, 稲崎富士, 中西利典, 北川浩之, 廣内大助, 三笘加葉, 松多信尚

日本地理学会発表要旨集 2022s 158 2022年

担当区分：最終著者記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

はじめに

南海トラフで繰り返し生じてきた地震にともなう地殻変動や津波履歴の検討には，沿岸に分布する海成段丘や沖積低地といった地形やそれらを構成する堆積物が用いられてきた．これらの地形や堆積物の解析・分析を通して，地殻変動や津波に関する情報を抽出するためには，地形・地層の形成過程と氷河性海水準変動との関係を明らかにしておく必要がある．本発表では，遠州灘東部に位置する菊川低地の浜堤・砂丘上において採取したコア堆積物の解析・分析結果を報告するとともに，先行研究（鹿島ほか，1985；杉山ほか，1988）や既存資料（中部電力，2020）を踏まえた上で菊川低地の形成過程を論じる．

調査対象地と方法

菊川は流域面積158 km2の小規模河川で，下流域において，東を牧之原台地，西を小笠山丘陵に限られる幅の狭い沖積低地を形成する．河口付近には最大標高20–30 mに達する海岸砂丘が分布する．

浜堤・砂丘上に位置する掛川市千浜でKICコア（現海岸線から2 km内陸，標高17.62 m，掘削長21 m），同市三俣でKIMコア（現海岸線から1.7 km内陸，標高7.87 m，掘削長23.3 m）を，機械ボーリングにより採取した．コア堆積物については，写真撮影，軟X線写真撮影，色調，かさ密度，砂泥比の測定をおこなった．また，DirectAMSおよび名古屋大にて放射性炭素年代測定を実施した．なお，KICコアについては，産総研で長石のOSL（IRSLおよびpost-IR IRSL）年代を測定した．

結果と考察

KICコアは最下部約2 mにみられた泥層を除き，中粒砂を主体とする砂層で構成されていた．深度0–8 m付近の砂層は他の層準に比べて淘汰がよい傾向にあった．また，深度15.6–19 m付近の砂層には礫が含まれており，深度16.5 m付近では礫が35%程度を占めていた．最下部の泥層は貝殻片を含み，珪藻について概査をしたところ干潟に特徴的な種が多くみられた．

KIMコアは，深度0–7 mが砂層で構成され，その下位にある深度7–16 mは礫を含む砂層を主体とするが，深度7–8.4，9–9.3，10–10.6，15.6–16 mはおもに礫からなっていた．深度16–22 mは貝殻片や有機物を含む泥層からなっており，深度22 mで更新統と考えられる泥層に達した．

年代測定結果から，KICコアでは約6 ka頃に泥層を覆う砂層の堆積が始まったと考えられる．標高0 m付近のOSL年代値は放射性炭素年代値とも整合的であり，6–3.7 kaにかけて砂が平均7 m/kyrで堆積したことを示唆する．一方，KIMコアでは，7.9–7.6 ka頃に砂層の堆積が急激に生じたと推定される．両地点よりも陸側では，泥層中にK-Ahテフラが確認されており，その分布標高は−5–−7 mである（中部電力，2020）．

KIMやKICコア堆積物にみられた砂層とその下位の泥層の境界深度は，KIMのほうがKICに比べて深い．既存の地質断面図（鹿島ほか，1985；杉山ほか，1988）においてもこれらに対比される砂層と泥層の境界深度が陸側に向かって浅くなる特徴がみられる．完新世の海進時における海岸線の向きが現在とほぼ同じ（西北西―東南東）と仮定すると，バリアと考えられる砂礫堆が海水準上昇にともなって陸側に移動しながら下位の泥層を覆っていった可能性がある．また，この砂礫堆はKIC付近で陸側への移動を止め，より陸側には浅い水域が広がり，K-Ahを含む泥層が堆積していったと考えられる．

両コアには礫を含む砂層や礫層が確認されたが，礫を含む砂層の上限はKIMコアで標高約1.2 m，KICコアで標高約2.1 mであった．堆積物の特徴と海水準との関係を詳細に明らかにすることで，今後，地殻変動量を定量的に見積もることができるだろう．

謝辞

放射性炭素年代測定の一部は，名古屋大学宇宙地球環境研究所でおこなわれた．本研究は科研費（課題番号：18H00765，18H01310）の助成を受けたものである．

DOI： 10.14866/ajg.2022s.0_158

researchmap

豪雨災害被災地における子育て支援に関する研究―子育てをめぐる労働配分に着目してー

阪本真由美, 平岡敦子, 小山真紀, 松多信尚, 原耕平

地域安全学会論文集 39 ( 38・39 ) 315 - 323 2021年11月

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人地域安全学会

This study focuses on child-rearing care support for the people who suffered by floods. In case houses are affected by floods, people have to cleanup, dry and repair houses. People have to evacuate shelters or temporary houses until their own home repair finish. The change of living environment sometime causes difficulty in balancing works, household works and parenting works. The study analyzes child-rearing work balance focusing work allocation among family, government support and community support through case study of Mabi Town, Kurashiki City, Japan which suffered by the 2018 July heavy rain disaster. It tries to identify post-disaster parenting work balance problems and discusses how to balance those works.

DOI： 10.11314/jisss.39.315

CiNii Books

researchmap

その他リンク： https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I032825749

防災とGISをつなげる (特集防災教育を活かす「地理総合」へ)

松多信尚, 矢野桂司

科学 91 ( 5 ) 449 - 453 2021年5月

豪雨災害における住民の避難トリガーに関する考察－平成30年7月西日本豪雨における住民調査より－査読

阪本真由美, 松多信尚, 廣井悠, 小山真紀

自然災害科学 39 ( 4 ) 439 - 457 2021年

記述言語：日本語出版者・発行元：日本自然災害学会

本論では，避難情報が発令されているにもかかわらず避難しない人が多数いるという現状を踏まえ，なぜ避難情報が発令されても避難しないのかを地域住民の視点に基づき分析した。分析においては，平成30年7 月豪雨を事例に住民による調査結果の分析から避難行動のトリガーとなる要素を網羅的に把握し，トリガー要素がどのように避難行動と関係するのかを，災害復興研究において用いられる「復興曲線」手法を適応したE-Act Curve 手法を用いて時間的経過を考慮し検討した。その結果，住民は科学に基づく情報よりも身近な情報に基づき行動すること，災害情報が身近な情報となっていないことが明らかになった。

DOI： 10.24762/jndsj.39.4_439

倉敷市真備町岡田地区の被災伝承の取組みと地理学の貢献

松多信尚

日本地理学会発表要旨集 2021 ( 99 ) 148 - 148 2021年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

はじめに平成30年7月豪雨災害により，岡山県倉敷市真備町では南北に流れる高梁川が増水し西から合流する小田川が排水不良や逆流をおこし，小田川と小田川支流の決壊・越流などにより大規模に浸水し52名が犠牲となった．このエリアは，事前に倉敷市から配布済のハザードマップでは災害発生時にはより安全な場所への「立ち退き避難」が必要な５ｍ浸水のエリアであった．被災後，真備町の各地区では住民主導で再びこのような災害を繰り返さないための取組みがなされている．本報告では岡田地区における活動を紹介し，地理学が貢献すべき視点についての私見を述べる．倉敷市真備地区の概要 真備地区は南北に流れる高梁川とそれに合流する東西に流れる小田川の影響を受けた低地が広がり，古代より山陽道が通り栄えた土地で川辺，岡田，箭田が中心的な地区である．真備町史編纂委員会（1979）によると，江戸時代以降，主たる水害だけでも25回以上の記録があり，10年に一回程度の割合で大きな水害に遭遇してきた地域で，川辺や岡田は囲い堤を築いて集落を守っていた．しかし，明治26年の水害は高梁川右岸の堤防が決壊し，濁流が囲い堤を超え壊滅的な被害を受けた．これを契機に高梁川の改修工事が進み，昭和後期には排水施設も充実し災害リスクは低くなる．水害のリスクの低下により高度成長期や鉄道やバイパスの開通を契機に水田の住宅化が進んだ．川辺は山陽道と高梁川が交わる宿場町として栄え，現在も倉敷に近い利便性から商店や新しい住宅の多い地区，岡田地区は真備を治めた岡田藩の陣屋があり，藩政時代から先祖代々住む住人と新しい住人が入り乱れた地区，箭田は真備地区から水島工業地帯や児島に抜ける道があり，旧真備町の役場（現真備支所）がある中心地である．水害後の教訓と地理学の貢献被災後，再びこのような悲惨な災害に合わないことを目的に，岡田，箭田，川辺地区などはそれぞれ独自にNPO団体や研究機関などと協力し，活動を始めた．著者は岡田地区まちづくり推進協議会が教訓を残すために行った活動に参加させていただいた．この協議会では，西日本豪雨の教訓について，住民アンケートを行ったり，振り返り作業を行ったりすることで，後世に伝えることの重要性を認識し，今後の防災訓練や記憶の伝承を行うに資する「にげる」「いきる」「伝える」という冊子の作成を企画した．「いきる」は2020年1月に発行され，「いきる」は2021年春，「伝える」は2022年に発行予定である．この作成の過程で地理学が担うべき役割が明確になったと感じる．「にげる」で重視されたのは，時系列と地図で住民の行動や感じた生の声を拾いながら，実際の被災がどこでどのように発生し，どのような不測の事態が発生したのかを検証することで，将来の今回と異なる状況下の災害を想定し対策を考える為の材料とする点である．「いきる」で重視されたのは，被災した当事者でしか想像がつかない避難先でのこと，様々な行政サービスなどの経験，転々とする避難先，街や商店の復興といった被災後の生活と復興への足取りを時系列で示すことで，希望を失わずに生き延びるための見通しを重視した点である．「伝える」で重視されるのは，被災したことによる教訓の伝承方法だけでなく，その土地の成り立ち，復興の際に思い描いた希望と将来への展望などを記すことで，この災害を新真備地区にとっての創世神話として記す点である．必要と考えられた効果的な防災・減災対策とは、想定内の自然現象の中で「命を守る」という視点は不十分で，自然現象と社会の両者を理解することで災害を予測し想定内の状況を増やし、想定外の状況に適切に対応できる対応力を，自然環境による地域の宿命，宿命を技術によって変革してきた土地の歴史とその痕跡，災害を乗り越えて形成されてきた街の成り立ちと変遷などを広く認識することで身に着けることである．これらは自然地理学と人文地理学を合わせた地理学的な視点にほかならず，地理学的な広く俯瞰的な視野の重要性を強くアピールすることが求められる．

DOI： 10.14866/ajg.2021s.0_148

CiNii Article

J-GLOBAL

researchmap

1:25,000活断層図糸魚川-静岡構造線断層帯及び境峠・神谷断層帯とその周辺「諏訪改訂版」解説書

松多信尚

1:25,000活断層図糸魚川-静岡構造線断層帯及び境峠・神谷断層帯とその周辺「諏訪改訂版」解説書令和3年(CD-ROM) 2021年

S波ランドストリーマー反射法探査およびS波速度検層による海岸平野下の浅部地下構造イメージング—Imaging of near surface structure beneath a coastal plain utilizing Landstreamer S-wave reflection survey and downhole S-wave measurements

稲崎富士, 松多信尚, 楮原京子, 岡田真介, 中西利典, 堀和明, 中埜貴元

公益社団法人物理探査学会学術講演会講演論文集 = Proceedings of the SEGJ Conference 145 181 - 184 2021年

倉敷市真備町岡田地区の被災伝承の取組みと地理学の貢献

松多信尚

日本地理学会発表要旨集 2021s 148 2021年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

はじめに

平成30年7月豪雨災害により，岡山県倉敷市真備町では南北に流れる高梁川が増水し西から合流する小田川が排水不良や逆流をおこし，小田川と小田川支流の決壊・越流などにより大規模に浸水し52名が犠牲となった．このエリアは，事前に倉敷市から配布済のハザードマップでは災害発生時にはより安全な場所への「立ち退き避難」が必要な５ｍ浸水のエリアであった．被災後，真備町の各地区では住民主導で再びこのような災害を繰り返さないための取組みがなされている．本報告では岡田地区における活動を紹介し，地理学が貢献すべき視点についての私見を述べる．

倉敷市真備地区の概要

真備地区は南北に流れる高梁川とそれに合流する東西に流れる小田川の影響を受けた低地が広がり，古代より山陽道が通り栄えた土地で川辺，岡田，箭田が中心的な地区である．真備町史編纂委員会（1979）によると，江戸時代以降，主たる水害だけでも25回以上の記録があり，10年に一回程度の割合で大きな水害に遭遇してきた地域で，川辺や岡田は囲い堤を築いて集落を守っていた．しかし，明治26年の水害は高梁川右岸の堤防が決壊し，濁流が囲い堤を超え壊滅的な被害を受けた．これを契機に高梁川の改修工事が進み，昭和後期には排水施設も充実し災害リスクは低くなる．水害のリスクの低下により高度成長期や鉄道やバイパスの開通を契機に水田の住宅化が進んだ．川辺は山陽道と高梁川が交わる宿場町として栄え，現在も倉敷に近い利便性から商店や新しい住宅の多い地区，岡田地区は真備を治めた岡田藩の陣屋があり，藩政時代から先祖代々住む住人と新しい住人が入り乱れた地区，箭田は真備地区から水島工業地帯や児島に抜ける道があり，旧真備町の役場（現真備支所）がある中心地である．

水害後の教訓と地理学の貢献

被災後，再びこのような悲惨な災害に合わないことを目的に，岡田，箭田，川辺地区などはそれぞれ独自にNPO団体や研究機関などと協力し，活動を始めた．著者は岡田地区まちづくり推進協議会が教訓を残すために行った活動に参加させていただいた．この協議会では，西日本豪雨の教訓について，住民アンケートを行ったり，振り返り作業を行ったりすることで，後世に伝えることの重要性を認識し，今後の防災訓練や記憶の伝承を行うに資する「にげる」「いきる」「伝える」という冊子の作成を企画した．「いきる」は2020年1月に発行され，「いきる」は2021年春，「伝える」は2022年に発行予定である．この作成の過程で地理学が担うべき役割が明確になったと感じる．

「にげる」で重視されたのは，時系列と地図で住民の行動や感じた生の声を拾いながら，実際の被災がどこでどのように発生し，どのような不測の事態が発生したのかを検証することで，将来の今回と異なる状況下の災害を想定し対策を考える為の材料とする点である．「いきる」で重視されたのは，被災した当事者でしか想像がつかない避難先でのこと，様々な行政サービスなどの経験，転々とする避難先，街や商店の復興といった被災後の生活と復興への足取りを時系列で示すことで，希望を失わずに生き延びるための見通しを重視した点である．「伝える」で重視されるのは，被災したことによる教訓の伝承方法だけでなく，その土地の成り立ち，復興の際に思い描いた希望と将来への展望などを記すことで，この災害を新真備地区にとっての創世神話として記す点である．

必要と考えられた効果的な防災・減災対策とは、想定内の自然現象の中で「命を守る」という視点は不十分で，自然現象と社会の両者を理解することで災害を予測し想定内の状況を増やし、想定外の状況に適切に対応できる対応力を，自然環境による地域の宿命，宿命を技術によって変革してきた土地の歴史とその痕跡，災害を乗り越えて形成されてきた街の成り立ちと変遷などを広く認識することで身に着けることである．これらは自然地理学と人文地理学を合わせた地理学的な視点にほかならず，地理学的な広く俯瞰的な視野の重要性を強くアピールすることが求められる．

DOI： 10.14866/ajg.2021s.0_148

CiNii Article

researchmap

南海トラフ地震を想定した救援物資輸送ルートの検討

佐々木達, 荒木一視, 楮原京子, 熊谷美香, 田中耕市, 中村努, 松多信尚

E-journal GEO 15 ( 1 ) 101 - 114 2020年

　前のページ - 次のページ　

<松多 信尚>

MISC - 松多 信尚

<松多　信尚>

MISC - 松多　信尚