研究者詳細 - 藤原　健史

産業廃棄物処理資源化ネットワークの技術評価システムの開発

画像をベースとした東日本大震災の廃棄物発生量の推計

藤原健史, 濱田智史, 中村彰太

廃棄物資源循環学会研究発表会(CD-ROM) 22nd 2011年

藤原健史, 石田俊宏

EICA 15 ( 2 ) 217 - 220 2010年10月

水害廃棄物の排出過程のモデリング--倉敷市の高潮を例として—Modeling of discharge process of flood disaster waste: case study on flood-tide disaster in Kurashiki City—京都大学環境衛生工学研究会第32回シンポジウム講演論文集

千崎佑華, 藤原健史, 平山修久

環境衛生工学研究 = Environmental & sanitary engineering research : 京都大学環境衛生工学研究会機関誌 24 ( 3 ) 203 - 206 2010年7月

Characterization and modeling of household waste generation based on questionnaire study: case study of Iskandar Malaysia (京都大学環境衛生工学研究会第32回シンポジウム講演論文集)

SitiNorbaizuraM.R., 藤原健史, Ho Chin Siong

環境衛生工学研究 24 ( 3 ) 207 - 217 2010年7月

特集によせて

藤原健史, 倉田学児

EICA 14 ( 4 ) 28 - 29 2010年3月

記述言語：日本語

オリエンタルホテル東京ベイでセールスプロモーションを担当する竹内里枝さん。「この仕事に就いた時、内容の幅広さに驚きました」と語るように、竹内さんの元には、各セクションから実に様々な案件が舞い込んでくる。例えば、「ケーキの新商品のポップを作る」「ブライダルのパンフレット用の写真を撮影する」「ホテル内でコンサートを開く」など。

CiNii Books

循環型社会に向けた廃棄物マネジメントのシナリオ評価について

Characterisation and Modelling of Household Waste Generation Based on Questionnaire Study - Case Study of Iskandar Malaysia "jointly worked"

1 ( 1 ) 731 - 734 2010年

循環型社会を目指して-廃棄物マネジメント学の役割について-

藤原健史

EICA 14 ( 4 ) 2010年

藤原健史

学会誌「EICA」 14 ( 4 ) 46 - 50 2010年

Follow-up Study on Lifecycle Assessment of Bio Diesel Fuel Business derived from Waste Cooking Oil in Okayama City

1 ( 1 ) 538 - 541 2010年

Survey of Household Waste Generation and Willingness to Separate Waste Collection in Sri Lanka

1 ( 1 ) 315 - 318 2010年

台北市家庭ごみ発生量の介入時系列解析研究

翁御棋, 藤原健史

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 21 301 - 301 2010年

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

台湾で廃棄物有料化システムを改善するために、現在行なわれているごみ有料化システムの実行可能性と政策効果について評価することは不可欠である。本研究の目的は、ごみ有料化に関する長時間の廃棄物データが利用可能である台北市のごみ有料化システムについて政策効果を分析する。そのとき、家庭ごみ発生量に関する影響因子も解析し、台北市のごみ減量化の政策を提案する。

DOI： 10.14912/jsmcwm.21.0.301.0

首都圏大規模水害における水害廃棄物発生量の推定手法

平山修久, 島岡隆行, 藤原健史, 岡山朋子, 河田惠昭

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 21 39 - 39 2010年

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

近年世界的に大規模な水害が多発している．また，気候変動により極端気象の強度と頻度が増大してきており，全国各地で都市型水害が発生している．政府の中央防災会議では，「大規模水害対策に関する専門調査会」により，首都圏における大規模水害対策について検討している．そこで，本研究では，浸水継続時間が長期間となる大規模水害時においても活用可能な水害廃棄物発生量の推定手法を導出した．そのうえで，首都圏大規模水害時の水害廃棄物量を推定した．その結果，首都圏全域で1,921万tの水害廃棄物が発生し，埼玉県，東京都での災害廃棄物量相対値は20ヶ月以上と算出され，都県の災害対応力を大きく上回る災害となるといえる．地方自治体において首都圏広域水害時の水害廃棄物処理計画を，排出，収集，処理の災害廃棄物フローにしたがって事前に策定するとともに，実践的かつ効果的な広域連携体制を構築することが重要であると指摘しえた．

DOI： 10.14912/jsmcwm.21.0.39.0

水害廃棄物の排出過程モデルと収集シミュレーション

千崎佑華, 藤原健史, 平山修久

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 21 40 - 40 2010年

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

我が国は、世界でも有数の水害大国である。近年では、集中豪雨などのような水害被害が多く発生している。そのような水害発生時には、被災住宅から家財等の水害廃棄物が大量に発生する。そして、そのための収集運搬は混乱し、処理施設の能力が限界に達するなど、種々の問題が発生してくる。したがって、迅速かつ適正に収集運搬を行うためにも、まずは水害廃棄物の排出量の推定が必要となる。そこで、本研究では、倉敷市の水害を事例に取り上げ、アンケート調査を行い、アンケート結果を基に、収集運搬と処理の原点となる水害廃棄物の排出に関して調査分析を行い、再現性を求める。

DOI： 10.14912/jsmcwm.21.0.40.0

産業廃棄物処理資源化ネットワークの技術評価システム

石田俊宏, 藤原健史

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 21 ( 2/3 ) 26 - 26 2010年

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

岡山県の産業廃棄物の発生量は約1,200万tであり、そのうち約770万t（63.5％）が再生利用され、最終処分量は約46万t（3.8％）である。産業廃棄物の処理ルートは一般にコスト優先で選択されるものと考えられ、処理費が安ければ環境負荷を多く発生する処理施設へも廃棄物が流れてゆく可能性がある。仮に収集処理業者が環境負荷低減を重視しても、廃棄物の発生場所から考えてどの施設のどの技術を選ぶことが環境負荷低減に有効か、という情報にアクセスすることは難しい。県では産業廃棄物処理業者の情報をインターネットで公開しているが環境負荷に関する情報は含まれない。また環境負荷情報があったとしても処理施設を組み合わせて総合的に環境負荷を最小化できる処理経路を見つけることは容易ではない。そこで本研究では、岡山県内の産業廃棄物の中間処理、資源化、最終処分事業者に対してアンケート調査やヒアリング調査を行ない施設技術データベースを構築するとともに、産業廃棄物の排出から処分に至るまでの輸送も含めた環境負荷・コスト・消費エネルギー等を総合的に評価できるツールを作成した。

DOI： 10.14912/jsmcwm.21.0.26.0

高潮水害時の家庭ごみ排出に関する調査と排出量予測に関する研究

千崎佑華, 藤原健史

全国都市清掃研究・事例発表会講演論文集 32nd (CD-ROM) 2010年

Implementation of intelligence of flood disaster debris discharge for emergency response

N. Hirayama, T. Shimaoka, T. Fujiwara, T. Okayama, Y. Kawata

RISK ANALYSIS VII: SIMULATION AND HAZARD MITIGATION & BROWNFIELDS V: PREVENTION, ASSESSMENT, REHABILITATION AND DEVELOPMENT OF BROWNFIELD SITES Vol.43 PI681 - PI692 2010年

記述言語：英語出版者・発行元：WIT PRESS

In this study, a procedure is established for estimating and assessing the amount of flooding debris following a flood disaster. The per unit generation of flood disaster debris, which takes into account criteria such as the extent of housing damage as a function of inundation duration time, is examined. It is shown that this estimation procedure would make it possible to estimate debris discharge, which is helpful for the establishment of disaster management systems not just as emergency response measures, but also for pre-disaster planning. The proposed Relative Quantity of disaster Debris (ReQD) provides insight that makes it possible to ascertain the emergency response capability of local governments. The ReQDs of selected flood disasters in Japan are examined. For the establishment of effective emergency response systems, it is important to evaluate information on both the ReQD and the quantity of flood debris. From these facts, it is concluded that the implementation of ReQD can help in the establishment of effective support systems with a wide range of cooperative measures for districts in the process of flood recovery and reconstruction, as well as in the emergency response stage.

DOI： 10.2495/RISK100571

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