研究者詳細 - 藤原　健史

ウルムチ市における家庭ごみの組成調査とリサイクル適合性評価—Characterization Test and Suitability Analysis of Household Waste for Recycling in Urumqi, the Xinjiang-Uyghur, China—京都大学環境衛生工学研究会第36回シンポジウム講演論文集

災害廃棄物処理対策評価ルールベースシステムの開発

藤原健史, 矢野裕識

全国都市清掃研究・事例発表会講演論文集 37th 2015年

東南アジアの廃棄物マネジメントの現状について

藤原健史

タクマ技報 = Takuma technical review 22 ( 2 ) 59 - 65 2014年12月

シャリパズヌン, 藤原健史

環境衛生工学研究 = Environmental & sanitary engineering research : 京都大学環境衛生工学研究会機関誌 28 ( 3 ) 151 - 154 2014年7月

低炭素社会を目指した家庭ごみの分別処理処分システムに関する研究 : マレーシア・ジョホールバルを対象として (京都大学環境衛生工学研究会第36回シンポジウム講演論文集)

米田康人, 藤原健史, ノルバイズラシティ

環境衛生工学研究 : 京都大学環境衛生工学研究会機関誌 28 ( 3 ) 147 - 150 2014年7月

東南アジアの廃棄物マネジメントの現状について

藤原健史

タクマ技法 22 ( 2 ) 1 - 7 2014年

GISを用いた廃棄物系バイオマスのガス化改質施設の最適配置に関する研究

鈴木和将, 藤原健史, 川本克也

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 25 59 2014年

出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

現在、廃棄物系バイオマスのガス化改質技術としてガス化／多段触媒変換プロセスの開発を行っている。今後、本プロセスを地域に適用し、低炭素社会及び循環型社会を実現していくためには、プロセス開発の発展により、ガス化改質施設の更なる効率化を目指していくとともに、広く薄く賦存している廃棄物系バイオマスをどのように効率よく利用していくかが重要な鍵となってくる。そこで、本研究では、開発を行っているガス化改質施設の配置の最適化を目的に、埼玉県を対象として産業廃棄物である木くず類発生分布を産業廃棄物管理票（マニフェスト）データを用いて推計を行い、さらに、地理情報システム（GIS）を用いて、これら発生する廃棄物のガス化改質施設までの輸送距離を最小化するための最適配置について検討を行った。

DOI： 10.14912/jsmcwm.25.0_59

家計消費を考慮した家庭ごみの組成調査と排出量推計モデルの構築 : 岡山市を対象として—Household Waste Characterization Survey and Modeling of Future Waste Discards by Considering Household Expenditure : Case study of Okayama—京都大学環境衛生工学研究会第35回シンポジウム講演論文集 ; 一般講演

藤原健史, 藤川大貴

環境衛生工学研究 = Environmental & sanitary engineering research : 京都大学環境衛生工学研究会機関誌 27 ( 3 ) 99 - 102 2013年7月

マレーシア・イスカンダール地域における低炭素社会に向けた廃棄物マネジメントの研究

藤原健史, シティノルバイズラ

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 24 75 2013年

出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

イスカンダールマレーシア (IM) はマレーシア南部のジョホールバル州に計画された特別な地域であり、2005年から2025年までの20年間に人口が2倍の300万人に急成長することが見込まれた開発地域である。この地域の廃棄物処理は最終処分のみであり、将来予想される大量の廃棄物に対して廃棄物マネジメントは持続発展的とは言えない。この地域を温暖化対策都市へと導くために「2025年のIMにおける低炭素社会」の研究が始まり、12のアクションプランの中の１つが我々の取り組む「持続可能な廃棄物マネジメント」である。低炭素社会の条件を満たしつつ循環型社会の形成に向けた廃棄物マネジメントの導入を検討した。具体的には、将来に最終処分場に搬入するごみの半分を減らし、同時に温室効果ガスの排出量を半分に減らすことを目的とした。サブアクションには、都市ごみ、農業ごみ、産業ごみ、下水処理ごみ、そして建設ごみについて考慮した。計算の結果、2000年に比べて2025年にはそれぞれ 65% (13 tCO2/year), 79%(7 tCO2/year), 81%(4<br>tCO2/year), 10%(2 tCO2/year), 69%(0.1 tCO2/year)の低減となった。2025年の高い参加率と分別効果のもとで達成された。

DOI： 10.14912/jsmcwm.24.0_75

家計消費を考慮した家庭ごみの組成調査と排出量推計モデルに関する研究

藤原健史, 藤川大貴

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 24 13 2013年

出版者・発行元：一般社団法人廃棄物資源循環学会

近年、多くの自治体ではごみ排出量の減少傾向が見られ、その原因には人口減少や景気低迷といった社会経済要因と、ごみ減量化やリサイクル促進などの３R効果があるといわれている。しかし、その2つの原因を切り分けてごみ量が減少の理由を説明することは難しい。自治体では長期的なごみ排出量予測をもとに施設計画を立てることが求められる。そこで、岡山市を対象として消費と廃棄を明らかにするためのごみ組成分析を行い、景気の変化やリサイクル促進のシナリオに対してごみ排出量の将来予測が行えるモデルを構築した。

DOI： 10.14912/jsmcwm.24.0_13

インドネシア・バンドン市における廃棄物処理システムの評価—Evaluation of Solid Waste Treatment System of Bandung city, Indonesia—京都大学環境衛生工学研究会第34回シンポジウム講演論文集

開発バイオマスガス化・改質プロセスの地域導入効果の解析

鈴木和将, 藤原健史, 川本克也

全国都市清掃研究・事例発表会講演論文集 35th 2013年

川口晃二, 大林裕明, 藤原健史

環境衛生工学研究 = Environmental & sanitary engineering research : 京都大学環境衛生工学研究会機関誌 26 ( 3 ) 132 - 135 2012年7月

視体積交差法を用いたがれき堆積廃棄物の計測手法の開発—Development of Measurement Method for Pileup Rubble Waste by Using Silhouette Volume Intersection—第24回環境システム計測制御学会(EICA)研究発表会 ; 震災対応

藤原健史

EICA : journal of EICA : 環境システム計測制御学会誌 / 学会誌「EICA」編集委員会編 17 ( 2・3 ) 184 - 190 2012年

産業連関表を用いたグアムにおける家庭ごみ排出量の将来推計 -人口増加及び観光業の影響分析-

藤原健史, 伊藤依理

土木学会論文集Ｇ（環境） 68 ( 5 ) I_41 - I_48 2012年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人土木学会

自国に生産業を持たない太平洋の島嶼国では、天然資源を生かした観光業に力を入れている。旅行客の消費を賄うために食料品や生活用品を海外から大量に輸入し、さらに島民のライフスタイルが消費型に変わったことで輸入量が増えた。島内で消費された製品は廃棄されて島内に処分され、現在では環境汚染や景観悪化の原因となっている。国土が狭い島嶼国では最終処分場の確保が困難なため、島が持続的に発展してゆくためには、廃棄物の発生を抑制し、海外との連携を視野に入れた循環型社会を構築することが必要である。そのために、島の経済発展やライフスタイルの変化を考慮しつつ、廃棄物の量や質を将来に亘って把握することが不可欠である。本研究では、米国グアム準州を対象に、産業連関表を作成して現在の経済状況を把握するとともに、島民の人口増加や将来の観光客数、観光客の消費の変化を考慮したシナリオを作成し、経済波及効果を考慮しながら将来の家庭ごみ排出量を推計する。

DOI： 10.2208/jscejer.68.i_41