2026/03/06 更新

写真a

ハシダ　リョウヘイ
橋田　竜兵
RYOHEI HASHIDA
所属
環境生命自然科学学域 講師
職名
講師
ホームページ
https://www.instagram.com/hashida_lab/
プロフィール

1987年生。2013年東京工芸大学大学院工学研究科建築学・風工学専攻修士課程修了。2017年九州大学大学院人間環境学府都市共生デザイン専攻博士後期課程修了。博士（工学）。新潟大学助教などを経て，2023年より現職。

外部リンク

学位

  • 博士（工学） （ 九州大学 ）

研究キーワード

  • 住宅地計画

  • ハウジング

  • 建築計画

  • 近現代史

  • 住宅計画

研究分野

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画

経歴

  • 岡山大学   学術研究院環境生命自然科学学域   講師

    2023年4月 - 現在

    　 詳細を見る

  • 新潟大学   工学部工学科建築学プログラム   助教

    2021年3月 - 2023年3月

    　 詳細を見る

  • 九州大学   大学院人間環境学研究院   学術協力研究員

    2017年10月 - 2021年2月

    　 詳細を見る

所属学協会

委員歴

  • 日本建築学会 論文集委員会   委員  

    2024年6月 - 現在   

    　 詳細を見る

    団体区分：学協会

    researchmap

  • 日本建築学会 中国支部 建築計画委員会   委員  

    2023年4月 - 現在   

    　 詳細を見る

  • 雪国居住空間コンテスト (十日町市主催)   審査員  

    2022年2月   

    　 詳細を見る

  • 日本建築学会 住宅地計画小委員会   委員  

    2020年4月 - 現在   

    　 詳細を見る

    団体区分：学協会

    researchmap

  • 日本建築学会 住宅ストック活用小委員会   委員  

    2020年4月 - 現在   

    　 詳細を見る

    団体区分：学協会

    researchmap

  • 日本建築学会 住宅ストック法制度・政策小委員会   委員  

    2019年4月 - 2020年3月   

    　 詳細を見る

    団体区分：学協会

    researchmap

  • 日本建築学会 縮小社会における都市・建築の在り方検討特別研究委員会   委員  

    2018年11月 - 2020年3月   

    　 詳細を見る

    団体区分：学協会

    researchmap

▼全件表示

 

論文

▼全件表示

書籍等出版物

  • 建築・まちづくりのための 空き家大全

    田村 誠邦, 加藤 悠介, 橋田 竜兵, 樋口 秀, 森田 芳朗, 渡邊 史郎, 浅野 純一郎, 大原 一興, 菊地 吉信, 鈴木 雅之, 西野 達也, 松村 秀一（ 担当： 共編者(共編著者)）

    学芸出版社  2024年10月  （ ISBN:4761529113 ）

    　詳細を見る

    総ページ数：236  

    ASIN

    researchmap

MISC

  • 労働者が獲得した団地＝ユートピア：生協団地の再考 招待

    橋田竜兵

    すまいろん   ( 118 )   22 - 25   2026年2月

    　詳細を見る

  • 近代水車を用いた工場の普及とその動力システムに関する考察 : 福岡県うきは市の工場遺構の調査から 査読

    赤田心太, 菊地成朋, 橋田竜兵

    都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要   ( 39 )   1 - 6   2021年1月

    　詳細を見る

  • 神戸市北須磨団地における福祉転用と地域受容 招待

    橋田竜兵

    2019年度日本建築学会大会（北陸）特別研究部門研究協議会資料「2030年の都市・建築・くらし：縮小社会のゆくえと対応策」   119 - 122   2019年9月

    　詳細を見る

  • 科学研究費助成事業の採択課題にみる空き家研究の動向 招待

    橋田竜兵, 森田芳朗

    2019年度日本建築学会大会（北陸）特別研究部門研究協議会資料「2030年の都市・建築・くらし：縮小社会のゆくえと対応策」   35 - 36   2019年9月

    　詳細を見る

  • フィオーレ喜連川の賃貸集合住宅を核とした移住施策 招待

    橋田竜兵

    2019年度日本建築学会大会（北陸）建築社会システム部門研究協議会資料「建築のリ・スタート」   81 - 84   2019年9月

    　詳細を見る

  • 地域資源としてケアが再構成する住宅地 : 住宅生協が開発した北須磨団地 (特集 持続する住宅地への経営的マネジメント) 招待

    橋田竜兵

    住宅   66 ( 726 )   39‐44 - 44   2017年11月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本住宅協会  

    CiNii Article

    CiNii Books

    J-GLOBAL

    researchmap

  • 戦後日本における住宅生活協同組合の設立経緯とその背景 査読

    橋田 竜兵, 菊地 成朋, 森田 芳朗, 柴田 建

    都市・建築学研究 : 九州大学大学院人間環境学研究院紀要   ( 27 )   1 - 6   2015年1月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   出版者・発行元：九州大学大学院人間環境学研究院都市・建築学部門  

    Housing Co-ops in Japan was established under the Consumer Cooperatives Act through the movement for affordable housing in 1960s and began to provide housing for labor with getting a loan from the Housing Loan Corporation. They played a certain role as a housing builder on the initial housing market in postwar Japan. Workers' Housing Recommendation in 1961 and Japan Workers' Housing Association had an influence on the character of Housing Co-ops. This study based on the source research traced the establishment process of Housing Co-ops in detail and pointed out that their housing was the approach aimed at providing a house by Labor Unions and affected by Housing Cooperative.

    DOI： 10.15017/1560193

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

  • 48年目のこぶし団地 : 労働組合がつくった住宅団地 (特集 計画住宅地は｢故郷(ふるさと)｣になりうるのか?) 招待

    森田 芳朗, 橋田 竜兵

    住宅   65 ( 5 )   29 - 34   2013年5月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語   出版者・発行元：日本住宅協会  

    CiNii Article

    CiNii Books

    researchmap

  • 郊外既存団地の上層階を地場産業施設にコンバージョンすることによる地域再生の提案

    清水友理, 藤井俊二, 橋田竜兵, 森田芳朗, 渡邊朗子

    大成建設技術センター報(CD-ROM)   ( 45 )   ROMBUNNO.06   2012年12月

    　詳細を見る

    記述言語：日本語  

    J-GLOBAL

    researchmap

  • 米国グリーンベルトホームズの「歴史保全」と住民の活動 招待

    森田芳朗, 橋田竜兵, 笠寛子

    2012年度日本建築学会大会（東海）建築計画部門研究協議会資料「利用の時代の歴史保全―保存・再生・活用の立脚点を考える」   37 - 40   2012年9月

    　詳細を見る

  • 住宅地の自律的なプロパティマネジメント 招待

    森田芳朗, 橋田竜兵, 柴田建

    2011年度日本建築学会大会（関東）建築社会システム部門パネルディスカッション資料「「利用の時代」の建築とマネジメントを考える」   60 - 61   2011年8月

    　詳細を見る

▼全件表示

講演・口頭発表等

▼全件表示

受賞

  • 2024年度著作賞（実務部門）

    2025年11月   公益社団法人日本不動産学会   建築・まちづくりのための空き家大全

    田村誠邦, 加藤悠介, 橋田竜兵, 樋口 秀, 森田芳朗, 渡邊史郎, 浅野純一郎, 大原一興, 菊地吉信, 鈴木雅之, 西野辰哉, 松村秀一

    　詳細を見る

共同研究・競争的資金等の研究

  • 人口減少社会における再開発ビルの持続的更新に関する研究

    研究課題/領域番号：25K01398  2025年04月 - 2029年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    黒瀬 武史, 矢吹 剣一, 橋田 竜兵, 中野 卓

    　 詳細を見る

    配分額：13000000円 （ 直接経費：10000000円 、 間接経費：3000000円 ）

    researchmap

  • 銀行建築の地方中小都市における転用実態とエリア再生拠点への展開可能性

    2023年10月 - 2025年05月

    一般財団法人 民間都市開発推進機構  都市再生研究助成事業 

    橋田 竜兵

    　 詳細を見る

  • 地方からみた戦後日本のパブリックハウジングの実像：初期公営住宅の規範性と固有性

    研究課題/領域番号：23K22931  2022年04月 - 2026年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(B)

    橋田 竜兵, 熊谷 亮平, 森田 芳朗, 渡邊 史郎

    　 詳細を見る

    配分額：13650000円 （ 直接経費：10500000円 、 間接経費：3150000円 ）

    2022年度は初期公営住宅の現存状況と特徴的事例を把握するため，昭和20-30年代に耐火・簡易耐火構造の公営住宅の供給実績がある地方都市を確認し，各地方都市の公営住宅に関わる建築行政（自治体の公的住宅施策・住宅供給計画，議会における住宅施策に関する議論など）を網羅的に把握するための資料調査（旧建設省・地方自治体の発行物，雑誌，地元新聞の記事など）を実施した。そのような資料調査の過程で，昭和20年代にコンクリートブロック造公営住宅に関する独自の施策を推進した長野県の存在が明らかになった。そのため，長野県を2022年度の事例検討の対象に選定した。事例検討では，自治体への聞き取り調査，及び公文書の収集調査により，実際に建設された公営住宅の情報（配置計画，住棟計画，住戸プラン，構造・構法の形式など）を可能な限り整理し，それらの現存状況を把握した。さらに，現存する初期公営住宅に対する実測調査により，各種の建築図面を採取することができた。
    長野県のコンクリートブロック造公営住宅に対する施策はあまり知られておらず，十分に検討されてこなかった。今年度の調査では，昭和20-30年代のコンクリートブロック造住宅の全国的な動向と長野県独自の試みに着目することで，公営住宅にコンクリートブロック造が採用される経緯や県の施策にもとづき建設されたCB造公営住宅が有する特徴を把握した。その成果は，地方都市からみた戦後日本のパブリックハウジングの実像の解明につながるものである。

    researchmap

  • 下関駅前都市改造事業に伴う改良住宅群の建設計画とその史的意義に関する研究

    2021年04月 - 2022年03月

    日本建築学会北陸支部  2021年度奨励研究助成 

    橋田 竜兵

    　 詳細を見る

    担当区分：研究代表者 

    researchmap

  • 地域コミュニティに開かれた特別支援学校についての学際的研究 ―ローカルな学習文化資源を活かしたラボラトリースクール構想

    2020年04月 - 2022年03月

    公益財団法人トヨタ財団 

    宮本 聡, 藤田 雄飛, 木下 寛子, 長津 結一郎, 大森 万理子, 橋田 竜兵

    　 詳細を見る

  • 縮小社会における総合的・中長期的な空き家対策に向けた実証的研究

    研究課題/領域番号：19H02322  2019年04月 - 2023年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    田村 誠邦, 森田 芳朗, 樋口 秀, 加藤 悠介, 橋田 竜兵, 菊地 吉信, 江口 亨, 渡邊 史郎, 浅野 純一郎, 西野 達也, 鈴木 雅之, 鵤 心治, 松村 秀一, 大原 一興

    　 詳細を見る

    配分額：15730000円 （ 直接経費：12100000円 、 間接経費：3630000円 ）

    本研究は、全国各地の空き家問題への取り組み事例を調査・分析するとともに、諸外国における空き家問題への取り組み事例を調査・検証し、中長期的な時間軸の中で、現に存在する空き家の管理や活用、除却という観点とともに、空き家の増加を防ぐための施策の在り方、並びに地域の外部不経済たる空き 家問題を地域主体の力で解決するための課題と具体的方策を、都市計画、建築計画、建築社会システム等の観点から総合的かつ実証的に明らかにすることを目的としている。
    2019年度の実績としては、12月に、全国1051の自治体に対し、空き家対策に対する郵送でのアンケート調査を実施し、714件の回答を得た。自治体の空き家対策に係る部署については、管理不全空き家と利活用可能空き家を別の部署が扱っている自治体が多いことがわかった。このため情報共有や所有者等への対応に関して部署間の連携がうまくいっていないという意見が多くみられた。対策としては空き家対策の専門部署の設置を検討している自治体が多く、すでに27％の自治体で中心となる部署が設置されているが、人口5万人以下の小規模自治体ではその比率が人口5万人超の自治体の1/3にとどまった。
    そのほか、相続人調査に多大な労力がかかるとの意見も多かったが、司法書士等の専門家グループに委任することで解決している事例もあった。また空き家所有者の適正管理への意識が乏しいという意見も多く、所有者への啓もう活動が必要と考えられる。
    空き家の管理、活用、除却に主体的かつ積極的に取り組んでいる地域主体については、12月に鹿児島県頴娃町のNPO法人頴娃おこそ会に対するヒアリングを実施し、空き家再生を通しての過疎地でのまちづくりの実例を現地視察した。
    2020年1月以降も、先進的な地域主体等へのヒアリング、現地調査、空き家再生のシンポジウム等を予定していたが、新型コロナの感染拡大により実施を断念した。

    researchmap

  • 住宅生活協同組合が開発した住宅団地における居住環境形成プロセスの特性

    研究課題/領域番号：18K13898  2018年04月 - 2021年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究  若手研究

    橋田 竜兵

    　 詳細を見る

    配分額：3770000円 （ 直接経費：2900000円 、 間接経費：870000円 ）

    本研究は，住宅生活協同組合（以下，「住宅生協」と略称）に開発された住宅団地の居住環境形成プロセスの特性を解明しようとするものである。
    平成30年度は，自身が過去に調査を実施した所沢市と神戸市の事例を対象に，両地区のステークホルダーによる開発から今日までの居住環境に対する働きかけを網羅的に把握し，経年的に整理するための資料収集及び聞き取り調査を詳細に行った。特に所沢市の事例では団地開発に深く関わった初期の住民らが長く自治会組織を担い，安定的な地区運営を行ってきたが，近年の高齢化に伴い自治会組織を刷新し，運営体制の見直しを図っている近況を中心に確認した。一方，神戸市の事例では，住宅生協の事業から発展した社会福祉法人や団地の外に根拠を持つ社会福祉法人が複数の福祉施設を住宅団地の周囲で開設し，運営してきた。近年はそれらが住宅団地内の空間ストックを活用した施設開設にシフトしており，その際の地域の合意形成を自治会が担っている状況が明らかとなった。以上の2地区に加えて，事例検討の対象地として選定した札幌市の住宅団地に関する資料（空中写真，地図，開発主体の社史，住民組織の記念誌など）を収集し，整理した。
    次に，全国で設立された住宅生協に関する資料が各地に散在する状況からその収集を行った。各地の住宅生協は，1960年前後の労働者の住宅運動を発端に設立されていくが，活動実態（組織体制の規模，活動期間など）や住宅供給実績（供給量，住宅団地の規模，住宅の種類など）に相違があり，必ずしも一律の実像があるわけではないことが明らかとなった。

    researchmap

  • 瀬戸内の工業都市における住宅供給と都市改変の動的構造

    研究課題/領域番号：17H03363  2017年04月 - 2020年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    菊地 成朋, 黒瀬 武史, 牛島 朗, 橋田 竜兵

    　 詳細を見る

    配分額：10920000円 （ 直接経費：8400000円 、 間接経費：2520000円 ）

    本研究は，近代後期になって近世的地域社会から急激な発展を遂げた瀬戸内海沿岸部の工業都市を対象に，産業を軸としたハウジングの展開と都市形成を動的に捉え，日本の近代化の特質を解明することを目的としている。
    初年度，重点的に調査を実施した山口県において，平成30年度も引き続き現地調査及び資料収集を行った。具体的な対象地は，戦前の山口県にあって都市計画制度の適用を受け，用途地域指定までを含む面的な計画が実施された下関市，宇部市，そして県内唯一の新興工業都市計画事業実施地域である光市である。なかでも，光市では都市計画事業と並行して戦前戦中に供給された計画住宅地の多くが残存する状況にあったため，それらの現地調査や住民への聞き取り調査を実施した。また，下関市では公営住宅法施行以前の戦後初期RC造公営住宅がいち早く供給されており，今日まで複数残存していることが明らかとなったため，それらの実測調査を実施した。
    また，山口県の各都市に加えて，本年度は広島県及び岡山県における瀬戸内海沿岸部の工業都市を対象とした現地調査及び資料収集を実施した。現地調査を行った都市は，三原市，福山市，岡山市岡南地区，玉野市である。
    さらに，これまでの調査を通じて示唆が得られた工業都市形成の因子（鉱工業の種類，工場立地，従前の土地利用，軍及び公的主体の関与，住宅供給との連動性，地形条件，工業化の時期など）に注目することで，当該地域の工業都市形成過程のマクロな視点からの把握を試み，都市の類型化に取り組むことができた。

    researchmap

  • 米国グリーンベルトタウンにおける払い下げ後の自律的居住環境マネジメント手法の構築

    研究課題/領域番号：21760464  2009年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)

    森田 芳朗, 橋田 竜兵, 笠 寛子

    　 詳細を見る

    配分額：2470000円 （ 直接経費：1900000円 、 間接経費：570000円 ）

    本研究は、1930年代のニューディール政策の一環として開発され、戦後居住者に払い下げられたメリーランド州グリーンベルト、オハイオ州グリーンヒルズ、ウィスコンシン州グリーンデイルの3つのグリーンベルトタウンが、払い下げから今日までに地区の運営組織・制度をそれぞれどのようなかたちで築き上げ、それによりどのような居住環境をかたちづくってきたかを、現地調査(資料収集、インタビューなど)により明らかにした。

    researchmap

▼全件表示

 

担当授業科目

  • 居住環境論 （2025年度） 後期  - 水5～6

  • 建築史 （2025年度） ３・４学期  - 火1～2

  • 建築史 （2025年度） ３・４学期  - 火1～2

  • 建築製図 （2025年度） ２～４学期  - 月5～8

  • 建築計画学及び演習 （2025年度） ３・４学期  - 月2～4

  • 建築計画学演習B （2025年度） 通年  - その他

  • 特別研究 （2025年度） その他  - その他

  • 環境・社会基盤系入門 （2025年度） 第１学期  - 水3～4

  • 環境・社会基盤系入門 （2025年度） 第１学期  - 水3～4

  • 居住環境論 （2024年度） 後期  - 水5～6

  • 建築史 （2024年度） ３・４学期  - 火1～2

  • 建築製図 （2024年度） ２～４学期  - 月5～8

  • 建築計画学及び演習 （2024年度） ３・４学期  - 月2～4

  • 建築計画学演習B （2024年度） 通年  - その他

  • 居住環境論 （2023年度） 後期  - 水

  • 建築史 （2023年度） ３・４学期

  • 建築史 （2023年度） ３・４学期  - 火1～2

  • 建築計画学及び演習 （2023年度） ３・４学期

  • 建築計画学及び演習 （2023年度） ３・４学期  - 月2～4

  • 建築計画学演習B （2023年度） 通年  - その他

▼全件表示