研究者詳細 - 北川　博史

非大都市圏地域における小規模自治体の人口動態と政策的課題－岡山県奈義町を事例として－査読

北木島－石で生きる島招待査読

北川博史

平岡昭利・須山聡・宮内久光編『図説日本の島』朝倉書店 62 - 63 2018年

日本の都市システムからみた「岡山のチカラ」招待

北川博史

MONTHLY REPORT 41 ( 482 ) 8 - 19 2018年

沙漠の中の工業地域：シリコンデザート招待査読

北川博史

経済地理学会編『キーワードで読む経済地理学』原書房 306 - 310 2018年

塩飽諸島本島－人名の島は今招待査読

北川博史

平岡昭利・須山聡・宮内久光編『図説日本の島』朝倉書店 56 - 27 2018年

北川博史

地理学報告 119 ( 119 ) 31 - 39 2017年

乾燥地都市における経済開発－オーストラリア・ノーザンテリトリーを事例として－

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 65 ) 39 - 48 2016年

三備地域の主要工業都市における繊維関連事業所の立地特性

北川博史

岡山大学文学部紀要 77 1 - 13 2024年12月

地域経済分析システム（RESAS）とその活用招待査読

北川博史

都市計画 73 ( 3 ) 84 - 89 2024年5月

玉野招待

北川博史

読みたくなる「地図」地方都市編② 96 - 97 2023年7月

相生招待

北川博史

読みたくなる「地図」地方都市編② 90 - 91 2023年7月

瀬戸内工業地域の発展と岡山県南の工業化招待

北川博史

大学的岡山ガイド 275 - 278 2023年3月

三備地域における繊維産業集積－倉敷・井原・福山を中心として－招待査読

北川博史

地理学報告 124 145 - 153 2022年12月

三備地域における繊維産業集積と産業発展の軌道性

北川博史

文学部紀要 ( 75 ) 13 - 28 2022年12月

笠岡招待

北川博史

読みたくなる「地図」地方都市編① 76 - 77 2022年6月

津山招待

北川博史

読みたくなる「地図」地方都市編① 74 - 75 2022年6月

乾燥地における経済開発と地域再生招待査読

北川博史

地域と生活Ⅲ 岡山大学創立70周年記念地理学論文集 221 - 224 2022年4月

将来都市構造の再構築に向けた取組におけるRESASの活用と課題－岡山県赤磐市を事例として－招待

北川博史

RESASを活用した政策立案に関する調査報告書 16 - 34 2022年3月

瀬戸内工業地域の地域的特徴と今日的課題招待査読

北川博史

新図説世界の地域問題100 162 - 163 2021年12月

立地適正化計画策定に向けたRESAS及びその他のデータ活用－岡山県赤磐市を事例として－招待査読

北川博史

2020年度RESASを活用した政策立案に関する調査報告書 15 - 30 2021年3月

「まちづくり総合計画」および「まち・ひと・しごと創生創業戦略」策定に向けたRESASの活用－岡山県奈義町を事例として－招待査読

北川博史

2019年度RESASを活用した政策立案に関する調査報告書 14 - 27 2020年3月

倉敷招待

北川博史

読みたくなる「地図」西日本編 2017年11月

「瀬戸内」の今日的意義-近年における地域産業の動向から- 招待

北川博史

地域地理研究 21 ( 1 ) 20 - 21 2015年6月

瀬戸内島嶼地域におけるIJUターンの動態と地域的意義招待

北川博史, 渡部友里

産業経営研究会研究報告書 51 1 - 62 2015年6月

中・四国地方における地域間の関係性招待査読

北川博史

荒木勝監修『現代公共政策のフロンティア』 143 - 178 2015年

乾燥地都市における経済開発とその特性－アリゾナ州を事例として－

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 61 ) 23 - 34 2014年

太平洋島嶼国における持続可能な地域経済と地域構造の特徴

北川博史

文化共生学研究 13 ( 13 ) 29 - 41 2014年

米国アリゾナ州における小規模中心地の盛衰とフェニックス都市圏の経済開発の特性

山下博樹, 北川博史

日本地理学会発表要旨集 2014 ( 0 ) 100157 - 100157 2014年

出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

１．はじめに 米国南部のサンベルトは、1960年代より米国の人口増加の中心として北部の退職者やメキシコからの移民等、多くの移住者を受け入れてきた。1990年代以後はネバダやアリゾナなど乾燥地が広がる州が全米の人口増加率上位にランキングされている。乾燥に加え夏季の酷暑の気候条件のもと、定住人口の持続的な増加が可能になった背景には、水資源の確保、空調機器の開発・普及、人口増加を支える経済的基盤の存在が必要であった。 他方、こうした条件が整う以前の当該地域は、資源採掘などで人口の定住化が進んでも、その持続性は極めて脆弱であった。そこで本研究では、本来定住化が困難な自然環境下にありながら、近年人口増加が顕著なアリゾナ州を対象に、人口定住化が困難であった時期に発生した集落等の中心地の特徴とその持続性について分析すると共に、1990年代より急速な人口増加を続けるフェニックス都市圏の経済開発の特性とその背景についても考察した。 ２．小規模中心地の形成とゴースト化   アリゾナ州にはゴーストタウンとなった集落が多く、消滅した集落の調査や資料収集は容易ではない。本研究ではアリゾナ州の約130のゴーストタウンの事例を紹介したShermanら（1969）を用い、それらの事例を丹念に分析した。なお、集落の成立期間を明確に示すことは困難であり、本研究では本文献に記載されている郵便局の開設及び閉鎖の年を採用している。主な分析結果は次の通りである。 ①ゴースト化した集落の多くは鉱産資源開発に伴い19世紀後半から20世紀前半に形成された集落で、数年から数十年の寿命のものが多い。 ②19世紀末頃までの初期にゴースト化した事例の多くは、資源枯渇等により鉱山が放棄された集落で、その寿命は短く、最盛期の人口規模も小さい。 ③コロラド川流域に位置した集落は、河港としての機能を存立基盤に形成されたが、貨物船の動力化、大型化による港の変更により衰退あるいは移動した。 ④集落は、a鉱山に隣接、b特定のあるいは複数の鉱山の周辺に位置し労働者の生活拠点として機能、c河港など物流拠点等の機能、などの機能をベースに鉄道駅やカウンティ役場などの機能を兼ね備える集落もあった。 ⑤集落内の施設は、食料品等の店舗、飲食店、ホテル、郵便局、酒場など限定的で、一部には学校、教会、新聞社などをもつ町もあった。一部には中華料理店もあり、中国からの移民の存在が推察される。 ⑥20世紀には資源採掘の大規模が進んだことにより、労働人口も増え比較的人口規模の大きな集落が現れた。 ⑦資源枯渇化以外に、一部に治安の悪化や大火、他の集落での鉄道駅設置による中心性低下等で衰退した例もある。 ⑧乾燥や夏季の高温などの気候条件がゴースト化の直接的な原因になった事例はみられなかった。しかし、当時はこうした気候条件が鉱業以外の産業の発達の阻害要因であったと考えられ、間接的な原因といえよう。 ３．水資源開発と大都市化の進展（省略） ４．フェニックス都市圏の経済開発とその背景 フェニックス都市圏は、ニューディール政策のダム開発で得た豊富な電力供給を背景に、軍事産業に関連した航空機産業や電気機械工業を発展させた。1990年代にはフェニックス南郊のチャンドラーを中心にシリコンデザートと称されるエレクトロニクス産業とICT産業の集積地が形成され、同都市圏に急速な人口増加をもたらした。現在でも、こうした産業部門の重要性に変化はなく、2007年におけるフェニックス都市圏の先端産業の従業者数は約27万8千人で、製造業従業者の47%を占める。またソフトウェア業などのITサービス業の従業者数は43万3千人で、2001～2007年間のその成長率も約75%増加した。こうした産業部門の成長が砂漠都市フェニックスの経済を支えている。 エレクトロニクスとICT産業の成長を伴う経済開発を可能にしたのは、安価な労働力と砂漠に広がる広大な工業用地、西部の大消費地への近接性、豊富な電力供給で、精密機械製造に適した乾燥した気候も優位な条件となった。アリゾナ州にみられるように、乾燥地でも産業発展の可能性はあり、良質な労働力、産業政策やインフラ等の条件が整備されれば、乾燥地における新たな産業立地が模索されることが期待できよう。 [ 参考資料 ] Sherman, J.E. and Sherman, B.H. 1969. Ghost Towns of Arizona, Norman: University of Oklahoma Press.    本研究は，鳥取大学乾燥地研究センターの平成24～25年度共同研究である「アメリカ合衆国南西部における都市開発の多様性と小規模中心地の盛衰に関する研究」(山下）と「乾燥地都市における経済開発とその特性－北米地域を事例として－」（北川）の成果の一部である。

DOI： 10.14866/ajg.2014s.0_100157

新興国におけるITサービスの輸出動向とその地域的動態

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 60 ) 47 - 58 2013年

カナダにおける日本系企業の立地変動査読

北川博史

地理学報告 115 ( 115 ) 39 - 46 2013年

太平洋島嶼国における地域構造の特徴と機能集中－パラオ共和国を事例として－査読

北川博史

地理学報告 114 ( 114 ) 19 - 28 2012年

インドにおけるICT産業とその空間構造

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 55 ) 31 - 43 2011年

パラオ共和国における国土構造の地域的特徴と一極集中

北川博史

日本都市学会年報 44 227 - 231 2011年

『非大都市圏地域における地域システムの再編』

北川博史

『非大都市圏地域における地域システムの再編』岡山大学文学部叢書32 1 - 125 2011年

離島における漁業活動の構造変化－香川県直島を事例として－査読

北川博史

文化共生学研究 ( 10 ) 75 - 84 2011年

乾燥地における鉱産資源と工業開発招待査読

北川博史

篠田雅人他編『乾燥地の資源とその利用・保全』 123 - 142 2010年

進学移動からみた中･四国地方における地域間結合

内田和子, 北川博史, 田畑祐介, 原史子, 猪原和也

文化共生学研究 8 ( 8 ) 29 - 40 2009年

インドにおけるＩＴサービス業の構造変化

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 49 ) 57 - 68 2008年

地方中核都市における支所機能の立地特性－岡山市を事例として－査読

北川博史

地理学報告 107 ( 107 ) 47 - 55 2008年

スーパーマーケットの店舗展開からみた中・四国地方における地域間の連結構造

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 50 ) 45 - 58 2008年

Growth of Software Industry and Agglomeration in Large Cities 招待査読

Kuwatsuka,K, Kitagawa,H

Emerging New Industrial Spaces and Regional Developments in India. H.Okahashi eds. 35 - 48 2008年

地方中核都市における支所機能の立地変動

北川博史

岡山大学産業経営研究会研究報告書 42 1 - 32 2007年

現地企業にみる共生の視点－中国における日系企業を事例として－

北川博史, 榎本悟, 張紅

岡山大学文学部紀要 ( 47 ) 47 - 52 2007年

中国における日系企業の共生の視点

張紅, 北川博史, 榎本悟

文化共生学研究 4 ( 4 ) 117 - 129 2006年

担当区分：責任著者記述言語：日本語出版者・発行元：岡山大学大学院文化科学研究科

「共生(symbiosis)」という言葉が新たに着目されるようになってきた。しかし明確な定義があるわけではない。ただし、現在は社会の中で「共生」という言葉がいろいろなところで用いられる。たとえば、個人と個人との共生、個人と組織(代表的には企業)との共生、組織と組織(企業と企業)との共生、国家と国家との共生、民族と民族との共生などさまざまである。本稿は企業の「共生」問題を中国に進出した日系企業の活動を通して論じる。研究対象は当然、中国に進出した日系企業であり、研究の方法は暫定的に企業の「共生」のフレームワークを仮定し、それに基づいて現時点で中国に進出した日系企業が「共生」活動をどのように考え、そしてどのように実施しているかを明らかにする。「共生」活動のデータはわれわれが2005年10月に実施した中国藩陽市に進出している日系企業に対するインタビュー調査において収集したものである。

DOI： 10.18926/9118

日本企業の対中国直接投資の概観－企業と共生の論理の展開のための序論－

三備地域におけるデニム製造関連業の集積査読

北川博史

地理学報告 102 ( 102 ) 49 - 58 2006年

『日本工業地域論グローバル化と空洞化の時代』

北川博史

『日本工業地域論グローバル化と空洞化の時代』 1 - 230 2005年

榎本悟, 張紅, 北川博史

文化共生学研究 ( 3 ) 41 - 56 2005年

インドにおけるIT産業の地域的変容招待査読

北川博史

竹内淳彦編著『経済のグローバル化と産業地域』 232 - 251 2005年

インドのIT産業と国際化 (地理の研究(171)) -- (特集2 南アジア) 招待査読

北川博史

歴史と地理 171 ( 578 ) 49 - 60 2004年10月

インドにおけるIT産業の地域的展開査読

北川博史

地理学報告 99 ( 99 ) 1 - 14 2004年

日本の企業進出招待査読

北川博史

中藤康俊編『現代中国の地域構造』 147 - 164 2003年

安城市における工業集積の形成と変容査読

北川博史

安城市史研究 ( 4 ) 9 - 20 2003年

ソフトウェア産業の発展招待査読

北川博史

岡橋秀典編著『インドの新しい工業化－工業開発の最前線から－』 34 - 45 2003年

第４章第２次産業第１節大企業の立地招待査読

北川博史

『経済地理学の成果と課題第Ⅵ集』 120 - 131 2003年

小売業の立地変動にともなう商圏の再編成

北川博史

岡山大学文学部紀要 ( 38 ) 89 - 104 2002年

商業機能の立地変動と商圏の再編成招待査読

北川博史

中藤康俊編著『国際化と地域』 106 - 125 2001年

インドにおけるソフトウェア産業の地域的展開査読

北川博史

地誌研年報 ( 9 ) 47 - 62 2000年

記述言語：日本語出版者・発行元：広島大学総合地誌研究資料センター

The Indian software industry achieved rapid growth in the 1990's because of the increase of exportation to the developed countries under the liberalization policy. In the process of growth, the locations of the Indian software industry have changed and been restructured. This paper attempts to clarify the actual condition of the development and locational dynamics of the Indian software industry. First, in order to confirm the distribution of the industry, the author analyzes the locations of main companies, using the data of Indian Software Directory issued by NASSCOM. Second, some areas where software companies have agglomerated are isolated, and their structural characteristics are examined. The main findings obtained can be summarized as follows: 1) In the process of the rapid growth since 1990, main companies have only been located in a few specific cities. Most of them are established and aggregated in only 6 areas: the Delhi Capital Region (New Delhi, Noida and Gurgaon), Mumbai and Pune, Bangalore, Chennai, Hyderabad, and Calcutta. In the last ten years, the number of companies and employees in the former 4 areas (Delhi Capital Region, Mumbai and Pune, Bangalore and Chennai) has increased more sharply than the other areas: Hyderabad and Calcutta. 2) The companies' engineer ratio in the cities, such as Mumbai and New Delhi, where many software companies aggregated formerly, is lower than the ratio in the cities agglomerated lately, such as Pune, Noida and Gurgaon. This means that many companies in the formerly agglomerated cities have various functions, such as the management or business, on the other hand, many companies in the cities lately aggregated are specialized to produce softwares or service to customers. 3) The export-oriented companies are concentrated in the southern part of India. However, in the recent years, the number of them has increased also in the new agglomerated cities.

わが国主要コンピュータメーカーにおけるソフトウェアハウスの展開査読

その他リンク： https://ir.lib.hiroshima-u.ac.jp/00016381

企業地理学研究の動向査読

北川博史

愛知教育大学研究報告 48 ( 48 ) 121 - 129 1999年

わが国における製造企業の立地動向査読

北川博史

地理学報告 88 ( 88 ) 56 - 64 1999年

わが国における企業の地域選好査読

北川博史

愛知教育大学研究報告 47 167 - 173 1998年

工業就業人口からみた中京圏における工業都市の変容招待査読

北川博史

森川洋編著『都市と地域構造』 205 - 228 1998年

北川博史

人文地理 48 ( 5 ) 499 - 516 1996年

出版者・発行元：人文地理学会

This paper attempts to clarify the actual features of the decentralizing trend of the software industry through the development of large corporations' software houses.First, in order to confirm the decentralization of the software industry in Japan, changes in the distribution of employees after the 1980's were analyzed.Second, with special reference to the five largest corporations mainly manufacturing computers and software, the development and distribution and the locational trend of their software plants are analyzed, using data from interviews and questionnaires.Third, in order to clarify the locational trend of each software plant, the plants whose data can be used are classified in five categories. Then, the relationships between the distribution of software houses, regional labor markets and branch offices are examined.The main findings obtained can be summarized as follows:1) The Japanese software industry achieved rapid growth in the 1980's. In the process of growth, the employees of the software industry were concentrated in the Tokyo metropolitan area, but the growth rates of such regional central cities as Sapporo, Sendai, Hiroshima and Fukuoka were especially distinguished and in Japan a decentralizing trend in the software industry is in progress.2) The software houses of the five largest corporations mainly have been located in the three metropolitan areas (Tokyo, Osaka and Nagoya), and in the four regional central cities. These seven areas are very important regions as footholds for the software producing sectors of the corporations, as shown in Figure 3.3) The software houses which mainly produce control systems for distribution, manufacture, and other systems and have been located in major metropolitan cities, while the houses which mainly produce special computer systems and services for the customer are usually specialised to the business for their customers and manufacture nothing else. Most of them have been located near the customers rather than in metropolitan cities.4) In the eastern part of Japan, the employees of each software house mainly come from the Tokyo metropolitan area. However, in the western part of Japan, the employees are not brought from the Tokyo metropolitan area, but local areas, as shown in Figure 4.5) Many software houses of the corporations have often been located in the cities where the branch offices organized by the same corporation have been also located.

DOI： 10.4200/jjhg1948.48.499

工業就業人口からみた都市の類型化-おもに高度成長期以降の工業都市の変容について- 査読

その他リンク： https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/00364677283?from=CiNii

電気機械工業における1企業グループの生産工場の展開と機能変化査読

北川博史

地理学評論 67 ( 12 ) 858 - 881 1994年

複数立地企業におけるソフトウェア生産部門の展開 : 1994年度地理科学学会春季学術大会発表要旨

北川博史

地理科学 49 ( 3 ) 189 - 189 1994年

わが国における複数立地企業の事業所展開-電気機械工業を対象として-

北川博史

経済地理学年報 38 ( 4 ) 282 - 302 1992年

北川博史

地理科学 46 ( 2 ) 75 - 92 1991年

記述言語：日本語出版者・発行元：地理科学学会

Since the second oil crisis, the structure of manufacturing industry in Japan has changed remarkably. Process industries, formerly leading sectors, have staguated, while assembly industries such as automobile and electricai machinery industries have grown and expanded rapidly. Such a restructuring of industries and macroeconomy restructuring, for example shifting from manufacturing industries to service industries, have caused the various kinds of regional problems in the cities which had specialized in manufacturing activity until the second oil crisis. It is needed to analyze the cities comprehensively which have been affected by the above restructuring process in the lower economic growth period. The purposes of this paper are (1) to clarify the spatial pattern of those cities using the index of manufacturing specialization in 1972 and 1986, and (2) to examine the chainging spatial pattern of those cities between 1972 and 1986. The author classified those cities based on the index of manufacturing specialization and the ratio of employment change in order to analyze this chainging pattern. The results are suJnrnarised as follows: (1) The cities in Tokyo Metropolitan Region and Nagoya Metropolitan Region have much specialized in manufacturing activity in 1986, while Keihanshin Metropolitan Region and Setouchi Region have declined. (2) The cities in Tokyo Metropolitan Region and Nagoya Metropolitan Region have specialized in assembly industries in accordance with the restructuring of manufac-turing, while the cities in Keihanshin Metropolitan Region and Setouchi Region have been dominated by process industries such as shipbuilding and chemical industry. The decline of manufacturing activity in the latter region has been caused by those industrial characteristics. (3) In southern Tohoku Region, the index of manufacturing specialization has tended to go upward from 1972 to 1986 due to the increasing manufacturing employment of electrical machinery. In northern Kanto Region, the number of manufacturing employment has increased, but the index of manufacturing specialization has not gone upward as southern Tohoku Region. These are caused mainly by the macroeconomy restructuring such as growing service industries in nothern Kanto Region. Some scholors said that manufacturing activity had decentralized after the second oil crisis, but this paper revealed that this activity had concentrated at eastern Japan, especially in Tokyo Metropolitan Region.

DOI： 10.20630/chirikagaku.46.2_75