2024/10/18 更新

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アオキ タズコ
青木 多寿子
AOKI Tazuko
所属
教育学域 教授
職名
教授
プロフィール
人の健やかな成長と発達に関わる心理学的要因に関心を持っている。研究対象としては、小学生から大学生を対象に研究を行っている。特に、変化の大きい小学校高学年から中学生、将来を見越した進路決定が必要になる高校生から大学の心理的成長に興味関心を持っている。
現在の関心の中心は、品格教育(character education)において、character strengths が人の健やかな成長に及ぼす影響についてである。その他にも、健やかな成長に関わりそうな、教師の指導法や、自分らしさを見つける進路面談の方法、健やかに成長する児童生徒の心理的特徴を掴む研究を行っている。
外部リンク

学位

  • 教育学修士 ( 九州大学 )

  • (BLANK) ( Kyushu University )

  • 博士(心理学) ( 広島大学 )

研究キーワード

  • Cognitive Development

  • 発達心理学

  • 学校心理学

  • Edducational Psychology

  • 教育心理学

  • School Psychology

研究分野

  • 人文・社会 / 社会心理学

学歴

  • 九州大学    

    - 1989年

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    国名: 日本国

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  • 九州大学    

    - 1986年

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    国名: 日本国

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  • 九州大学   School of Education  

    - 1984年

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    国名: 日本国

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経歴

  • 岡山大学   大学院教育学研究科   教授

    2015年4月 - 現在

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  • 広島大学   大学院教育学研究科   教授

    2011年10月 - 2015年3月

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  • 広島大学   大学院教育学研究科   准教授

    2007年4月 - 2011年10月

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  • 岡山大学   Faculty of Education

    1998年4月 - 2007年3月

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  • 岡山大学   Faculty of Education

    1995年10月 - 1998年3月

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  • 日本学術振興会   特別研究員

    1990年4月 - 1992年3月

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  • 日本学術振興会   日本学術振興会特別研究員

    1990年4月 - 1992年3月

  • 九州大学   教育学部   助手

    1989年4月 - 1990年3月

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  • 九州大学   教育学部   助手

    1989年4月 - 1990年3月

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所属学協会

  • 日本カウンセリング学会

  • キャリア教育学会

  • 日本学校心理学会

  • 日本心理学会

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  • 日本教育心理学会

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  • 日本カウンセリング学会

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  • キャリア教育学会

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  • 日本発達心理学会

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委員歴

  • 岡山大学 教育データサイエンス学位プログラム開発専門委員会   教育専門科目部門 代表  

    2022年11月 - 現在   

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  • 岡山大学 AI・数理データサイエンスセンター   委員(兼担)  

    2022年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 岡山大学大学院教育学研究科附属実践データサイエンスセンター   センター長  

    2022年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 文部科学省   大学設置・学校法人審議会専門委員  

    2017年11月 - 2020年10月   

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    団体区分:政府

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  • 日本学術振興会   科学研究費委員会専門委員  

    2016年12月 - 2019年11月   

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    団体区分:政府

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  • 日本学術振興会   科学研究費委員会専門委員  

    2011年12月 - 2013年11月   

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    団体区分:その他

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  • 日本心理学会   教育研究委員会委員  

    2010年9月 - 2012年10月   

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    団体区分:学協会

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  • 日本学術振興会   特別研究員等審査会専門委員及び国際事業委員会書面審査員  

    2008年8月 - 2010年7月   

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  • 日本学術振興会   特別研究員等審査会専門委員  

    2003年8月 - 2005年   

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    団体区分:政府

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論文

  • 児童・生徒における品格の発達プロセスと性差 : Well-beingとの関連を通してみた学校教育への提案

    青木 多寿子, 井邑 智哉

    佐賀大学大学院学校教育学研究科紀要   8   186 - 196   2024年3月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:佐賀大学大学院学校教育学研究科  

    本研究の目的は,日本の児童・生徒における品格の発達過程の特徴をwell-beingとの関連を通して探り,学校教育への導入に向けた基礎的な資料と提言を行うことである。小学校4年生から中学2年生までの参加者を対象に,児童生徒用品格尺度(井邑他, 2013)を用いて横断的資料により発達的変化と性差を検討した。その結果,小学校4年生が一番得点が高く,その後得点が下降する発達過程をたどること,男女差が見られることがわかった。これらのことから,学校教育で長期にわたって品格を育もうとすると,児童期後期からは,一見,尺度の得点としてはよくない方向に進んでいるように見えるが,Well-beingとの関連は変わっていないので,周囲は,躊躇せずに積極的に品格教育に関わればよいことが示唆された。

    DOI: 10.34551/0002000568

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  • 勤務回数が少ないスクールカウンセラーがチーム学校の一員となるには―2事例のチームワークの分析を通して― 査読

    原 範幸, 青木 多寿子, 三沢 良

    教育実践学論集   25   1 - 9   2024年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科  

    DOI: 10.15117/0002000308

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  • Positive relationships of character strengths with fitness and physical activity in primary school children 査読

    Kensaku Sasayama, Tomoya Imura, Minoru Adachi, Tazuko Aoki, Minglu Li

    Health Psychology and Behavioral Medicine   11 ( 1 )   2023年11月

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    記述言語:英語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Informa UK Limited  

    DOI: 10.1080/21642850.2023.2278290

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  • Values in Action Inventory of Strengths の簡易版,Character Strengths Rating Form(CSRF)の日中翻訳 国際共著

    青木 多寿子, 李 明璐, 曹 立勤

    岡山大学大学院教育学研究科研究集録   181   41 - 45   2022年11月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:岡山大学大学院教育学研究科  

    本稿はValue in Action Inventory of Strengths(Peterson & Seligman, 2004)の簡易版であるCharacter Strengths Rating Form(CSRF;Ruch, Martínez-Martí, Proyer, & Harzer,2014)を日本語・中国語に翻訳したものである。VIA-ISは人の幸福につながる特性を網羅的に示したもので,6領域24 種類のcharacter strengthsそれぞれに10項目,総計240項目で構成された尺度である。筆者達はこの総数の多さがcharacter strengths研究の発展に関して一種の障害になっていると考えた。この点,Ruchらが開発したCSRFは24 項目しかないため大規模の研究や縦断研究に利用することが期待できる。他方でこの簡易版の各項目の問いはとても長く,その中に西洋文化や哲学的内容に関わる用語が多く含まれており,わかりやすく正確に翻訳することは簡単ではない。そこで本稿では,これを丁寧に日本語・中国語へ翻訳した。これを用いることで,大規模調査だけでなく,国際比較研究や東洋文化をcharacter strengthsの観点で記述する研究の展開が期待できる。

    DOI: 10.18926/bgeou/64184

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  • 児童生徒の品格とWell-beingの関連 : 縦断データを用いた検討

    井邑 智哉, 青木 多寿子

    佐賀大学大学院学校教育学研究科紀要   6   102 - 109   2022年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:佐賀大学大学院学校教育学研究科  

    本研究では,品格とWell-beingの関連について縦断的に調査を行い,事象の因果関係を推定することを目的とした。児童生徒230名に対してTime 1(2012年5月)とTime 2(2013年5月)の2時点で調査を行った結果,well-being の種類によって因果の方向性に違いが見られた。ソーシャルサポートは品格からの影響が見られたが,生活充実感は品格に対して影響を及ぼすという逆の因果関係が確認された。また,品格と主観的幸福感は双方向に影響を及ぼしあうことが明らかとなった。

    DOI: 10.34551/00023188

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  • 中学校の 「職場体験」 を生かした複数教科横断的なキャリア教育の開発-教科学習と学校生活,社会生活のレリバンス構築を目指して-

    青木 多寿子, 杉田 進太朗, 山﨑 麻友

    岡山大学教師教育開発センター紀要   11   195 - 209   2021年3月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    キャリア教育として中学校の職場体験活動はほぼすべての学校で実施されている。本稿はその事前指導,事後指導を通して,職場体験と学校で学ぶ教科,学校生活,社会生活を生徒にとって意味あるつながりの構築を目指して行った実践の紹介である。具体的には,教職免許を持つ 6 名の大学院生が,それぞれの専門性を生かして教科の専門性と働くことと生活がつながっていることを,中学校 2 年生の職場体験の事後指導Ⅰとしてポスターセッションで伝えた。事後指導 2 時間目では,生徒は働くことと生活と教科のつながりを可視化するマップを作成して意見交換をした。これらの活動の成果は,生徒が記入した授業の振り返りを分類することで確認した。その結果,授業実践者がねらったつながりに気づいたと思われる記述が多く見られた。中でも多かったのは,将来に備えて今後の勉学や努力したいという趣旨の回答であった。
    As part of career education, work experience activities are conducted in almost all junior high schools in Japan. This paper introduces a practice that helps students build meaningful connections between subjects learned in school, school life, and social life through guidance provided both before and after work experience activities. Specifically, in the first hour of post-activity instruction for the work experience of second-year students, six graduate students with teaching licenses made use of their respective specialties, combining work with subject specialties and students’ lives through poster sessions. In the second hour, graduate student teachers showed them worksheet which made them visualizes the connection between work, life, and subjects. After working with the worksheet according to their internship work, students discussed their case each other. The results of these activities were confirmed by classifying the lessons reviews written by students. Several descriptions contained the connection that the lesson practitioner had aimed for. The most common answers by the participants included their hope they would make study more for their further and for their satisfied life.

    DOI: 10.18926/cted/61574

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  • 大学進学後の自立および適応と親の関与・自己決定との関連 : 中学時代の部活選択を通して

    青木 多寿子, 奥村 弥生, 森田 愛望

    岡山大学教師教育開発センター紀要   10   39 - 47   2020年3月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    本研究の目的は,中学時代の部活選択における親の関与と自己決定のあり方が,大学入学後の自立や適応にどう関連するかを明らかにすることである。大学生に質問紙調査を実施し,180 名からデータを得た(男性70 名,女性110 名)。分析の結果,中学部活選択における親の関与は,大学時の親への依存の高さ,精神的自立の一要素である判断責任性の低さと関連することが示された。また,大学生活満足度については自己決定と性別の交互作用が認められ,女性の場合に自己決定が高いと大学生活満足度が高いことが示された。以上の結果より,中学の部活選択が,時間を経た大学時における自立や適応に関連している可能性が示された。中学から大学にかけては,親子関係が変化していく心理的離乳の時期に当たり,その初期である中学時点において,親が関与しすぎず,親子関係の変化に対応していくことが,その後の大学時点での自立に重要である可能性が示唆された。
    university life. In conclusion, junior high school students’ club decision making related to their level of independence and adaptability to university life despite the passage of time between the two stages. During junior high school, an early stage of psychological weaning, it is important that parents limit their decisionmaking involveme nt and focus on building lasting rel ationships.

    DOI: 10.18926/cted/58117

    CiNii Article

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  • 小学校における児童のいざこざの分類と教師の介入解決方略としてのミディエーションの有効性

    青木 多寿子, 山﨑 彩加, 奥村 弥生, 三宅 幹子, 木村 正信

    岡山大学教師教育開発センター紀要   9   33 - 46   2019年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    子どものいざこざは一般的には起こらないほうがよいと考えられている。他方で,子どもの社会性の発達を促すポジティブな面も指摘されている。本研究では小学校におけるいざこざの実態を調べ,有効な教師の介入解決方略を明らかにすることを目的とした。研究1では,教育実習を終えた大学生126名に質問紙調査を実施し,いざこざの内容を分類した結果,7種が見出された。研究2では,小学校の学級担任93名に,7種のいざこざ場面のシナリオを提示し,どのような介入解決方略をとるか尋ねた結果,ミディエーション(双方の子どもから話を聴き,子どもから解決策を引き出す方略)が,7つのうち5つの場面で最も多くとられていた。研究3では,経験豊富な管理職39名に,より解決が難しい3場面での介入解決方略について尋ねたところ,全ての場面でミディエーションが最も多かった。以上の結果から,小学校における教師のミディエーションの有効性について論じた。

    DOI: 10.18926/cted/56539

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  • 大学進学時の進路選択における親の関与と進学後の自立および適応との関連 査読

    奥村 弥生, 森田 愛望, 青木 多寿子

    心理学研究   90 ( 4 )   419 - 425   2019年

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本心理学会  

    <p>This study aimed to examine the relationship between parents' involvement in adolescents' career decision making and its effect on the independence and adaptability of university students. Questionnaires were completed by 180 university students. The results revealed that parents' involvement was positively related to the dependency and obedience of adolescents, and that decision-making ability was negatively related to obedience. Parents'involvement also decreased decision-responsibility, although it increased decision-making ability. In addition, parents' involvement was related to students' satisfaction with university life. First, decision-making ability was positively related to satisfaction with university life. Second, when decision-making ability was high, parents'involvement was not related to satisfaction, while the contrary was also true. When career decision making was difficult, parents' involvement may have supported better career decision making. In conclusion, it is better that parents are not too involved and encourage decision-making; however, if this is difficult, giving support is better than leaving them alone.</p>

    DOI: 10.4992/jjpsy.90.17343

    DOI: 10.5926/arepj.60.11_references_DOI_3Vxd3XImen1IigCPf7j7RtvLeZE

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  • 自己嫌悪感場面で喚起される自己変容の志向と自己形成 <研究論文 : 学習開発学の今>

    青木 多寿子, 武内 研人, 吉岡 真梨子

    学習開発学研究   8   43 - 47   2015年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学大学院教育学研究科学習開発学講座  

    DOI: 10.15027/36761

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    その他リンク: http://id.ndl.go.jp/bib/026255755

  • 児童生徒用品格尺度の信頼性と妥当性の検討—Reliability and validity of the character strengths scale for Japanese children and youth

    井邑 智哉, 青木 多寿子

    精華女子短期大学研究紀要 / 精華女子短期大学 編   ( 40 )   7 - 12   2014年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:精華女子短期大学  

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  • 品格教育とは何か:心理学を中心とした理論と実践の紹介 招待 査読

    青木 多寿子

    発達心理学研究   25 ( 4 )   432 - 442   2014年

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:一般社団法人 日本発達心理学会  

    本研究の目的は,米国で実施されている品格教育について,その考え方や具体例を示し,品格教育の理論と実際を心理学の用語を含めて紹介することである。そこでまず,品格教育の概要を理解するため,品格教育が目指す姿を紹介し,その中でCharacterという言葉,品格教育が重視する徳について解説した。また全米で品格教育を推進するCEPの11の原理を紹介し,品格教育が目指す教育について解説した。次に,筆者が視察した3つのセンターとその特徴を記述する中で,品格教育が実際にどのように理解され,実践されているのかを具体的に示した。最後に,ポジティブ心理学や教育心理学との関係について紹介し,日本の道徳教育との相違点を述べて,実践としての品格教育の特徴を心理学の用語を用いてまとめた。

    DOI: 10.11201/jjdp.25.432

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  • 高校の進路面談で必要とされる教師の指導力 : PAC(個人別態度構造)分析による進学校のベテラン教師と初任者の比較 査読

    森本 篤, 青木 多寿子

    キャリア教育研究 = The Japanese journal of career education   32 ( 1 )   15 - 20   2013年9月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:日本キャリア教育学会  

    DOI: 10.20757/jssce.32.1_15

    CiNii Article

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  • 児童生徒の品格とWell-beingの関連――よい行為の習慣からの検討―― 査読

    井邑 智哉, 青木 多寿子, 高橋 智子, 野中 陽一郎, 山田 剛史

    心理学研究   84 ( 3 )   247 - 255   2013年8月

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本心理学会  

    Character education in the US aims to establish good habits corresponding to good character. The purpose of this study was to determine the structure of character strengths and the relations among these strengths and well-being in Japanese children and youth. Peterson and Seligman (2004) developed a classification of character strengths called VIA-IS. We thought, however, that VIA-IS had too many items to use with school children. We selected 15 categories and developed a questionnaire for Japanese children and youth. Fourth to eighth grade students (&lt;i&gt;N&lt;/i&gt; = 1,351) answered questionnaires in Study 1. We found four categories of character strengths, each of which consisted of 25 items: perseverance-honesty, courage-ideas, compassion-gratitude, and fairness-care. These categories were very similar to previous research findings which simplified the categories. In Study 2, we found a positive relationship among four categories of character strengths and well-being, which we called the hope scale, life satisfaction scale, subjective happiness scale, and social support scale. We discussed what additional research was needed for establishing good habits using our categories with children and youth in schools.

    DOI: 10.4992/jjpsy.84.247

    Scopus

    PubMed

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  • 生徒用ハンドブックに見るアメリカの生徒指導,生活指導

    青木 多寿子

    学校教育実践学研究   13   23 - 34   2007年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学大学院教育学研究科附属教育実践総合センター  

    DOI: 10.15027/55243

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    その他リンク: https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-18330191/

  • 〔日本道徳教育学会〕第五十七回(平成13年度春季)大会特別報告 アメリカの小学校における道徳教育の現状 (特集 21世紀の総合的な学習と道徳教育)

    青木 多寿子

    道徳と教育   46 ( 3 )   58 - 78   2002年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本道徳教育学会事務局  

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  • アメリカの小学校に見る品性徳目教育とその運用

    青木 多寿子

    岡山大学教育実践総合センター紀要   2 ( 1 )   47 - 59   2002年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学教育学部附属教育実践総合センター  

    本稿は、アメリカで近年取り組み始めた品性徳目教育について、著者の子どもたちをアメリカの小学校に通わせた体験、あるアメリカの小学校で実際に用いられている校内研修用資料、一般書店で販売されている教師用手引をもとに、品性徳目教育の内容と実際の学校での運用を具体的に紹介するものである。内容的には、アメリカの道徳教育の変遷、品性徳目教育と従来の道徳教育との比較や学校での実際の運用の仕方、クラス討論の仕方に関する資料を取り上げた。アメリカの学校で行われている品性徳目教育は、学校やクラスごとに定められたものではなく、学校区全体で定められ、幼稚園から高校まで共通となっている。小学校では、毎月一つずつ取り上げて討論し、道徳的思考力を高めるだけでなく、実際に行動できるように実行力を養うことに力が入れられている。係の仕事の評価、問題行動の更生のためにも品性徳目がベースとなっており、児童の問題行動について保護者とコミュニケーションを取る際にも役立っていた。未来の良き市民と育成することを目標に、親切でより温かみのある、責任感ある地域社会をつくるため、地域と学校が品性徳目を要として連携し、子どもを育んでいこうとする姿が窺えた。
    This paper is to introduce the actual management of Education in one public elementary school in Kansas City, U.S.A., according to the teachers' management plans of this school, printed matters for students and some textbooks about character education for teachers. Additionally this paper shows the change of moral education in the U.S.A, the comparison of traditional moral education with character education and teachers' checklists to facilitate class descussion. Character education manages in school district units beyond class, grade and school. As a result, all elementary schools, middle schools and high schools of this district have the same target cahracters. They study eight-target characters for a school year. This discussion aims to develop not only the moral judgement ability but also the practical one. These charactres were used to estimate children's extracurricular and volunteer activities and to contact their parents about students' problem bahavior. They might believe that communities and families work everyday to instill the same kinds of character in children. Therefore character education functions schools, parents and communities work together to further their goals as they work to help build a kinder and more responsible.

    DOI: 10.18926/11380

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    その他リンク: http://id.ndl.go.jp/bib/6211600

  • 高校教師の進路指導方針と生徒への影響に関する中日比較 ―進路決定自己効力感,時間的展望を中心に―

    許 暁, 青木 多寿子

    岡山大学教師教育開発センター紀要   14   165 - 175   2024年3月

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    教師の進路指導が生徒のその後の進路決定にどのように影響しているのかを質問紙調査で明らかにした。具体的には,教師の進路指導が生徒の進路決定自己効力感を高めるのか,それによって,時間的展望が広がるのかを検討した。分析には多母集団同時分析を用いて検討した。その結果, 中国高校教師の進路指導は生徒たちへの影響は日本より強いことがわかった。加えて, 日本の生徒たちは教師から影響もうけるが, 自分で進路決定の意志を決め, 自分で進路を選択していることも明らかになった。日本の生徒達は, 学校のほかに, 塾等の生徒が活動する場所が多くあり,教師のほかに接触できる大人も多く,学校や教師だけでなく, 他のところや人からも進路に関する情報を取得可能であることが影響していると考える。それに対して, 中国の生徒たち, 特に高校生はほぼ一日学校で勉強している。接触できる人は多くの場合,教師しかない。このような高校生を取り巻く環境の違いのため,中国の生徒たちの進路決定は,日本より教師への依存が高いと考察した。
    Researchers have identified differences in teachers’ career guidance counseling between China and Japan. Veteran teachers in China value their students’ careers after graduation, whereas Japanese veteran teachers attach importance to matching the students’ interests with the faculties and departments of the university. This study examines whether and how differences in the career guidance received by Chinese and Japanese students influenced subsequent career decisions. In total, 103 high school students in China and 135 university freshmen on Japan participated in this study. The results showed that Chinese high school teachers’ career guidance had a strong influence on students. However, while Japanese students were influenced by their teachers, they ultimately made their own decisions. We conclude with a discussion of the differences in the situations of their school lives.

    DOI: 10.18926/cted/66779

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  • 現行いじめアンケートの妥当性と課題 ―教師の「いじめの深刻さ認識」を指標として―

    宮川 世名, 青木 多寿子

    岡山大学教師教育開発センター紀要   14   207 - 221   2024年3月

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    いじめ早期発見を目的としたアンケートが全国で実施されているが,いじめの認知件数は減少していない。そこで,全国14都道府県のいじめアンケートを集計し,内容を分析した。加えて,このいじめアンケートが「いじめに該当する」としている行為に着目し,いじめ行為に対する,教師の「いじめに対する深刻さの認識」を調査した。その際,宮川・青木(2023)が示した「いじめの深刻度」に関する知見を用いた。分析の結果,教師は「やり返せる行為」よりも,「やり返せない行為」をより深刻と捉えていることがわかった。つまり,教師は「深刻と捉えられるべきいじめ行為」を深刻だと捉えており,現行いじめアンケートが「いじめに該当する」としている行為は妥当であると考えた。このことは,現行いじめアンケートでは早期発見が難しいことを示唆している。よって,早期発見と言うよりは,未然防止につながる新しいアンケートの開発の必要性について考察した。
    Questionnaires designed to detect bullying early are administered by the board of education in Japan. However, despite these efforts, the total number of bullying cases is not decreasing. This study aims to enhance the effectiveness of the questionnaires. Fourteen bullying questionnaires developed by the board of education were collected and analyzed. We found they used very similar definitions about actions as bullying. However, Miyagawa and Aoki (2023) suggested the possibility that the most serious forms of bullying for students involve actions from which they could not do the same action at the same time. Therefore, we investigated whether teachers recognized the seriousness of such actions. Seventyfive teachers from high school to elementary school participated in this study. Consequently, we found that teachers recognized bullying that “could not return back” as more serious than actions that “could return back.” Based on these results, it would be possible to say that “the actions of bullying,” as using the questionnaires by the board of education now are adequate for a survey. However, these findings also imply limitations in the effectiveness of early bullying detection by the questionnaires. Potential modifications to the questionnaires were discussed to address these limitations and take precautions against such possibilities.

    DOI: 10.18926/cted/66782

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  • 教職志望度を高める教育実習での体験について―教師効力感を中心とした進路確定者への調査―

    林 玲奈, 青木 多寿子

    岡山大学教師教育開発センター紀要   13   23 - 35   2023年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    教育実習を通して教職への志を高くする学生と教職を断念する学生がいる。このような違いが生じるのはなぜであろうか。本稿では体験する実習での学びが両者で異なると考え,教師効力感を指標に教育実習での体験との関係を検討した。ここで取り上げた教育実習での体験は,指導体験と被サポート体験とした。調査対象と時期は進路が確定した4回生の夏とした。分析の結果,教職志望の有無に関らず,教育実習は学生の教師効力感を高めることが示唆された。他方で教職志望者の割合が高い群では,指導体験,被サポート体験は「学級管理・運営効力感」,「教授・指導効力感」と関わっていたが,教職志望者の割合が低い群では,高い群よりも被サポート体験が高いにも関わらず「子ども理解・関係形成効力感」にしか関わってないことが示唆された。教育実習を通して,授業への自信だけでなく,学級管理・運営への自信を持てるかどうかが,教職志望への分かれ目かもしれないことが窺えた。
    The purpose of this study was to determine the differences between students who wanted to be teachers and those who did not, according to their experiences during practice teaching. One hundred fifty-one university students who have already decided whether they want to become teachers participated in the study. We asked them about teacher efficacy and working experiences as teachers during their practice teaching, to determine the relationship with students’ motivation to become teachers. We asked participants about being supported experiences by companies and cooperative working atmospheres among their work experiences. We found that training during practice teaching was effective for building teacher efficacy regardless of participants’ career paths. In contrast, we found differences in motivation to become a teacher based on the quality of the participants’ practice teaching experiences. Students were classified into three groups according to a cluster analysis of their experiences. We then analyzed the relationship between teacher efficacy and the participants’ work experiences. The results were as follows: In the group with a high percentage of students who wanted to become a teacher, both teaching experiences and supported experiences led to “class management efficacy” and “teaching efficacy.” However, in the group with a low percentage of students wanting to become a teacher, despite the larger number of supported experiences, they were only associated with “efficacy in understanding children. ”We discuss these results and give suggestions for developing better practice teaching experiences so that more students can be motivated to become teachers .

    DOI: 10.18926/cted/65062

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  • 英語の学習動機づけの「維持」に及ぼす要因の検討

    青木 多寿子, 鈴木 宏太郎, 梅本 菜央

    学習開発学研究   15   11 - 18   2023年3月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:広島大学大学院人間社会科学研究科学習開発学領域  

    DOI: 10.15027/53781

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  • コロナ禍における大学生の感染脆弱意識について : 世帯要因,ワクチン接種前後の個人要因を含めた検討

    青木 多寿子, 渡邉 彩音

    学習開発学研究   15   19 - 28   2023年3月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:広島大学大学院人間社会科学研究科学習開発学領域  

    DOI: 10.15027/53782

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  • 第三者と被害者の視点を含んだ「いじめ」の定義を考える ―最も深刻ないじめの形態分析を通して―

    宮川 世名, 青木 多寿子

    岡山大学教師教育開発センター紀要   13   161 - 174   2023年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:岡山大学教師教育開発センター  

    平成25 年に文部科学省が発表した「いじめの定義」は「被害者の主観」に基づいて定義されている。この定義は第三者がいじめを早期に発見する基準にはなりにくいと考えられた。そこで本研究の目的を,第三者視点でもあり,被害者視点でもある,いじめの早期発見に貢献できる指標を作成することとした。その際,「継続性」,「加害者の人数」,「加害者の優位性」の3要因をいじめの「形態」として取り上げ,被害者にとって最も深刻ないじめの「形態」は何かについて大学生143 名を対象にアンケート調査を行って検討した。分析の結果,被害者にとって最も深刻ないじめの形態は,「被害者に対して加害者の方が優位な立場にある状態」であった。つまり,いじめの被害者が加害者に対してやり返せないことが,最も被害者にとって深刻であることがわかった。この結果を踏まえて,いじめ早期発見に繋がる私なりの「いじめの定義」を作成した。
    Ministry of Education in Japan has defined bullying based on the subjectivity of students who have been damaged. This definition has led to one problem—chiefly, that it may be too late to find it. We thought it would be effective to find it more quickly if we establish guidelines that include objective views but subjective ones. We used points of bullying levels to indicate a subjective aspect; furthermore, we used three styles of bullying: continuousness, the number of bullies, and the advantages of the bullies. One hundred and forty-three university students participated in this research. We found that the most serious bullying styles involved cases where the bullies had more advantages compared to the victim. In such situations, the victim could not access opportunities to exact revenge upon them. We thought that it was related to the most serious level of bullying. We have discussed ways to prevent bullying based on our results.

    DOI: 10.18926/cted/65071

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  • 中国山東省における高校教師の進路指導方針について : PAC分析を用いた中日比較 国際共著

    青木 多寿子, 許 暁

    学習開発学研究   13   135 - 140   2021年3月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)   出版者・発行元:広島大学大学院人間社会科学研究科学習開発学領域  

    井上弥先生・樋口聡先生退職記念特集号

    DOI: 10.15027/50815

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    その他リンク: http://id.ndl.go.jp/bib/031423035

  • 多分野・多国籍PBLを通した院生のチーム活動に対する意識変化 : 岡山大学教育学研究科の必修科目を事例として

    青木 多寿子, 山﨑 麻友, 韓 笑, 趙 徳慧

    学習開発学研究   13   37 - 47   2021年3月

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    担当区分:筆頭著者, 責任著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学大学院人間社会科学研究科学習開発学領域  

    DOI: 10.15027/50805

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    その他リンク: http://id.ndl.go.jp/bib/031422989

  • 児童の自己理解を促す心理教育に基づくキャリア教育のクロス・カリキュラム開発と検証-広域支援体制を活用した複数校での実践を通して-—Development and verification of a cross-curriculum for career education based on psychological education that promotes children's self-understanding : Through practice in multiple schools using a wide support system 査読

    伊住, 継行, 石井, 志昂, 高山, 瑞己, 上山, 達稔, 髙橋, 良一, 岡本, 晃典, 青木, 多寿子

    教育実践学論集   22 ( 22 )   1 - 13   2021年3月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科  

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  • 過去の後悔に基づく後悔予期が自己肯定意識に及ぼす影響

    青木 多寿子, 上田 紋佳, 太田 陸

    学習開発学研究   12   33 - 38   2019年11月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学大学院教育学研究科学習開発学講座  

    DOI: 10.15027/48289

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    その他リンク: http://id.ndl.go.jp/bib/030116814

  • Erratum:児童生徒の品格とWell-beingの関連――よい行為の習慣からの検討――[心理学研究Vol. 84 (2013) No. 3 p. 247-255]

    井邑 智哉, 青木 多寿子, 高橋 智子, 野中 陽一郎, 山田 剛史

    心理学研究   84 ( 3 )   450_1 - 450_1   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:The Japanese Psychological Association  

    正誤訂正<br>心理学研究第84巻第3号<br> 頁 欄 誤 正<br>井邑 智哉・青木 多寿子・高橋 智子・野中 陽一朗・山田 剛史論文<br>表紙 上から8行目 野中 陽一郎 野中 陽一朗<br>p247 上から3行目 同上 同上

    DOI: 10.4992/jjpsy.84.450_1

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  • 話し合いに「引用」を導入した授業の特徴 : 小学4年生の談話分析を通して

    佐々原 正樹, 青木 多寿子

    日本教育工学会論文誌   35 ( 4 )   331 - 343   2012年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本教育工学会  

    本研究の目的は,話し合いに「引用」を導入した授業の特徴を明らかにすることであった.そのために,小学4年生の国語科授業場面(文学作品の読み)における談話分析を行った.その結果,次のことが示された.第1に,「引用」を用いることで,児童の発言に「繋がり」が生まれた.具体的には,発言の「結び付き」が形成され,連続した発言の流れが生まれたこと,お互いの発言に言及し,共通点や差異が明確化されたこと,である.第2に,ことばとことばが繋がるだけでなく,児童相互に互恵的関わりが生まれた.

    DOI: 10.15077/jjet.KJ00007978024

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  • カンザス州(米国)で見たスクールカウンセラーの活躍;小学校編

    青木 多寿子

    岡山大学教育実践総合センター紀要   6 ( 1 )   119 - 129   2006年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学教育学部附属教育実践総合センター  

    カンザス州の学校では、複数の心理系専門職が学校教育に関わっている。その中でスクールカウンセラーは学校に常駐で勤務している。ではスクールカウンセラーは、学校でどのような仕事をしているのだろうか。本稿は資料とインタビューに基づいて、小学校のスクールカウンセラーの仕事を具体的に紹介した。例えばスクールカウンセラー達は州のカリキュラムに沿って、全生徒に対して人格・社会性の発達支援領域、教育・学習支援領域、キャリア発達支援領域など、3領域の発達支援をしていた。その際、適切な効果を上げるため、地域、他の教育機関との連携役、保護者の支援、教師の支援、などを行っていた。スクールカウンセラーの仕事は一見とても多様に見える。しかし、子ども達が社会に適応してゆくことを支援する専門家だと考えると、複雑な仕事内容も理解しやすいことが伺えた。

    DOI: 10.18926/14364

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    その他リンク: http://id.ndl.go.jp/bib/8525406

  • 青年における身近な他者への役割期待の違いと性差

    青木 多寿子

    心理学研究   64 ( 2 )   140 - 146   1993年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本心理学会  

    Everyday discourse patterns of adolescents were examined to clarify differences in their implicit expectations for various other people. Subjects were asked to complete 50 questionnaires on self-disclosing behaviors (Study 1) and which person in whom they would talk (Study 2) in everyday life. In both studies importance about each question is also scored by seven point scale. Total prefered percentage was calculated about each selected person. The results were as follows: same-sex friends were most frequently chosen as the person, to talk to while parents were selected for more important matters. Males comparatively tended to choose their father, while females their mother, to talk important matters with. Males had a tendency to talk about only important matters, while females tended to ignore importance. Males had a tendency to talk with girl friends about things they told no one else, while females tended to share with same-sex friends the same information as with boy friends. Gender differences in implicit role expectations for various others were discussed.

    DOI: 10.4992/jjpsy.64.140

    PubMed

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  • 重さ判断課題の誤りに及ぼす知識の影響とその発達差

    青木 多寿子

    心理学研究   63 ( 3 )   188 - 195   1992年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    This study aims to examine developmental knowledge related to misconception about weight. Subjects from 5th to 7th graders were asked to reason about justifiable phenomena which never occur in science. After that, before judging weight addition tasks, subjects engaged in some knowledge-generating-tasks to examine which knowledge-generating-tasks relate to misconception. The main results were as follows: (1) Most subjects did not realize untruth about justifiable phenomena, (2) the knowledge which related to misconception were muscular-kinetic-feeling and balance-feeling about weight, and (3) awareness to knowledge-generating-tasks changed with age; 5th graders found the relation about every kind of knowledge-task on chance level responding and 6th and 7th graders found the relation with some justificable knowledge. Additionally, some 7th graders were not deluded by any knowledge-generating-tasks. These results suggested misconception about weight might relate to inference from some kinds of everyday-knowledge without realizing the inconsistency with science to them. The developmental change of awareness to knowledge-generating-tasks were discussed in terms of coordination subjects&#039; own theory and their use of knowledge.

    DOI: 10.4992/jjpsy.63.188

    PubMed

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  • 小学校5,6年生における重さの加法性判断の発達差と性差

    青木 多寿子

    心理学研究   61 ( 6 )   363 - 369   1991年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    The purpose of the present study is to examined developmental changes and sex differences in judging weights. Experimental groups were engaged in weights addition tasks and then given correct answers (correctional feedback). Four to six months later, both experimental and control groups were subjected to the same tasks. The individual range of reaction time in 6th graders is much wider than that in 5th graders and that the presentation of correctional feedback is more effective in 6th graders. These results suggest that 6th graders make more efforts in judging weights addition with logical and overall criteria. Both 6th male and 5th female students judge weight with more consistent confidence than both 5th male and 6th female students. These results suggest that male students come to judge weight with consistent confidence with age while female students do not, and that the social desirability, that is, &amp;ldquo;male will always hold their own opinion&amp;rdquo; seems to affect judging process.

    DOI: 10.4992/jjpsy.61.363

    PubMed

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  • 重さの加法性判断における課題遂行量の発達的変化および体積の保存との関係

    青木 多寿子

    教育心理学研究   37 ( 4 )   359 - 364   1989年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:The Japanese Association of Educational Psychology  

    In a task of judging addition of weights, a U-shaped growth curve was observed (Piage, 1973 ; Aoki, 1988). Aoki also showed that the performance of them went down in 6 th grade according to judgment and explanation corresponding to criteria. Concerning this curve, Piaget(1973)claimed that this phenomenon was related to the conservation of volume though without empirically proving it. The purpose of this study was to re-examine the U-shaped curve in this task with another corresponding criteria (only judgment criteria), and to clarify the relation between the phenomenon of these weights&#039; tasks and conservation of volume. From second graders to college students, 267 subjects participoted in this experiment with a given problem paper. The results proved that the U-shaped curve could be found again, though sex differences were not observed ; and it was found that the relation between conservation of volume and the weights&#039; tasks was observed. It was also confirmed that the achievement of conservation of volume did not always explain every phenomenon concerning this curve.

    DOI: 10.5926/jjep1953.37.4_359

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  • 重さの加法性判断の発達

    青木 多寿子

    心理学研究   60 ( 2 )   83 - 89   1989年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:学術雑誌目次速報データベース由来  

    As weight is invisible, some judgmental criteria are needed in judging weight. An experiment was carried out using the second, forth, sixth, eighth graders and college students to reveal (1) what weights positions make subjects more errors in judgment of weights addition and (2) what relationships will be found between the judgments and judgmental criteria. Subjects were engaged in the tasks to judge weights addition in two conditions, height of weights and relative positions, and were asked the judgmental criteria in two situations, visual exteroceptive and realistic proprioceptive situations. Results showed clearly the developmental changes. The fourth graders dominatly produced errors in height of weights conditions and tended to depend on the criteria in realistic situations. In the contrast to this, the eighth graders committed errors in relative differences of weights positions and depended on the criteria in visual situations as well as realistic ones. Sex differences were also observed in terms of criteria. No relations between the judgments and judgmental criteria was found in girls&#039; judgments of weights additions.

    DOI: 10.4992/jjpsy.60.83

    PubMed

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  • 重さの加法性判断課題における判断の質的変化及び性差に関する発達的研究

    青木 多寿子

    教育心理学研究   36 ( 4 )   327 - 332   1988年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:The Japanese Association of Educational Psychology  

    This study aimed at clarifying differences in judging processes at grade levels in judgement of weights addition. Six to thirteen year-old children (total 222) were subjected to the task, and the 6- and 12-year-old children&#039;s performance were seen to go down. The error styles of each grade levels were examined and those grades were divided into two groups: high performing group (9-, 11-, 13-year-olds) and low performing group: 6-, 8-, 12-year-olds. The effects of correctional feedback were investigated in the latter one. The results showed: the 6-year-olds showed neither consistent errors, nor the effects of feedback, however among the 8-year-olds, the effects of feedback were observed in the experimental (feedback) group only, whereas the 12-year-olds presented the same error tendency as the 8-year-olds did and their performance went up in the control (non-feedback) as well as in the experimental group. Sex differences were observed on both performance and effects of feedback. From these results it was concluded that a poor performance does not necessarily correspond to a poor cognitive ability.

    DOI: 10.5926/jjep1953.36.4_327

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書籍等出版物

  • 日本の心理教育プログラム : 心の健康を守る学校教育の再生と未来

    山崎, 勝之

    福村出版  2022年10月  ( ISBN:9784571220616

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    総ページ数:305p   記述言語:日本語

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  • もう一つの教育―よい行為の習慣をつくる品格教育の提案

    青木 多寿子( 担当: 編集)

    ナカニシヤ出版  2011年10月  ( ISBN:4779505534

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    総ページ数:73  

    ASIN

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  • 教師になる人のための学校教育心理学

    越, 良子( 担当: 共著 ,  範囲: 認知の発達)

    ナカニシヤ出版  2021年10月  ( ISBN:9784779514890

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    総ページ数:v, 223p   記述言語:日本語

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  • よくわかる学校教育心理学 (やわらかアカデミズム・わかるシリーズ)

    森 敏昭, 淵上 克義, 青木 多寿子( 担当: 共編者(共編著者))

    ミネルヴァ書房  2010年4月  ( ISBN:4623056422

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    総ページ数:258  

    ASIN

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  • よくわかる生徒指導・キャリア教育

    小泉令三( 担当: 共著 ,  範囲: 「居場所づくり」「心理教育プログラムの活用」「ロール・プレイの活用」)

    2010年4月 

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  • 児童心理学 (心理学のポイント・シリーズ)

    青木 多寿子, 戸田 まり( 担当: 共著)

    学文社  2009年11月  ( ISBN:4762018856

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    総ページ数:141  

    ASIN

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  • 認知発達の心理学―U字型発達曲線の解釈に見る青年前期の認知特性

    青木 多寿子( 担当: 単著)

    九州大学出版会  2002年3月  ( ISBN:4873787165

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    総ページ数:122  

    ASIN

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  • 認知心理学者 新しい学びを語る

    ( 範囲: 個性化・個別化時代を生き抜く知の支援)

    北大路書房  2002年 

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  • 『心理学辞典』

    有斐閣  1999年 

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  • 『認知心理学から見た授業課程の理解』「理解の授業課程の理解」

    北大路書房  1999年 

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  • 『特別活動と総合学習の心理学』「表現力を育てる」

    ナカニシヤ出版  1999年 

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  • 『認知心理学から理科学習への提言』「体験・活動型授業としてみた3つの実践」

    北大路書房  1998年 

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  • 児童心理学(共著)

    放送大学教育振興会  1998年 

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  • ことばの科学―単語の形成と機能 (SAライブラリー)

    無藤 隆, 柏崎 秀子, 青木 多寿子( 担当: 共訳)

    東京化学同人  1997年6月  ( ISBN:4807910868

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    総ページ数:286  

    ASIN

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  • 『コンピュ-タがひらく豊な教育-情報化時代の教育環境と教師』「コンピュ-タで学ぶシミュレ-ション、アニメ-ション」「コンピュ-タで表現する-描画、ワ-プロ、ハイパ-カ-ド」「マルチメディアの教育」

    北大路書房  1996年 

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  • 重さの誤判断に及ぼす知識の影響とその発達差

    心理学研究  1992年 

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  • 『発達心理学 上』「発達の諸問題」

    ナカニシヤ出版  1989年 

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  • 重さの加法性判断課題における判断の質的変化及び性差に関する発達的研究

    教育心理学研究  1988年 

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MISC

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講演・口頭発表等

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Works(作品等)

  • 小中学生のための読書促進プロジェクト

    2002年

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  • 附属中学校、附属幼稚園、保護者、外部と連携した総合的な学習

    2001年
    -
    2002年

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受賞

  • ヤングサイコロジスト

    1992年  

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    受賞国:日本国

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 世界で広まる品格教育の日本的展開の可能性について:エビデンスと視察を通して

    研究課題/領域番号:20H01680  2020年04月 - 2024年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    青木 多寿子, 山田 剛史, 川合 紀宗, 笹山 健作, 宮崎 宏志, 足立 稔, 新 茂之, 井邑 智哉

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    配分額:15600000円 ( 直接経費:12000000円 、 間接経費:3600000円 )

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  • 健常者と障がい者との共通理解の地平に関する理論的考察

    研究課題/領域番号:26370018  2014年04月 - 2017年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    宮崎 宏志, 岸本 廣司, 青木 多寿子, 新 茂之

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    配分額:2990000円 ( 直接経費:2300000円 、 間接経費:690000円 )

    こんにち、障がい者の人権の保障が強く求められ、障がい者の社会進出も促進されている。しかし、その一方で、障がい者に関する差別や偏見は未だ根強く存在していると言わざるを得ない。そのような状況を顧みれば、障がい者の権利の拡充や社会制度の充実だけを追い求めているのでは十分ではない。いまや、障がい者を真に理解し、そうした理解に基づいて、成熟した形で健常者と障がい者とが共生することをめざさなければならない。そこで、本研究では、倫理学的な見地から、想像力や暗黙知の洗練という点に焦点を絞りながら、健常者と障がい者との共通理解の地平を切り開く方途を探究した。

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  • 9年一貫型の地域連携で取り組む品格教育への理論とエビデンスに基づく提案型研究

    研究課題/領域番号:23330263  2011年04月 - 2015年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    青木 多寿子, 橋ヶ谷 佳正, 宮崎 宏志, 山田 剛史, 新 茂之, 川合 紀宗, 井邑 智哉

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    配分額:17940000円 ( 直接経費:13800000円 、 間接経費:4140000円 )

    よい行為の習慣形成を目指す品格教育(character education)は,小中連携の9年一貫で,学校・家庭・地域で連携して子どもの規範意識を育む生徒指導体制の確立を可能にする。本研究では,米国の品格教育優秀校の視察を通して,品格教育の実践に関わる具体的な手立てだけでなく,単なる徳の提示にとどまらない品格教育の本質について論考した。加えて,小中学校へのアンケート調査で,品格の構成要素を示した。さらに,品格教育は,1,2年くらいで成果が出るような教育でなく,5,6年目かかること,また特に中学生で大きな成果が見られることを示した。

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  • 世界に通用する日本型品性・品格教育の開発支援

    研究課題/領域番号:22653119  2010年 - 2012年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究  挑戦的萌芽研究

    青木 多寿子, 橋ヶ谷 佳正, 宮崎 宏志, 山田 剛史, 新 茂之, 川合 紀宗

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    配分額:2920000円 ( 直接経費:2500000円 、 間接経費:420000円 )

    義務教育の9年一貫でよい習慣づくりを,学区を挙げて日本で最初の取り組んでいるA教育委員会の取り組みを,専門家チームで支援し,世界に通用する人づくりを目指した.品格教育への疑問は,専門家チームにより端的な文書で回答した.また,米国の専門家をお招きしてご助言も頂いた.これらの結果,この取り組みは,世界基準でみても優れた点を持つ取り組みであることがわかり,品格教育への基本的な疑問はかなり解消された.

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  • 学区で取り組む品性教育の研究者による支援と成果・問題点の分析

    研究課題/領域番号:19653109  2007年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究  挑戦的萌芽研究

    青木 多寿子, 橋ヶ谷 佳正, 宮崎 宏志, 山田 剛史, 新 茂之

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    配分額:3200000円 ( 直接経費:3200000円 )

    東京都のA区が取り組み始めた人格の完全を目指した品性・品格教育を、研究者で支援するのが本研究の目的である。
    本研究の3年間の目的は、(1)品性・品格教育の全国初の実践に向けて、取り組みの理念や教育的意義を、教員や保護者に向けて正確に伝えるため、教育委員会の活動を支援すること、(2)品性に関する教育の成果を、well-beingとの関係を中心にアンケートで調査し、この取り組みをエビデンス・ベースの展開にすること、(3)アメリカで教員達に品性・品格教育を教え、全米で学校を支援しているボストン大学の先生をお招きし、A区の品性・品格教育にコメントしていただき、旧来の教育と違った新しい視点を取り入れることである。本年度はまとめの年なので、(1)、(2)を中心に行った。
    (1) 地域の保護者向け講演会、校内研修会、教育委員会主催の研修会等で、交通費、講演料なしの講演を行い、全区実施に向けて教員研修等のお手伝いをした。また、教育委員会は、全学区で使用する教師用手引き書を作成したが、これを作成する際、知識提供、翻訳した資料の提供を行った。
    (2) アンケート調査は、A区が取り組みを始める前の段階から毎年、2月に調査を行っている。今回で4回目のアンケートを実施した。3回目までのまとめは、アンケートに協力してくださった学校と教育委員会にお伝えした。この分析の結果、規範意識は確かにwell-beingと関わっているが、その教育の成果の様相は内容(根気、活力、寛容など)によって多様であることが窺えた。
    (3) 昨年のボストン大学の教授による講演の逐語録をまとめ、多くの方に配布できるようにした。

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  • 児童・生徒のポジティブな特性を育む生活指導の心理学的研究

    研究課題/領域番号:18330191  2006年 - 2008年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    青木 多寿子, 橋ヶ谷 佳正, 宮崎 宏志, 山田 剛史

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    配分額:11140000円 ( 直接経費:9400000円 、 間接経費:1740000円 )

    本年度は、4月に橋ヶ谷の作成した「品性」「礼節」「責任」「誠実」「自律」「根気」「寛容」のポスターをH市内の小中学校11校,H県S町内の小中学校13校に月1枚のペースで張ってもらい、校長先生にその月に張ったポスターの内容について月1回の講話をお願いした。この実践の成果を子ども達のポジティブな特性を育むことに役立つかどうかをアンケートを実践の実施前と後で分析して成果を確認することにした。他方で,東京都A区では違うキーワード(徳目)と独自のポスターを用い,月1つのペースで子ども達の規範を育む取り組みをしている。ここでは今年は3年目の調査を2月に実施した。
    質問紙は,Peterson & Seligman(2004),Snyder, et al.(1996), Boyer(1995),加藤& Snyder(2005),大竹et al.(2005),島井et al.(1995),寺崎・岸本・古賀(1992),青木&竹嶋(2007)等を参考に,小学校3年生から中学3年生までを対象として,規範意識と感情,幸福感,希望との関係を調べた。これらの調査の結果,明らかになったことは主として次の3つである。(1)規範意識の高さは,ポジティブな感情,根気強さ,希望,主観的な幸福感,生活充実感とはプラスの相関があり,ネガティブな感情とはマイナスの相関がある。(2)品格教育の実施の効果については,相関関係のあるものが増えたという点では効果があったと言えるが,規範の得点には変化はない。(3)発達的変化を見ると,小学校の中学年が一番規範意識が高く,中学生の規範が低いこと,つまり,年齢が進むとともに,数値が下がる発達をする。これらのことから,規範は単調増加的に上昇するのではなく,質が変化する,と言う形で変化することが窺えた。この中で,A区の初年度の分析結果は,ベルリンで開催されたICPで,H市,S町の調査のプレテストについては,2009年に行われたSRCDで発表した。

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  • 「経験の変数化」を念頭においた実験計画法に基づく客観的絶対評価の実現

    研究課題/領域番号:14209010  2002年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)  基盤研究(A)

    寺澤 孝文, 青木 多寿子, 太田 信夫, 吉田 哲也, 山田 剛史, 原 奈津子, 島内 行夫

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    配分額:48880000円 ( 直接経費:37600000円 、 間接経費:11280000円 )

    これまで、個人の学力を客観的データによって科学的に測定すること、すなわち、客観的絶対評価を実現することはできなかった。それに対して、我々は、従来のように、テストだけで学習効果の測定を行う評価方法とは異なり、学習イベントをも考慮する新しい測定法を開発した。すなわち、個々の学習イベントとテストイベントが、いつ、どのように生起するのかを、長期にわたり、学習する内容ごとにスケジューリングする方法を導入し、子どもの学習効果を正確に測定する方法を開発した。このアプローチは、新しいスケジューリング技術に基礎をおく、「学習とテストを統合」した新しい教育評価法につながるものである。本研究では、この新しいアプローチを、学校現場におけるドリル学習事態へ適用し、学習をしてもその効果を実感できないドリル学習の効果(マイクロステップ)を個別にフィードバックし、さらに、子どもの学習に対する意欲を向上させることを目指した。高等学校の英単語学習と小学校の漢字の読みのドリル学習を対象に、長期の学習実験を実施し、日々のわずかな学習の効果の積み重ねを、非常に高い精度で科学的に測定し、学習到達度の時系列変化を個別に描き出すことを可能にした。さらに、その効果の積み重ねを個別にフィードバックすることで、学習者の学習に対する意欲を上昇させることに成功した。現時点で、学習効果を個別に測定し、フィードバックする学習支援を実現している研究は、本研究をおいて他にない。

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  • 生涯個別学習を可能にするデータ蓄積型CAIシステム-長期学習実験と記憶理論に基づく学習効果予測モジュールの開発-

    研究課題/領域番号:11559013  1999年 - 2001年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    寺澤 孝文, 吉田 哲也, 太田 信夫, 青木 多寿子, 島内 行夫, 後藤 憲子

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    配分額:13000000円 ( 直接経費:13000000円 )

    本研究は,長期的で日常的な学習事態において,膨大な学習コンテンツに対する学習者の膨大な反応データを収集・蓄積し,そこから有益な学習者情報をフィードバックすることを可能にするデータ蓄積型CAIの開発を見据え,特に,蓄積されたデータから学習効果を予測するモジュールの開発を主要な研究目的とした.そのために,ノートパソコンを高校生に貸与し,英単語学習を自宅で長期間継続してもらう長期学習実験を実施した.実験を通じて得られた膨大なデータを解析した結果,従来にない全く新しい発見が数多く見出された.例えば,学習の効果は,学習者には自覚できないレベルで,確実に積み重なっていくこと,到達度は,学習期間に対して直線的に上昇していくこと等である.さらに,個別データの解析により,予想を上回る高い精度で個人の学習段階が描き出されること,および到達度の上昇率には,非常に大きな個人差が存在することが明らかになった.個人の到達度も直線的に上昇していくことが明らかとなり,到達度データを基に単純に回帰直線を引くことにより,学習到達度の変化を予測することが可能であることが明らかになった.これにより本研究の目的は達成されたが,予想外に大きな個人差が見出されたことから,でき得る範囲でその原因を検討した.その結果,到達度の実質的な上昇率と学習に費やした時間の間に相関が見出されることが明らかになった.広く一般的に行われている英単語学習の到達度に,大きな個人差が存在することは全く新しい発見であり,その原因の解明は急務な課題といえる.本研究では,長期学習実験を実施する上で必要な,参加者にとって意味のある英単語データベースの作成もあわせて行った.研究の方法論の観点からは,本研究が基礎とする,マイクロステップ計測法という時間次元の要因を考慮できる新しい実験計画法の有効性が明確に示されたといえる.

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  • 活動を通して体験する科学学習の効果について-活字・映像による学習との比較-

    研究課題/領域番号:09710089  1997年 - 1998年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A)  奨励研究(A)

    青木 多寿子

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    配分額:1900000円 ( 直接経費:1900000円 )

    本研究は、近年各地に設立されている体験型科学センターを利用し、体験による学習、映像で学ぶ学習、活字で学ぶ学習では、学習がどのように違ってくるかを検討した。
    平成9年度では、約200人の大学生に体験型科学センターを訪問して記入してもらった自由記述のアンケートをベースに質問紙を作成した。質問紙は、上記の3つの違いを反映できると予測できる5段階評定の12項目とした。
    平成10年度は、この質問紙を用いて、大学生に科学センターで、体験型学習3課題、映像型3課題に取り組んでもらい、アンケートに答えてもらった。活字群は、科学センターの機材の解説を活字と挿し絵で解説した文章を提示し、それを読んで同じ質問に答えてもらった。
    各項目ごとに、体験型、視聴覚型、活字型を比較する分散分析を行った。その結果、視聴覚型の学習は、活字による学習と比較すると「どうしてだろうなどど考えた」「なるほどと納得した」「自分はよく学んだと思う」「すごいと思った」「驚いた」という項目が有意に高かった。また、活字型の学習と体験型の学習の比較では、上記の視聴覚型で高かった項目にと加えて「楽しかった」「進んで取り組む気が起きた」「どんな結果がでるかわくわくした「もっと深く調べたくなった」という項目が有意に高かった。つまり、体験型の学習では、視聴覚型の学習効果に加えて、楽しいと思う気持ち、わくわくする気持ち、進んでやりたくなる気持ち、もっと調べたくなる気持ちなど、学習に前向きに取り組む気持ちを起こさせることが伺えた。逆に言えば、活字型、映像型の学習では、学習に前向きに取り組む「気持ち」が生じにくいことを意味している。本研究から、体験型学習を組む際には、学習に前向きに取り組む気持ちを生じさせる教育効果をねらったらよいことが示された。

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  • 体力・体格の異なる幼児と中学生で「大きい」「重い」ものは同じか?

    研究課題/領域番号:08710095  1996年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A)  奨励研究(A)

    青木 多寿子

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    配分額:900000円 ( 直接経費:900000円 )

    本研究では「大きい」「重い」「強い」という形容詞を用い、幼児から中学生までの被験者を対象に、これらの言葉の使い分けと体格の関係を調査した。なぜなら、幼児にとって大きく見える犬も、中学生にとっては小さな犬に過ぎないし、幼児からみれば「お兄さん」「お姉さん」である小学生は、中学生から見れば、小さな、弱い子どもにすぎず、体格とこれらの言葉の使い分けに関係が見いだせると考えたからである。
    従来、発達心理学では、小学校高学年から中学生にかけての第二次成長期に、身長が急激に伸び、自我が形成されることを示してきた。しかし、これらのことと、認知の発達とは別のことだと考えられてきた。けれども、体の大きさによって、言葉が使い分けられると考えると、急激に身長の増加する第二次成長期と認知の関連を考えることができることになり、従来の発達心理学に認知の発達を組み込むことができる。
    そこで本研究では、幼児(年長児)から中学2年生までの9年齢層の幼児・児童・生徒を被験者とし、身近な人たち(お父さん、お母さん、赤ちゃんなど9種類)と、動物(トラ、ハト、ウサギなど11種類)をとりあげ、写真の豊富なわかりやすい質問紙を作成し、7階段で評定してもらった。幼児は個別に面接した。その結果、確かに、年齢によって、大きい、強い、重い、という言葉には使い分けがあり、その区別は、身長という要因も関係していると考えられるが、その関係は単純でなく、身長だけでなく、カテゴリーとも関連していることが伺えた(たとえば、「中学生」のカテゴリーに入る人から見れば、小学生は小さい)。加えて、お父さんは、お母さんよりも、祖父母よりも、大きく、強く、重いと思う傾向が中2まで続いていた。これに対して、母親、祖父母が被験者の年齢とともに弱く評定されていた。このことから、これらの形容詞には、心理的な意味も含まれて語彙の意味判断が成されていることがわかった。

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  • 重さの判断に見られる科学理論と日常的直感理論の相補性

    研究課題/領域番号:06905007  1994年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(B)  奨励研究(B)

    青木 多寿子

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    配分額:180000円 ( 直接経費:180000円 )

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  • 重さの加法性判断の発達差・性差に関する研究

    研究課題/領域番号:02951043  1990年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(特別研究員)  奨励研究(特別研究員)

    青木 多寿子

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    配分額:1000000円 ( 直接経費:1000000円 )

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  • 品性徳目教育と心理学

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    資金種別:競争的資金

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  • Character education and Psychology

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    資金種別:競争的資金

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  • The relation between emotion and speech intention

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  • 情動性の変化と発話の意図の関係

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  • 子どもの科学的思考の発達的変化

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  • The developmental changes of scientific thinking

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    資金種別:競争的資金

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担当授業科目

  • サステナビリティのための学びⅠ (2024年度) 第1学期  - 火7~8

  • サステナビリティのための学びⅡ (2024年度) 第2学期  - 火7~8

  • 心理データサイエンス研究法Ⅲ(心理学実験) (2024年度) 3・4学期  - 月1~4

  • 心理データ科学基礎演習 (2024年度) 1~4学期  - その他

  • 教職実践入門セミナー (2024年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 教育実習Ⅰ(小学校) (2024年度) 1~4学期  - その他

  • 教育実習基礎演習(小学校) (2024年度) 1~4学期  - 月7~8

  • 教育実習基礎論(小学校) (2024年度) 第4学期  - 火5~6

  • 教育心理学基礎演習 (2024年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2024年度) 第3学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2024年度) 第4学期  - 月1~4

  • 教育心理学演習 (2024年度) 第4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅠ(心理学研究法1) (2024年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅡ(心理学研究法2) (2024年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学研究法Ⅲ(心理学実験) (2024年度) 3・4学期  - 月1~4

  • 教育科学課題研究 (2024年度) 1~4学期  - その他

  • 教育臨床心理学特論A (2024年度) 第3学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学特論B (2024年度) 第4学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学(教育・学校心理学) (2024年度) 第1学期  - 木3~4

  • 教育臨床心理学(教育・学校心理学1) (2024年度) 第1学期  - 木3~4

  • 生徒・進路指導論 (2024年度) 第1学期  - 木7~8

  • 生徒指導の理論と方法 (2024年度) 第2学期  - 木7~8

  • 生徒指導論A (2024年度) 1・2学期  - 木7~8

  • 進路指導論A (2024年度) 第4学期  - 木7~8

  • サステナビリティのための学びⅠ (2023年度) 第1学期  - 火7~8

  • サステナビリティのための学びⅡ (2023年度) 第2学期  - 火7~8

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2023年度) 第3学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2023年度) 第4学期  - 月1~4

  • 教育心理学演習 (2023年度) 第4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅠ(心理学研究法1) (2023年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅡ(心理学研究法2) (2023年度) 1~4学期  - その他

  • 教育科学課題研究 (2023年度) 1~4学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2023年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2023年度) 第2学期  - その他

  • 教育臨床心理学(教育・学校心理学1) (2023年度) 第3学期  - 木1~2

  • 生徒・進路指導論 (2023年度) 第1学期  - 木1~2

  • 生徒指導の理論と方法 (2023年度) 第2学期  - 木1~2

  • 生徒指導特論演習A (2023年度) 第3学期  - 火5,火6

  • 生徒指導特論演習B (2023年度) 第4学期  - 火5,火6

  • 進路指導特論A (2023年度) 第1学期  - 火5,火6

  • 進路指導特論B (2023年度) 第2学期  - 火5,火6

  • 進路指導論A (2023年度) 第4学期  - 木1~2

  • 学問の方法 (2022年度) 第1学期  - 火1~2

  • 教職実践演習(小学校) (2022年度) 1~4学期  - 水7,水8

  • 教職実践演習(小学校) (2022年度) 1~4学期  - 水7~8

  • 教育心理学基礎演習Ⅰ (2022年度) 第2学期  - 火1,火2

  • 教育心理学基礎演習Ⅱ (2022年度) 第3学期  - 金5,金6

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2022年度) 第3学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2022年度) 第4学期  - 月1~4

  • 教育心理学演習 (2022年度) 第4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅠ(心理学研究法1) (2022年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅡ(心理学研究法2) (2022年度) 1~4学期  - その他

  • 教育科学課題研究 (2022年度) 1~4学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習(1) (2022年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習(2) (2022年度) 特別  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2022年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2022年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2022年度) 特別  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2022年度) 第2学期  - その他

  • 教育臨床心理学特論A (2022年度) 第3学期  - 火5,火6

  • 教育臨床心理学特論B (2022年度) 第4学期  - 火5,火6

  • 教育臨床心理学(教育・学校心理学1) (2022年度) 第3学期  - 木1~2

  • 教育臨床心理学(1)(教育・学校心理学1) (2022年度) 第3学期  - 木1~2

  • 生徒・進路指導論 (2022年度) 第1学期  - 金1,金2

  • 生徒指導の理論と方法 (2022年度) 第2学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論AⅠ (2022年度) 第1学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論AⅡ (2022年度) 第2学期  - 金1,金2

  • 進路指導論(1) (2022年度) 第4学期  - 木1,木2

  • 進路指導論A (2022年度) 第4学期  - 木1~2

  • 学問の方法 (2021年度) 第1学期  - 火1~2

  • 学校教育心理学AⅠ (2021年度) 特別  - その他

  • 学校教育心理学AⅡ (2021年度) 特別  - その他

  • 教職実践演習(小学校) (2021年度) 1~4学期  - 水7,水8

  • 教育心理学基礎演習(1) (2021年度) 第2学期  - 火1,火2

  • 教育心理学基礎演習(2) (2021年度) 第3学期  - 金5,金6

  • 教育心理学基礎演習Ⅰ (2021年度) 第2学期  - 火1,火2

  • 教育心理学基礎演習Ⅱ (2021年度) 第3学期  - 金5,金6

  • 教育心理学実験(1) (2021年度) 第3学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験(2) (2021年度) 第4学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2021年度) 第3学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2021年度) 第3学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2021年度) 第4学期  - 月1~4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2021年度) 第4学期  - 月1~4

  • 教育心理学演習 (2021年度) 第4学期  - その他

  • 教育心理学特殊実験D(1) (2021年度) 特別  - その他

  • 教育心理学特殊実験D(2) (2021年度) 特別  - その他

  • 教育心理学研究法DⅠ(心理学研究法1) (2021年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅡ(心理学研究法2) (2021年度) 1~4学期  - その他

  • 教育心理学研究法DⅠ(心理学研究法1) (2021年度) 特別  - その他

  • 教育心理学研究法DⅡ(心理学研究法2) (2021年度) 特別  - その他

  • 教育科学課題研究 (2021年度) 1~4学期  - その他

  • 教育臨床心理学(1) (2021年度) 第4学期  - 金1~2

  • 教育臨床心理学演習(1) (2021年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習(2) (2021年度) 特別  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2021年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2021年度) 第1学期  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2021年度) 特別  - その他

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2021年度) 第2学期  - その他

  • 教育臨床心理学(教育・学校心理学1) (2021年度) 第4学期  - 金1~2

  • 教育臨床心理学(1)(教育・学校心理学1) (2021年度) 第4学期  - 金1~2

  • 生徒・進路指導論 (2021年度) 第1学期  - 金1,金2

  • 生徒指導の理論と方法 (2021年度) 第2学期  - 金1,金2

  • 生徒指導特論演習A (2021年度) 第3学期  - 火7,火8

  • 生徒指導特論演習B (2021年度) 第4学期  - 火7,火8

  • 生徒指導論I(教育相談,進路指導を含む) (2021年度) 1・2学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論AⅠ (2021年度) 第1学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論AⅡ (2021年度) 第2学期  - 金1,金2

  • 進路指導特論A (2021年度) 第1学期  - 火7,火8

  • 進路指導特論B (2021年度) 第2学期  - 火7,火8

  • 進路指導論 (2021年度) 第4学期  - 木1~4

  • 進路指導論(1) (2021年度) 第4学期  - 木1,木2

  • 進路指導論A (2021年度) 第4学期  - 木1~2

  • 学校教育心理学AⅠ (2020年度) 第1学期  - 水1,水2

  • 学校教育心理学BⅠ (2020年度) 第1学期  - 水1,水2

  • 教育心理学基礎演習(1) (2020年度) 第2学期  - 火1,火2

  • 教育心理学基礎演習(2) (2020年度) 第3学期  - 金5,金6

  • 教育心理学基礎演習Ⅰ (2020年度) 第2学期  - 火1,火2

  • 教育心理学基礎演習Ⅱ (2020年度) 第3学期  - 金5,金6

  • 教育心理学実験(1) (2020年度) 第3学期  - 月1,月2,月3,月4

  • 教育心理学実験(2) (2020年度) 第4学期  - 月1,月2,月3,月4

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2020年度) 第3学期  - 月1,月2,月3,月4

  • 教育心理学実験Ⅰ(心理学実験1) (2020年度) 第3学期  - 月1,月2,月3,月4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2020年度) 第4学期  - 月1,月2,月3,月4

  • 教育心理学実験Ⅱ(心理学実験2) (2020年度) 第4学期  - 月1,月2,月3,月4

  • 教育心理学概説A (2020年度) 第1学期  - 水1,水2

  • 教育心理学概説B (2020年度) 第1学期  - 水1,水2

  • 教育心理学概説C (2020年度) 第1学期  - 水1,水2

  • 教育心理学演習 (2020年度) 第4学期  - その他

  • 教育心理学特殊実験D(1) (2020年度) 特別  - その他

  • 教育心理学特殊実験D(2) (2020年度) 特別  - その他

  • 教育心理学研究法DⅠ(心理学研究法1) (2020年度) 特別  - その他

  • 教育心理学研究法DⅡ(心理学研究法2) (2020年度) 特別  - その他

  • 教育科学課題研究 (2020年度) 1~4学期  - その他

  • 教育臨床心理学(1) (2020年度) 第3学期  - 木5,木6

  • 教育臨床心理学演習(1) (2020年度) 第1学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学演習(2) (2020年度) 第2学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2020年度) 第1学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学演習Ⅰ (2020年度) 第1学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2020年度) 第2学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学演習Ⅱ (2020年度) 第2学期  - 木1,木2

  • 教育臨床心理学特論A (2020年度) 第3学期  - 火5,火6

  • 教育臨床心理学特論B (2020年度) 第4学期  - 火5,火6

  • 教育臨床心理学(教育・学校心理学1) (2020年度) 第3学期  - 木5,木6

  • 教育臨床心理学(1)(教育・学校心理学1) (2020年度) 第3学期  - 木5,木6

  • 生徒・進路指導論 (2020年度) 第1学期  - 金1,金2

  • 生徒指導の理論と方法 (2020年度) 第2学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論I(教育相談,進路指導を含む) (2020年度) 1・2学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論AⅠ (2020年度) 第1学期  - 金1,金2

  • 生徒指導論AⅡ (2020年度) 第2学期  - 金1,金2

  • 進路指導論(1) (2020年度) 第4学期  - 木1,木2

  • 進路指導論(2) (2020年度) 第4学期  - 金1,金2

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メディア報道

  • 中学受験

    中国新聞  子育てカタリバ  2021年9月14日

     詳細を見る

    執筆者:本人以外 

  • おばあちゃんの育休は 新聞・雑誌

    朝日新聞  ひととき  2021年6月30日