2024/11/23 更新

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ウジハラ タケヒト
氏原 岳人
UJIHARA Takehito
所属
環境生命自然科学学域 准教授
職名
准教授
プロフィール

人口減少下の持続可能な都市構造やマネジメント手法について土地利用解析や交通行動分析を用いて研究しています。

 

氏原先生のコンパクトシティ講座 コンパクトシティとは何か?市民向けのHPを開設しています。

氏原研究室HP

氏原研究室のプロジェクト

 岡山・空き家を生まないプロジェクト

 ファジウォーカープロジェクト

 GOOD ROUTEプロジェクト

 

外部リンク

学位

  • 博士(環境学) ( 岡山大学 )

研究キーワード

  • 交通計画

  • 都市環境計画

  • 都市計画

  • 防災

  • 交通行動

  • 都市開発制度(線引き制度、開発許可制度など)

  • コンパクトシティ

  • ナッジ理論

  • 空き家を生まない方法論(発生抑制策)

  • 交通環境負荷

  • モビリティマネジメント

  • スプロール開発

  • 都市スポンジ化

研究分野

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 建築計画、都市計画

  • 社会基盤(土木・建築・防災) / 土木計画学、交通工学

学歴

  • 岡山大学    

    2007年4月 - 2010年3月

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  • 岡山大学    

    2005年4月 - 2007年3月

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  • 法政大学    

    2001年4月 - 2005年3月

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経歴

  • 岡山大学   大学院環境生命科学研究科   准教授

    2017年4月 - 現在

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  • 岡山大学   廃棄物マネジメント研究センター   准教授

    2016年11月 - 2017年3月

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  • ポートランド州立大学   客員研究員

    2015年7月 - 2015年9月

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  • 岡山大学   大学院環境学研究科   助教

    2010年4月 - 2016年10月

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  • 日本学術振興会   特別研究員(DC1)

    2007年4月 - 2010年3月

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委員歴

  • 玉野市都市計画マスタープラン及び立地適正化計画検討委員会   副会長  

    2024年10月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 国土交通省国営備北丘陵公園管理運営ビジョン検討懇談会   委員  

    2024年8月 - 現在   

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    団体区分:政府

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  • 岡山市場未来会議   副座長  

    2024年7月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 津山市都市計画審議会   委員  

    2024年4月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 国道2号コネクトパーキング岡山・早島整備事業計画検討会   委員  

    2024年3月 - 現在   

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  • 瀬戸内市都市計画審議会   委員  

    2023年11月 - 現在   

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  • 足守地区生活交通運営協議会   委員長  

    2023年10月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 岡山県土地開発審査会   委員  

    2023年9月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 国土交通省中国地方整備局 中国管内の港湾における広域連携BCP協議会   委員  

    2023年8月 - 現在   

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    団体区分:その他

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  • 岡山市公共交通網形成協議会路線バス分科会   委員  

    2023年7月 - 現在   

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  • まち・ひと・しごと創生有識者会議(吉備中央町)   委員長  

    2023年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 浅口市都市計画審議会   委員  

    2022年7月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 岡山市都市計画審議会   委員  

    2022年7月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 倉敷市住生活基本計画審議会   委員  

    2022年5月 - 現在   

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  • 真庭市北町公園のあり方検討委員会   委員  

    2022年5月 - 2023年6月   

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    団体区分:自治体

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  • 倉敷市地域公共交通会議   委員  

    2022年4月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 中国地方整備局事業評価監視委員会(国土交通省中国地方整備局)   委員  

    2022年4月 - 現在   

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    団体区分:政府

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  • 岡山市防災・減災専門家派遣事業   委員  

    2022年4月 - 現在   

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  • 瀬戸内市国土利用計画審議会   副委員長  

    2022年4月 - 2023年3月   

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  • 倉敷市空家等対策審議会   委員  

    2021年4月 - 現在   

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  • 道路協力団体指定委員会(国土交通省中国地方整備局)   委員  

    2019年12月   

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    団体区分:政府

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  • 早島町都市再生協議会(早島町)   委員長  

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  • 岡山県土地開発審査会(岡山県)   委員  

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  • 岡山県都市計画審議会(岡山県)   委員  

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  • 中国ブロックにおける社会資本整備重点計画 有識者会議(国土交通省中国地方整備局)   委員  

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  • 岡山市都市・消防政策審議会   委員  

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  • 備前市都市計画審議会   委員長  

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    団体区分:政府

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  • 岡山・倉敷都市圏MM検討会(国土交通省中国地方整備局岡山国道事務所)   委員長  

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  • 岡山市地域公共交通会議津高地区(岡山市)   委員長  

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  • 岡山市地域公共交通会議牧山地区(岡山市)   委員長  

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  • 岡山市地域公共交通会議角山地区(岡山市)   委員長  

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  • 岡山市地域公共交通会議瀬戸地区(岡山市)   委員長  

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  • 学校防災アドバイザー(岡山市教育委員会)   委員  

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  • 岡山市地域公共交通会議城東台・草ヶ部地区会議(岡山市)   委員長  

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  • 岡山市環境総合審議会   委員  

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  • 倉敷市空き家対策審議会(倉敷市)   委員  

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  • 倉敷市空き家対策協議会(倉敷市)   委員  

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  • 高梁市地域防災力向上委員会(高梁市)   副委員長  

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  • 井原市空家等協議(井原市)   委員  

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  • 岡山市空家等対策協議会(岡山市)   委員  

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  • 浅口市空き家対策協議会専門部会(浅口市)   委員  

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  • 浅口市空き家対策協議会(浅口市役所)   委員  

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  • 中国圏広域地方計画学識者等会議(中国地方整備局)   委員  

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    団体区分:政府

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  • 岡山市地域公共交通会議朝日地区会議   委員長  

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論文

  • 立ち寄り行動を促すワンショットTFPの提案とその適用:Jリーグ・ファジアーノ岡山の試合観戦者を対象として 査読

    福島 海, 氏原 岳人, 橋本 成仁

    都市計画論文集   59 ( 3 )   1076 - 1083   2024年10月

  • 都市計画法第34条第11号に基づく条例の廃止状況に関する研究:条例廃止による人口推移・開発の動向への影響に着目して 査読

    大畑 友紀, 鄒 孟龍, 氏原 岳人, 樋口 輝久

    都市計画論文集   59 ( 3 )   775 - 782   2024年10月

  • 空き家の発生分布と都市環境に関する時空間解析:岡山県倉敷市を対象に 査読

    髙橋 紘輝, 氏原 岳人, 安藤 亮介, 樋口 輝久

    都市計画論文集   59 ( 3 )   501 - 508   2024年10月

  • 人口規模の異なる都市を対象とした都市的包容力と人口密度との関連性:スーパーマーケットに着目して 査読

    小寺 啓太, 大畑 友紀, 氏原 岳人

    都市計画論文集   59 ( 3 )   587 - 594   2024年10月

  • Do It Yourself Checklistによる都市内公共空間の評価と評価手法に対する考察 査読

    堀 裕典, 高岡 琢真, PARK Minjeong, 氏原 岳人

    日本建築学会技術報告集   30 ( 75 )   1015 - 1020   2024年6月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • コンパクトシティの効果に関する国内研究レビュー 査読

    鄒 孟龍, 大畑 友紀, 氏原 岳人

    都市計画論文集   59 ( 1 )   52 - 61   2024年4月

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  • 都市的包容力の定量化と人口密度との関連性 日常の買い物施設に着目して 査読

    小寺 啓太, 大畑 友紀, 氏原 岳人, 樋口 輝久

    都市計画論文集   59 ( 1 )   101 - 109   2024年4月

  • 倉敷地域南部における3411条例に基づく住宅開発に関する研究:隣接する市街化区域との比較 査読

    堀 裕典, 田村 賢斗, パク ミンジョン, 氏原 岳人

    日本建築学会計画系論文集   89 ( 817 )   519 - 525   2024年3月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.3130/aija.89.519

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  • 地方都市における働き方の類型化と居住地及び生活時間との関連性 -岡山県岡山市居住者を対象として- 査読

    大畑友紀、小寺啓太、氏原岳人

    土木学会論文集   80 ( 5 )   2024年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.2208/jscejj.22-00364

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  • 地方都市におけるネットショッピングの利用と居住地特性との関連性―品目別の実店舗との支出金額の比率に着目して― 査読

    大畑 友紀, 小寺 啓太, 氏原 岳人

    実践政策学   9   141 - 150   2023年12月

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  • 地方都市における人間関係別の親密度と個人・居住地特性との関連性:岡山県岡山市居住者を対象として 査読

    大畑 友紀, 氏原 岳人

    都市計画論文集   58 ( 3 )   1086 - 1092   2023年10月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.11361/journalcpij.58.1086

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  • 道路空間の再配分が実施された街路への来訪者の滞在行動とその規定要因 査読

    丸尾 大樹, 氏原 岳人, 樋口 輝久, 安藤 亮介

    都市計画論文集   58 ( 3 )   1032 - 1039   2023年10月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.11361/journalcpij.58.1032

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  • The Relationship between the Evaluation of Public Transport Services and Travel-Based CO2 Emissions from Private Transport Modes in Regional and Metropolitan Areas in Japan 査読

    Shreyas Pradhan, Takehito Ujihara, Seiji Hashimoto

    Sustainability   15 ( 18 )   13296 - 13296   2023年9月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:MDPI AG  

    Promoting public transport use is expected to contribute to reducing CO2 emissions in the transport sector. Using Okayama City and Central Tokyo as representative case studies of regional and metropolitan areas in Japan, this study examines the impact of the evaluation of the ‘hard’ and ‘soft’ attributes of rail and bus services on the overall evaluation. This study then explores the relationship between the overall evaluation and usage frequency of rail and bus services, as well as the relationship between the usage frequency and travel-based CO2 emissions from private transport modes. Furthermore, this study investigates whether the emissions cause differences in the evaluation of the ‘hard’ and ‘soft’ attributes of public transport services. The findings suggest prioritising an improvement in ‘hard’ rather than ‘soft’ attributes in order to reduce emissions through the use of public transport in regional areas. However, in metropolitan areas, no relationship was found between the evaluation of public transport services and emissions, presumably because of the lower ownership rate of private cars that residents can use freely and the markedly higher level of rail and bus services. This study provides a methodological reference for analysing the potential to reduce travel-based emissions from private transport modes by enhancing public transport service contents.

    DOI: 10.3390/su151813296

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  • 戸建住宅所有者を対象とした自宅の将来に対する心理的方略に関する基礎的研究 査読

    中島 恵太, 河田 侑弥, 氏原 岳人, 堀 裕典

    土木学会論文集   79 ( 1 )   n/a - n/a   2023年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.2208/jscejj.22-00053

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  • ドライバー視点から見た生活道路における歩車すれ違い時の不安感に関する研究 - VRシミュレーションを用いて- 査読

    海野 遥香, 藤田 蓮土, 橋本 成仁, 氏原 岳人

    交通工学論文集   9 ( 3 )   37 - 46   2023年

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  • 居住地から目的地までの都市空間と交通手段に着目した主観的・客観的評価のウォーカビリティ指標を用いた徒歩回遊を促す要因に関する研究 査読

    安藤亮介, 氏原岳人

    都市計画論文集   57 ( 2 )   390 - 405   2022年11月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    DOI: 10.11361/journalcpij.57.390

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  • ツイートデータを用いたコンパクトシティの認識に関する研究 査読

    氏原岳人, 滋澤舞, 堀裕典

    都市計画論文集   57 ( 2 )   375 - 382   2022年11月

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    記述言語:日本語   掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では,SNS上でのコンパクトシティに対する認識について,どのようなイメージを持っているのか,それとイメージがどのようなアップロードとディスクられているのかを,Twitterのデータを用いて把握した。 、1)日常生活から政策に関わることまで幅広く、特に関心の高いテーマは「政策の定義」や「移動・生活利便性」,「都市承認・経営・行政サービス」であった。の結果,肯定的34.5%,否定的15.0%,そのほか50.5%であった。 「中心部での感染症への危険性」,「交通手段と実現性」に埋まっていた内容であった。4)そのほか,政策に対する疑問や独自の捉え方を持った内容も多い。

    DOI: 10.11361/journalcpij.57.375

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  • Analysis on the impact of traffic safety measures on children’s gaze behavior and their safety awareness at residential road intersections in Japan 査読

    MitsukoTomoda, HarukaUno, SeijiHashimoto, SyujiYoshiki, TakehitoUjihara

    Safety Science   150 ( 4 )   105706 - 105706   2022年6月

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)   出版者・発行元:Elsevier BV  

    DOI: 10.1016/j.ssci.2022.105706

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  • COVID-19流行における交通手段の転換パターンと公共交通機関の利用継続・停止の特性把握 東京都特別区及び岡山県の居住者を対象に 査読

    岡田将範, 氏原 岳人, 堀 裕典

    都市計画論文集   57 ( 1 )   106 - 113   2022年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    本報告では,COVID-19流行前とコロナ禍の代表交通手段から転換パターンを分析し,公共交通機関の利用継続者・停止者の特性を把握した。分析の結果,1)公共交通機関の利用は有意に減少し,首都圏ではオンラインへ変更していた。2)乗用車の利用は,「通勤・通学」では有意に増加したが,「趣味や娯楽」では乗用車の利用に有意差はみられなかった。3)「通勤・通学」では地方圏から首都圏にかけて代表交通手段の変化は大きくなったが,「趣味や娯楽」では居住地域による差は小さかった。4)公共交通の利用継続・停止においては、首都圏は駅への近接性が影響していたが,地方圏では運行間隔がそれに影響していた。

    DOI: 10.11361/journalcpij.57.106

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  • COVID-19の流行におけるネットショッピング等の利用変化の実態把握 東京都区部と岡山県岡山市の居住者を対象として 査読

    大畑友紀, 氏原岳人

    都市計画論文集   57 ( 1 )   151 - 156   2022年

  • 超小型モビリティ導入前後の利用パターンの変化に基づく低炭素性評価 査読

    岡田将範, Shreyas PRADHAN, 氏原岳人

    土木学会論文集   77 ( 5 )   I_565 - I_572   2022年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 土木学会  

    本研究では超小型モビリティ(MEV)実証実験を対象に,MEV の利用パターンに基づく低炭素性を評価する.モニター 34 名に MEV を 1 ヶ月間貸し出し,日常的に利用してもらった行動データを用いて, MEV 導入に伴う CO2 排出量を推計するとともに,MEV 導入前後における利用者の利用パターンの変化に基づき CO2 排出量の増減可能性を検証する.その結果,ガソリン車(GV)と比べて MEV を利用した場合の方が環境負荷を低減する可能性が高いことが示された.また,MEV貸出期間において,CO2 排出量の減少タイプのモニターが 79%であった.一方で,MEV を利用した新規行動の発生及び移動に伴う CO2 を排出しない交通手段(徒歩・自転車)から MEV への転換の発生等による CO2 排出量の増加タイプのモニタ ーが18%確認された.

    DOI: 10.2208/jscejipm.77.5_I_565

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  • 自家用車利用削減のためのブランディングの効果検証 ―Jリーグ観戦者へのMMを事例として― 査読

    平井紗夜子, 氏原岳人

    土木学会論文集   77 ( 3 )   219 - 229   2021年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • 衰退する地区の条件:岡山市に発生する空き家に着目して 査読

    氏原岳人

    都市計画論文集   56 ( 3 )   681 - 687   2021年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • VRシミュレーションを用いた生活道路における歩車すれ違い時の歩行者の不安感に関する研究 査読

    海野 遥香, 藤田 蓮土, 橋本 成仁, 氏原 岳人

    都市計画論文集   56 ( 3 )   1343 - 1350   2021年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • グリーンスローモビリティの利用者に着目した低炭素性評価に関する研究 査読

    プラダンシュレヤス, 氏原岳人, 岡田将範, 堀裕典

    都市計画論文集   56 ( 3 )   1381 - 1388   2021年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

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  • マズローの欲求段階説に基づく中心市街地の訪問動機からみた来訪者特性に関する研究 査読

    岡田将範, 氏原岳人, 牛尾亜紀子, 大畑友紀

    都市計画論文集   55 ( 3 )   213 - 219   2020年

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    本研究では,岡山市居住者を対象としてマズローの欲求段階説に基づき中心市街地の訪問動機から来訪者の特性を明らかにした.分析の結果,1)中心市街地の訪問動機には,「非精神的欲求」,「精神・物質的欲求」等のタイプが存在することを確認できた.2)各欲求タイプは,年齢や性別に加えて交通手段選択も影響する.具体的には,「精神・物質的欲求」タイプは公共交通を,「非精神的欲求」タイプは非・公共交通の傾向にある.3)精神的欲求に関する訪問動機の中で,「人との交流」では,公共交通利用の傾向は相対的に弱く,「自己向上動機」や「精神的充足動機」で強い.さらに,各欲求タイプと「自由に使える自家用車があるかどうか」には関係性は見られず,自動車保有に依存しない傾向にある.4)自動車のアクセス性を高めるまちづくりは,高次の精神的欲求の充足にはつながりにくい可能性がある.

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  • 空き家にさせないための態度・行動変容に関する研究 査読

    中島恵太, 氏原岳人, 織田恭平

    都市計画論文集   55 ( 3 )   288 - 294   2020年

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    本研究では,態度・行動変容研究分野の知見を応用し,戸建住宅を所有する世帯を対象とした空き家にさせないための手法を開発し,岡山市の住宅地を対象にその検証を行った.具体的には,戸建住宅の所有者に対して,空き家にさせないことのメリットを知らせるチラシを配布するとともに,住宅の将来について考えるきっかけを作るためのアンケート調査等を実施した.その結果,1)本研究のアプローチにより,10%の行動変容,及び44%の態度変容を促すことができた.2)行動変容の内容としては,エンディングノートや遺言書の作成,登記の確認,相続などの引き継ぎに関する情報収集等であった.3)態度・行動変容ともに高齢である方が変容しやすい。また,住宅の将来について身内の相続等の引継ぎに言及している方は行動変容につながりやすく,一人で考えた方は態度変容しても行動変容にはつながりにくい傾向にあった.

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  • スポーツ観戦者を対象としたモビリティ・マネジメントの経年的な効果分析-Jリーグ・ファジアーノ岡山を事例として- 査読

    平井紗夜子, 氏原岳人

    都市計画論文集   55 ( 3 )   623 - 630   2020年

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    本研究では,Jリーグの試合観戦者を対象としたMM施策を展開し,経年的な効果を検証した.分析の結果,1)2019年のプロジェクト認知度は79%,1試合あたりの自家用車からの転換率は11%であった.いずれも初年度を上回る数値であった.また,「ファジウォーカー」というキーワードの認知率も極めて高く,ブランディングが功を奏した.2)本プロジェクトでは数多くの施策を展開したが,行動プラン法によるワンショットTFPが転換に最も効果的であった.3)ファジアーノバスの内装リニューアルや試合時刻に合わせた運行,国道情報板の標語掲示,JRの駅構内・車内広告といった交通機関と連携した施策が,プロジェクト認知のきっかけとなっていた.4)公共交通機関の利用者は,沿道商店への立ち寄り頻度が相対的に高い.したがって,公共交通の利用促進が地元消費の増加に有効である.

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  • 中山間地域における超小型モビリティの利用パターンと導入効果に関する研究−美作市・上山地区を事例に− 査読

    竹原裕隆, 藤原淳貴, 氏原岳人, 水柿大地, 阿部典子, 西山基次

    交通工学論文集   5 ( 1 )   1 - 10   2019年

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    本研究では、美作市・上山地区で実施された超小型モビリティ導入実験に基づき、超小型モビリティの利用実態や課題・利点等を綿密に調査することで、中山間地域における超小型モビリティの導入効果を検証した。

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  • 空き家の市場流通化のためのアプローチ手法の検討―空き家所有者及び非所有者を対象として― 査読

    和氣悠, 氏原岳人, 阿部宏史, 水野彩加, 氏原岳人, 阿部宏史

    土木学会論文集   75 ( 4 )   212 - 220   2019年

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    わが国において,空き家の数は増加の一途をたどっており,空き家の市場流通化の促進が必要となる.そこで本研究では,空き家所有者と空き家非所有者の意識的な実態を把握・分析し,それに基づいた空き家対策のアプローチ手法を検討した.分析結果から,空き家に対する意向は,所有者の年齢や空き家年数によって異なる.例えば,賃貸・売却意向や行政制度利用意向は年齢が若いほど高くなっているため,若年層にはそれらを周知することが効果的である.また,空き家年数が20年を経過すると空き家所有者の管理頻度は著しく低下し,不動産価値が棄損される.さらに,所有者が高齢の場合,賃貸・売却意向や制度利用意向が低くなり,アプローチ手段がなくなる.このため,市場流通化に向けた迅速な空き家対策が必要である.

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  • Jリーグの試合観戦者を対象としたモビリティ・マネジメント 査読

    谷本 翔平, 氏原 岳人

    都市計画論文集   54 ( 3 )   1253 - 1259   2019年

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    本報告では、スポーツ観戦者に対するMM(Mobility Management)として、Jリーグのファジアーノ岡山の試合観戦者を対象として、自家用車から徒歩や自転車、公共交通などに行動変容させるための複合的な施策を提案し、実施した。その結果、2017年(初年度)は自家用車来場者かつMMに関する本プロジェクトを認知している試合観戦者のうちの10%(全自家用車来場者の7%)が自家用車以外の手段に転換した。転換者の属性は、30代〜40代が多く、サポーター歴が長いこと、単独での観戦者である傾向があった。また、手段転換のきっかけとしては「ワンショットTFP」が最も多く挙げられていた。その一方で、二年目には、プロジェクト認知度と手段転換者割合ともに減少しており、継続的な効果につなげるための課題も見えた。

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  • 中山間地域における超小型モビリティの利用適性に関する研究 査読

    藤原 淳貴, 氏原 岳人

    都市計画論文集   54 ( 3 )   703 - 710   2019年

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    中山間地域では、高齢者の自立した生活を支えるための移動手段の確保が課題である。本研究では地域特性の異なる中山間地域の3地域(拠点、準拠点、集落)にて実施された超小型モビリティ(MEV)実証実験に基づき,地域特性と利用者属性の視点からMEVの適性を検証した。主な分析の結果、1)MEVは、中山間地域の典型的な生活拠点において特に機能する。2)MEVは、高齢者にとっても運転しやすい乗り物として評価されている。3)中山間地域の生活拠点では、高齢者の日常移動の8割程度をMEVで対応できる可能性がある。4)これら分析結果などに基づき、高齢者の免許返納までの期間において、健全で自立した生活を支えるための乗り物として「ラストカー」という新たな概念を提案した。

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  • 空き家の市場流通化に向けた効果的な対策に関する研究-空き家所有者へのSP調査に基づいて- 査読

    和氣 悠, 氏原 岳人, 織田 恭平

    都市計画論文集   54 ( 3 )   245 - 252   2019年

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    本研究では,空き家所有者を対象としたアンケート調査に基づき,空き家の市場流通化を拒む課題を網羅的に把握するとともに,それら課題に対応した効果的な空き家対策をSP調査に基づき検証した.主な分析の結果,1)「物置として必要」や「特に困っていない」と回答する空き家所有者については,既存の対策によって空き家を市場流通化させることは困難である.2)各自治体で数多く実施されているリフォーム補助などの金銭的サポートによる空き家対策は,効果が限られている.3)一方,新たな空き家対策の1つとして挙げた固定資産税の増加策は,1)の解決困難な課題も含めて全般的な課題に極めて高い効果を示した.既存の空き家対策では限界が見られるなかでは,このような新たな施策についても,1つの選択肢として検討するに値すると言える.

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  • 歩行者中心の都市空間創出による交通手段変化の可能性 査読

    安藤亮介, 氏原岳人

    交通工学論文集   5 ( 5 )   1 - 10   2019年

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    本研究では SP 調査の手法を用いたアンケート調査データの分析に基づき、居住地や鉄道駅の立地が集約型都市構造の交通ネットワーク上に位置する仮想の都市において、歩行者中心の都市空間創出が公共交通利用に与える影響を分析した。

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  • 平成27年9月関東・東北豪雨がもたらした被災地の人口及び地価変動-茨城県常総市を対象として- 査読

    氏原岳人, 和氣悠, 森永夕佳里

    都市計画論文集   54 ( 1 )   57 - 63   2019年

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    平成27年9月豪雨にて被災した茨城県常総市を対象として、被災前後の人口や地価の変動を把握した。

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  • 買い物行動時の店舗選択が地域経済へ及ぼす影響の実証分析〜岡山市の小売店舗を事例に〜 査読

    田中皓介, 長谷川貴史, 宮川愛由, 三村聡, 氏原岳人, 藤井聡

    土木学会論文集   74 ( 4 )   356 - 368   2018年

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    近年の日本では大型店舗立地による雇用機会,税収,買い物客の増加が期待されるものの,その根拠は乏しい.それどころか先行研究では,大型店舗での買い物は地元商店での買い物に比べて,地域経済の活性化に繋がらないことが実証的に示されている.本研究は,京都市での先行研究の知見が他都市においても妥当するかを検証するため,岡山市を対象に調査・分析を行った.

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  • 市民主体の市民ファンド組織運営上の課題とその解決策に関する考察 査読

    田邉信男, 氏原岳人, 阿部宏史

    都市計画論文集   53 ( 3 )   466 - 473   2018年

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    本研究では「市民主体」の市民ファンドに着目し、市民ファンド組織運営の解決策を検討する際の知見を得ることを目的として、アンケート調査を通じて、市民ファンド組織運営上の課題を分析・考察した。その結果、市民ファンド組織運営上の課題を明らかにし、その組織運営の解決策を提言した。

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  • プローブパーソンデータを用いた中心市街地における歩行者中心の都市空間創出の影響分析-来訪者の交通行動と居住地特性に着目して- 査読

    安藤亮介, 氏原岳人

    都市計画論文集   53 ( 2 )   161 - 171   2018年

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    本研究は,中心市街地における歩行者のための道路空間再配分の影響について,来訪者の来訪交通手段や中心市街地での滞在時間,居住地特性に着目して分析したものである.2015(平成27)年に岡山市の中心市街地において実施された回遊性向上社会実験にあわせてプローブパーソン調査を実施し,通常の休日時と社会実験時の中心市街地来訪者の来訪交通手段,滞在時間,居住地特性の関連とその変化を分析した.

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  • 公共交通システムの整備水準とモビリティ・ ディバイドの発生状況に関する研究 -ポートランド及び岡山都市圏を対象にして- 査読

    吉松ひかる, 氏原岳人, 阿部宏史

    交通工学論文集   4 ( 2 )   1 - 9   2018年

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    公共交通整備水準の高いアメリカ・ポートランド都市圏と、都市圏規模が類似したわが国の典型的な地方圏である岡山都市圏を対象に、公共交通整備水準の差異によるモビリティ・ディバイドの発生状況を検証した。

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  • “住宅地のつくられ方”からみた撤退パターンのモデル化−岡山市の311地区の統計分析に基づいて− 査読

    和氣悠, 氏原岳人, 阿部宏史

    都市計画論文集   53 ( 2 )   1029 - 1035   2017年

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    本研究では、岡山市311地区の建物データに基づき、住宅地の整備方法と盛衰状況との関連性を統計的に検証し、住宅地の高齢化と撤退パターンのモデル化を試みた。

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  • 中心市街地における大規模商業施設の出店による歩行者通行量への影響 査読

    谷本翔平, 佐藤克哉, 氏原岳人, 阿部宏史

    都市計画論文集   52 ( 3 )   255 - 262   2017年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    まちづくり三法の改正により、これまで郊外に出店していた大規模商業施設の中心市街地への出店が目立っている。本研究では、岡山市の中心市街地に新たにオープンした大規模商業施設(JR岡山駅から徒歩数分の位置)を対象として、中心市街地の歩行者通行量への影響を面的に把握した。

    DOI: 10.11361/journalcpij.52.255

    CiNii Article

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  • 市民ファンドの寄付プログラムの運営実態と類型化による傾向分析 査読

    田邉 信男, 阿部 宏史, 氏原 岳人

    都市計画論文集   52 ( 3 )   668 - 675   2017年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    NPO等が地域の課題解決に取り組む市民公益活動に対して、市民から集めた寄付金をNPO等に助成する市民ファンドへの期待が高まってきている。しかし、その寄付プログラムの運営実態は明らかにされていない。本研究では、市民ファンドの寄付プログラム活用策を検討する際の知見を得ることを目的として、全国の市民ファンドを対象とするアンケート調査を実施し、市民ファンドの資金調達スキームタイプ別の寄付プログラムの運営実態及び寄付プログラムの特性を分析した。その結果、資金調達スキームタイプ別の寄付プログラムの特徴及び寄付プログラムの類型化によるグループ間の寄付プログラムの特性を明らかにした。

    DOI: 10.11361/journalcpij.52.668

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  • 住宅地の盛衰クラスターからみた都市スポンジ化の実態 査読

    氏原岳人, 阿部宏史, 野中捷

    都市計画論文集   51 ( 3 )   466 - 473   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、住宅地レベルの盛衰状態に着目して岡山県内の109地区を対象に都市スポンジ化の実態を明らかにした。

    DOI: 10.11361/journalcpij.51.466

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  • 地方都市における都市スポンジ化の実証的研究―建物開発・滅失・空き家状況の視点から― 査読

    氏原岳人, 阿部宏史, 村田直輝, 鷲尾直紘

    土木学会論文集   72 ( 1 )   62 - 72   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 土木学会  

    本研究では,都市内部に空き地や空き家が多孔質状に発生する都市スポンジ化の実態を,人口が減少する地方都市の全域及び都市整備手法に着目して把握した.

    DOI: 10.2208/jscejipm.72.62

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  • わが国の空き家及び空き地対策の現状とコンパクトシティ政策との連携手法の提案 査読

    水野彩加, 氏原岳人, 阿部宏史

    都市計画論文集   51 ( 3 )   1101 - 1108   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    人口減少下では、都市スポンジ化(都市内部でスポンジ状に空き家や空き地が多数発生する現象)に対応しつつ、都市自体をコンパクトに再編することが求められている。本報告では、まず1)全国810の自治体(政令市、市、特別区)を対象としたアンケート調査(536自治体の回答)を実施し、わが国の空き家及び空き地対策の現状ならびにコンパクトシティとの連携実態を把握した。

    DOI: 10.11361/journalcpij.51.1101

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  • 継続的なまちづくり活動に向けた組織運営の課題とマネジメントの方策に関する考察 -活動者の観点に基づく分析- 査読

    田邉信男, 氏原岳人, 阿部宏史

    都市計画論文集   51 ( 3 )   553 - 559   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本都市計画学会  

    本研究では、「新しい公共」の担い手として期待されている任意団体やNPOの団体で継続的に活動している活動主体に着目した。複数の文献から課題を整理し、アンケート調査を通じて、継続的な組織運営の課題の類型化や組織形態別の課題を定量的に分析した。また、分析結果の考察を通して、組織が継続・発展していくためのマネジメントの方策について検討した。

    DOI: 10.11361/journalcpij.51.553

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  • 二極の特性の異なる商業エリアを有する中心市街地内の回遊行動の実態分析-岡山市の中心市街地を事例として- 査読

    氏原岳人, 阿部宏史, 入江恭平, 有方聡

    都市計画論文集   49 ( 3 )   801 - 806   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:The City Planning Institute of Japan  

    近年、多くの地方都市で中心市街地の衰退が問題視されている。また、既存の商店街を中心とした商業エリアを有しながら、再開発によって新たな商業エリアが形成され、複数の商業エリアを有するという都市構造の変化が生じている。そこで、本研究では、岡山県岡山市の中心市街地内の二つの商業エリアに着目して、来街者の回遊行動を来街者調査により把握すると同時に、発生要因を二項ロジスティック回帰分析により明らかにした。

    DOI: 10.11361/journalcpij.49.801

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/10040626719?from=CiNii

  • 南海トラフ巨大地震を想定した津波避難における自動車利用意向とその動機及び抑制可能性 査読

    佐々木麻衣, 氏原岳人, 阿部宏史

    都市計画論文集   49 ( 3 )   861 - 866   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:The City Planning Institute of Japan  

    本研究では、南海トラフの巨大地震を想定した津波避難時の自動車利用意向とその動機、さらに、各種政策の抑制可能性に着目し、岡山市沿岸部居住者を対象にアンケート調査を実施した。得られた調査結果を基に、避難時の自動車利用意向動機からクラスター分析を用いた類型化及び統計的検定を行うことで、自動車利用意向動機特性を明らかにするとともに、各種政策の抑制可能性の検討を行った。

    DOI: 10.11361/journalcpij.49.861

    CiNii Article

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    その他リンク: https://jlc.jst.go.jp/DN/JALC/10040626818?from=CiNii

  • 津波に対する”備え”特性の類型化と避難行動への影響 査読

    氏原岳人, 阿部宏史, 佐々木麻衣

    都市計画論文集   49 ( 1 )   120 - 127   2014年

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    南海トラフ沿いを震源とする巨大地震の発生が懸念されており,過去に津波被災経験のない津波非常襲地域においても,津波に対する備えが求められている.そこで本研究では,津波非常襲地域である岡山市沿岸部を対象にアンケート調査を実施し,個人の津波に対する備え特性と,その避難行動への影響を明らかにした.

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  • Position of Fukuoka City Based on Maturation Process Indicators: Comparing with Various Cities in the World 査読

    T.Ujihara, T. Yin

    Urban Policy Studies   6   55 - 64   2013年

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    掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

    本研究では、世界の先進諸国の都市を対象とした「成熟過程指標」を提案するとともに、世界の諸都市の仲間入りを目指す福岡市にて、その適用を試みることで、それら諸都市(IRBC加盟都市)の中での福岡市の位置づけ及び課題を明らかにした。

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  • 集約型都市構造の視点からみた岡山市における地区レベルの人口変動に関する分析−1995年〜2010年の国勢調査・町丁目データを用いて− 査読

    竹内幹太郎, 氏原岳人, 阿部宏史

    土木学会論文集D3(土木計画学)   69 ( 5 )   317 - 326   2013年

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    本研究では,岡山市を対象として,1995-2000-2005-2010年の国勢調査・町丁目データを用いて地区レベルの人口変動を“集約型都市構造のポイント”となる「市街化エリア」「都心」「公共交通拠点」に着目して分析する.

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  • 自家用車利用からバス利用への転換可能性とバスサービスに対する改善ニーズ 査読

    氏原岳人, 阿部宏史, 柏村友哉

    土木学会論文集G(環境)   68 ( 6 )   109 - 116   2012年

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    地域の身近な足として,また環境負荷の低い(輸送量あたりのCO2排出量の少ない)移動手段として“バス交通”が期待されている.一方,バス利用者数は年々減少傾向にあり,存続のためには,自家用車利用からの転換が特に重要となる.そこで本研究では,自家用車利用からバス利用への潜在的な転換可能性や,その際のバスサービスの改善ニーズを,居住者のバス利用環境の視点から定量的に明らかにした.

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  • 来訪者からみた都市内部における新たな店舗集積の特性に関する研究−岡山市問屋町の卸商業団地を事例として− 査読

    竹内幹太郎, 阿部宏史, 氏原岳人, 金野裕一

    都市計画論文集   47   1039 - 1044   2012年

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    本研究では、用途転換の取り組みにより空き倉庫・事務所群を活用した新たな店舗集積が形成されている岡山市北区問屋町の卸商業団地を事例に、その特性を来訪者へのアンケート調査結果を用いて分析した。

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  • 地域産業連関モデルによる農林漁業・食品工業部門のCO2排出構造分析と政策シミュレーション 査読

    織田恭平, 阿部宏史, 氏原岳人

    地域学研究   41 ( 4 )   985 - 1000   2012年

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    本研究では、国内地域の農林漁業及び食品工業を細分化した地域産業連関モデルを作成し、全国9地域の農林漁業・食品工業を中心とする産業部門の経済構造とCO2排出構造の関連を分析する。

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  • Spatiotemporal analysis of depopulation processes-How does an urban area become perforated?- 査読

    Takehito UJIHARA, Hirofumi Abe, Hironori Shitasaki

    The 10th International Conference on Urban Planning and Environment, Symposium proceedings   470 - 482   2012年

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    掲載種別:研究論文(国際会議プロシーディングス)  

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  • 卸商業団地における既存ストック群を活用した店舗集積の実態分析ー岡山市問屋町の来訪者調査に基づいてー 査読

    竹内幹太郎, 氏原岳人, 阿部宏史

    土木学会論文集D3・特集号(土木計画学研究・論文集Vol.28 )   407 - 416   2011年

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    産業集積の衰退により発生する低・未利用の既存建築物群「既存ストック群」を,新たな店舗出店の受け皿として用途転換を図る際の知見を得るため,既存ストック群を活用した店舗集積が発生している岡山市北区問屋町の卸商業団地を事例に,その店舗集積の実態を来訪者の行動と意識に関する調査に基づいて分析した.

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  • 商業団地における新たな店舗集積の特性と要因に関する研究 査読

    竹内幹太郎, 阿部宏史, 橋本成仁, 氏原岳人

    都市計画論文集   45   37 - 42   2010年

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    本研究では、卸商業団地において、卸売業以外の新たな店舗集積が起こりうる可能性を検討する際に有用な知見を得ることを目的とした。具体的には、新たな店舗集積が起こっている岡山市北区問屋町を事例に、アンケート調査を実施し、新たな店舗集積に関する現状把握と要因分析を行った。

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  • エコロジカル・フットプリント指標の算出基準に関する最新動向―「ECOLOGICAL FOOTPRINT STANDARDS 2009」に基づいて 査読

    氏原岳人, 谷口守

    土木学会論文集D   66 ( 2 )   300 - 305   2010年

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    2009年9月にEF指標に関わる研究者・実務者らから構成されるGlobal Footprint Networkにより,EF分析の一貫性を確保することを目的とした「ECOLOGICAL FOOTPRINT (EF)STANDARDS 2009」が発表された.本稿では,「EF STANDARDS 2009」について,1)基本的情報を付加し,2)主としてEF指標の算出基準に関する記述の要点を整理して解説した.

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  • 低炭素社会に向けた個人の運転量半減化プランの構成分析 査読

    谷口守, 橋本成仁, 氏原岳人, 安立光陽

    土木計画学研究・論文集   27   431 - 436   2010年

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    掲載種別:研究論文(学術雑誌)  

    本研究では、居住者自身に自動車運転量の半減化の可能性、及びその場合の削減方法を尋ねる調査を実施した。分析の結果、現在の居住地や現在の都市構造のままでも約7割の者が自動車利用を半減できると考えていることを把握するとともに、半減化の可能性やその方法の構成は現在の居住地や交通行動の影響を受けることなどを明らかにした。

    DOI: 10.2208/journalip.27.431

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  • 都市インフラネットワークに着目した開発・撤退過程における都市整備手法と環境負荷の経年比較 査読

    内田元喜, 氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    土木計画学研究・論文集   26   263 - 269   2009年

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    本研究では、都市インフラの整備状況をそのネットワークの形成過程に着目して捉え、都市整備手法の異なる地区における開発・撤退過程と環境負荷の変化との関連性について分析を試みた。

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  • 中山間地域を含む地方都市を対象にした低環境負荷型地域構造の検討-居住者の自動車利用に伴うCO2排出量を対象として- 査読

    内田元喜, 氏原岳人, 谷口守, 橋本成仁

    都市計画論文集   44   361 - 366   2009年

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    本研究では岡山県津山市域を対象として居住者の自動車利用に伴うCO2排出量に着目し、地域構造そのものを見直す複数の中長期的なシナリオを設定し、その効果を定量的に把握した。

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  • 低炭素社会に向けた居住者を対象とした自動車CO2排出量の削減方策の効果−地域構造・ガソリン価格・低燃費車に着目して− 査読

    谷口守, 橋本成仁, 氏原岳人, 古川のり子

    環境システム論文集   37   153 - 161   2009年

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    本研究では都心から中山間部までの多様な地域から構成される広島都市圏を対象に、居住者の自動車CO2排出量削減に向けた諸施策を複合的に実施した場合の地域特性別の効果を検討した。具体的には地域構造転換・ガソリン価格の上昇・低燃費車の普及など多種の施策を組み合わせ、居住者に対するアンケート調査に基づき、施策受容性や意識を踏まえたシナリオ分析を行った。

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  • エコロジカル・フットプリント指標を用いた環境負荷の地域間キャップ&トレード制度の提案-“身の丈にあった国土利用”に向けた新たなフレームワークの構築‐ 査読

    氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    都市計画論文集   43 ( 3 )   877 - 882   2008年

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    本研究では、エコロジカル・フットプリント(EF)指標を用いて土地利用をベースとした包括的な環境負荷を対象とした地域間キャップ&トレード制度を提案するとともに、環境バランスの均衡した“身の丈にあった国土利用”へ向けた新たなフレームワークを構築した。

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  • エコロジカル・フットプリント指標を用いた地区レベルの環境負荷超過率の検討 査読

    氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    土木計画学研究・論文集   25 ( 1 )   141 - 146   2008年

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    本研究では活動特性を考慮した地区レベルでのEF指標値の簡便な算出方法を提案し、地方中心都市である岡山市全体での環境負荷量(EF指標)と環境受容量とのバランスを評価した上で、それを構成する多種多様な地区レベルでの環境負荷超過率を算出した。

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  • 環境バランスを考慮した都市・地域計画へのエコロジカル・フットプリント指標の導入 査読

    氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    環境システム研究論文集   36   207 - 215   2008年

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    本研究では、エコロジカル・フットプリント指標を用いて、岡山県津山市を対象として都市・地域の持続可能性を評価するとともに、近年その必要性が高まっている「空間リサイクル」及び「都市コンパクト化」施策実施が、その持続可能性に及ぼす影響を明らかにした。

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  • 都市撤退を考慮した郊外部の土地利用計画に関する環境負荷・受容量への影響分析- 整備手法の異なる地区を対象としたエコロジカル・フットプリント分析 - 査読

    内田元喜, 氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    都市計画論文集   43 ( 3 )   883 - 888   2008年

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    本研究では都市整備手法の異なる地区の都市撤退状況を把握した上で、EF指標値(環境負荷)の経年的な変化を明らかにした。また、“調和ある土地利用”に向けたシナリオ分析を実施し、環境負荷量及びそれらを受け入れるための自然的土地利用(環境受容量)への影響を分析した。

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  • グループに着目した朝市来訪者の行動特性と環境影響 査読

    氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    土木学会論文集   63 ( 1 )   55 - 64   2007年

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    本研究では倉敷市で開催される朝市の来訪者にアンケート調査を実施し、グループ行動の基本的な特性、及び関連する要因を定量化した。

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  • 都市内自己水源の有効活用に向けた水資源配置に関する基礎的検討−活動特性の異なる複数の地区を対象として− 査読

    氏原岳人, 谷口守, 毛利紫乃, 小野芳朗, 古米弘明

    環境システム研究論文集   35   207 - 214   2007年

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    本研究では、活動特性の異なる複数の地区を対象として、地下水涵養を通じたストック型の水供給や、各地区の雨水や下水再生水の可能供給量および潜在需要量を明らかにすることで、都市内自己水源の有効活用に向けた流域内での水資源配置に関する検討を行った

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  • エコロジカル・フットプリント指標を用いた都市整備手法が都市撤退に及ぼす環境影響評価- 都市インフラネットワークの維持・管理に着目して - 査読

    氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    都市計画論文集   42   637 - 642   2007年

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    本研究では、都市インフラの地区内ネットワーク系施設の配置に着目することで、都市整備手法および、それに付随する都市撤退パターン(自然発生的な撤退と計画的な撤退)と環境負荷との関連性を定量的に示した。

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  • 地産地消型朝市に着目した来訪者の行動・意識構造に関する実態分析 査読

    谷口守, 松中亮治, 氏原岳人

    地域学研究   37   693 - 711   2007年

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    本研究は、今後の都市再生に有効な試みと考えられる地産地消型朝市の来訪者を対象とした初めての総合的調査として、独自のアンケート調査、カウント調査他を実施することで、来訪者の行動と意識、さらには朝市開催に伴う周辺への影響を、定量的な分析に基づき明らかにした。

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  • ウォーターサプライ・フットプリント指標を用いた都市活動配置評価-水利用・循環の視点から地区整備を考える- 査読

    氏原岳人, 谷口守, 古米弘明, 小野芳朗

    環境システム研究論文集   34   507 - 513   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:Japan Society of Civil Engineers  

    本研究では、人々の水利用に対して、雨水浸透という形で自然に還元するとした場合、その地区の面積を如何ほど必要とするかを表現する指標として、ウォーターサプライ・フットプリント指標を提案し、都市施設配置が異なる4つの地区でその適用を試みた。さらに、水利用・浸透化のための施設導入効率が各地区によりどのように異なるかも検討した。

    DOI: 10.2208/proer.34.507

    CiNii Article

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  • 市街地特性に着目した都市撤退(リバース・スプロール)の実態分析 査読

    氏原岳人, 谷口守, 松中亮治

    都市計画論文集   41 ( 3 )   977 - 982   2006年

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    本研究では、市街地形成時における整備手法が異なる3タイプの郊外市街地を取り上げ、都市撤退の実態を把握した。

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書籍等出版物

  • パブリックスペース活用事典: 図解 公共空間を使いこなすための制度とルール

    氏原岳人( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 立地誘導促進施設協定(コモンズ協定)、誘導施設整備区)

    学芸出版社  2023年12月  ( ISBN:476152877X

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  • 空き家になる前の空き家対策: 所有者とともにまちを変える方法

    氏原 岳人, 石田 信治, 織田 恭平

    学芸出版社  2023年7月  ( ISBN:9784761528638

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  • 世界のコンパクトシティ 都市を賢く縮退するしくみと効果

    氏原岳人( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 6章 アメリカ・ポートランド 住民参加によるメリハリある土地利用と交通政策)

    学芸出版社  2019年 

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  • 自然災害 減災・防災と復旧・復興への提言

    氏原岳人, 阿部宏史( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 第17章 津波非常襲地域の防災意識と備え)

    技法堂出版  2017年 

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  • Sutainable Development and Planning V

    T.Ujihara, M.Taniguchi( 担当: 分担執筆 ,  範囲: Trading system of environmental loads: interregional cap and trade system using an ecological footprint,pp.381-396)

    WIT PRESS  2011年 

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MISC

講演・口頭発表等

  • Interregional Cap and Trade Using Ecological Footprint for Improvement of the Environmental Balance

    Ujihara, T, Taniguchi, M

    Footprint Forum: Meet the Winners of the 21st Century  2010年6月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

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  • Interregional Cap and Trade Using an Ecological Footprint Based on Land-Use Planning

    T. UJIHARA, M. TANIGUCHI

    The 8th International Conference on Urban Planning and Environment  2009年3月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    本研究では持続可能な地域形成のために“環境バランス”の概念に着目した。その上で、エコロジカル・フットプリントを用いた地域間キャップ&トレードを提案するとともに、持続可能な国土利用のためのフレームワークを構築した。

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  • Water Supply Footprint Index for Assessment of WaterBalance

    T.UJIHARA, M.TANIGUCHI

    2nd International Workshop on Rainwater and Reclaimed Water for Urban Sustainable WaterUse  2007年10月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    本研究では、人々の水利用に対して、雨水浸透という形で自然に還元するとした場合、その地区の面積を如何ほど必要とするかを表現する指標として、ウォーターサプライ・フットプリント指標を提案した。

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  • Development of a water supply footprint index to assess the water balance for local land-use planning

    TANIGUCHI,M. T.UJIHARA, H.FURUMAI, Y.ONO

    The first Ecological Footprint Conference  2007年5月 

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    会議種別:口頭発表(一般)  

    本研究では、フットプリント指標のコンセプトや方法論を応用して、地区居住者の水利用・供給に対して、雨水浸透という形で自然に還元するとした場合、その地区の土地面積がどれだけ必要になるかを表現する指標(ウォーターサプライ・フットプリント指標)を新たに提案した。

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受賞

  • 自然・環境生命科学分野学術奨励賞

    2024年5月   公益財団法人 山陽放送学術文化・スポーツ振興財団   空き家の発生分布に関する時空間解析

    氏原岳人

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  • 社会貢献賞

    2024年3月   岡山大学工学部  

    氏原岳人

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  • ベストティーチャー賞

    2024年3月   岡山大学工学部  

    氏原岳人

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  • JCOMMマネジメント賞

    2020年   日本モビリティ・マネジメント会議   ファジウォーカープロジェクト

    岡山大学氏原岳人研究室, 岡山大学高岡敦史研究室, 国土交通省中国地方整備局岡山国道事務所, 株)ファジアーノ岡山スポーツクラブ, 西日本旅客鉄道, 岡山支社, 岡山電気軌道, 両備ホールディングス(株, 両備バスカンパニー, 株)iプランニングKOHWA, HIDETO SATO DESIGN

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  • EST交通環境大賞奨励賞

    2020年   EST普及推進委員会(公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団)   ファジウォーカープロジェクト

    人・地域, 地球にやさしいアクセスのためのファジアーノプロジェクト実行委員会

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共同研究・競争的資金等の研究

  • スプロール住宅地の戦略的再編指針とロードマップの開発

    研究課題/領域番号:21K04413  2021年04月 - 2024年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    氏原 岳人

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    配分額:3900000円 ( 直接経費:3000000円 、 間接経費:900000円 )

    本研究の目的は、人口減少時代のスプロール住宅地の現状とあるべき姿を科学的なエビデンスに基づき明示するとともに、行政や専門家と連携して、その実現に向けた具体策を提案することである。初年度は、地方都市である岡山県岡山市を対象に、地区(町丁目)単位の空き家の実態を定量的に把握するとともに、空き家が相対的に多く、衰退する地区の都市内の位置づけを明確にした。次に、それら地区をタイプごとに分類し、現地調査することによって衰退地区の条件を整理し、現行の空き家対策の限界を明らかにした。
    得られた結果は以下の通りである。1)空き家が顕著に多い衰退地区(空き家率10%以上)は、全体の4%、人口で1%、面積では13%であった。空き家が顕在化するような地区は、都市全体でみると限定的であり、空き家率の偏りも大きく、空き家問題に地域格差が生じていた.2)衰退する地区の条件は、共通条件として「インフラ」、個別条件として「立地」、「急斜面」、「歴史」が存在した。共通条件と個別条件が組み合わさることによって空き家率の高い衰退地区が発生していた。3)現行の空き家対策は個別の対症療法であって原因療法ではないため、衰退地区の根本的な対策にはならない等の限界があることも指摘された。衰退地区の環境改善は難易度が非常に高く、個別の空き家対策だけでは限界があるため、合意形成も含めた中長期的な都市計画としての面的対策が必須である。加えて、市場メカニズムが極めて働きにくく、さらに公共部分のインフラのリノベーションも必要なため行政の関与も必要である。

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  • 都市スポンジ化現象の実態解明とその対応策の提案

    研究課題/領域番号:15K18135  2015年04月 - 2018年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)

    氏原岳人

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    配分額:3120000円 ( 直接経費:2400000円 、 間接経費:720000円 )

    人口減少による空き地や空き家の発生(都市スポンジ化)には不明な点が多く、その実態やメカニズム、予防・対策に関する知見等は十分ではない。本研究では、岡山県内の建物データ及び空き家データを用いた緻密な時空間解析に基づき、①都市スポンジ化現象の実態を網羅的に明らかにするとともに、②人口減少著しい地方都市において、如何にしてコンパクトシティを実現するのかについて、その実現に向けた都市スポンジ化対策を提案する。

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  • 低環境負荷型の都市構造実現に向けた人口減少適応型の地区別ロードマップの開発

    研究課題/領域番号:25820243  2013年04月 - 2015年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  若手研究(B)

    氏原 岳人

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    配分額:2340000円 ( 直接経費:1800000円 、 間接経費:540000円 )

    本研究では人口減少下における土地利用変化の実態を把握するとともに、都市コンパクト化に向けての知見を得ることを目的とした。1)地方都市(津山市)における建物開発・滅失データベースを構築し、都市全体及び生活インフラ施設との関係性を定量的に明らかにした。2)岡山県内の住宅地を対象として、地区タイプ別(都市整備手法)の土地利用変化の実態を明らかにすることで、人口減少適応型の都市構造改変のための方法論を提示した。

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  • 地域の環境的自立に向けた社会システム構築のためアプローチ手法の提案

    研究課題/領域番号:07J03925  2007年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  特別研究員奨励費

    氏原 岳人

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    配分額:2700000円 ( 直接経費:2700000円 )

    去年度は、環境的自立に資する施策実施に対してインセンティブを与えるためのエコロジカル・フットプリント(EF)指標を用いた地域間キャップ&トレード制度を提案し、各自治体の取引価格を試算した。一方、本制度を実際に導入した場合に、それら施策実施にどのような影響を与えるのかについては検討できていない。
    本年度は、去年度に提案した地域間キャップ&トレード制度に基づいて、都市・地域整備財源への影響という視点から本制度に対するフィージビリティ分析を実施した。具体的には、1) 該当する自治体が環境負担分として得られる取引価格を財源として、環境的自立に寄与する施策を実施するとともに、それに伴い新たな取引価格(インセンティブ)を発生させる仕組みを構築した。2) この仕組みに基づき、複数の自治体を対象とし、環境依存分及び負担分に対する取引価格を算出した。3) 環境的自立に寄与する計画メニュー(空間リサイクルや都市コンパクト化)に対する実施コストと取引価格との比較や、現在の自治体の財政状況との関連性について検討にした。さらに、それら施策を実施できる場合に、新たに発生する取引価格がどの程度であるのかについてもあわせて明らかにした。これら研究と並行して、2009年9月にEF指標の算出基準などの一貫性を確保することを目的として「ECOLOGICAL FOOTPRINT STANDARDS 2009」がGlobal footprint networkから発表されたため、このスタンダードについて基本的情報を付加する形で、EF指標の算出基準に関する記述の要点を主として整理した。
    この他、地域の環境的自立に関する主要なテーマの1つである「低炭素社会の構築」をキーワードとして、広島市都市圏や岡山県津山市のようなタイプの異なる地域を対象とし、交通環境負荷(CO_2)の削減方策について定量的分析に基づき検討した。

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担当授業科目

  • 基礎地形情報学 (2024年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~2, [第2学期]水1~2

  • 基礎地形情報学実習 (2024年度) 1・2学期  - [第1学期]金3~4, [第2学期]水3~4

  • 工学安全教育 (2024年度) 第3学期  - 水3~4

  • 測量学 (2024年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~2, [第2学期]水1~2

  • 測量学Ⅰ及び実習 (2024年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~4, [第2学期]水1~4

  • 測量学実習 (2024年度) 1・2学期  - [第1学期]金3~4, [第2学期]水3~4

  • 特別研究 (2024年度) その他  - その他

  • 環境計画学 (2024年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 計画学演習 (2024年度) 3・4学期  - 水3~4

  • 計画学演習 (2024年度) 3・4学期  - 水3~4

  • 都市・交通計画学演習C (2024年度) 通年  - その他

  • 都市・交通計画学演習C (2024年度) 前期  - その他

  • 都市・交通計画学特別演習 (2024年度) 前期  - その他

  • 都市・地域計画学 (2024年度) 1・2学期  - 木1~2

  • 都市・地域計画学A (2024年度) 特別  - その他

  • 都市・地域計画学B (2024年度) 1・2学期  - 木1~2

  • 都市構造マネジメント論 (2024年度) 前期  - その他

  • 都市環境マネジメント学 (2024年度) 後期  - 火3~4

  • 都市環境計画学 (2024年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 都市環境計画学 (2024年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 都市解析学 (2024年度) 3・4学期  - 木3~4

  • 都市解析学 (2024年度) 3・4学期  - 木3~4

  • 防災情報学 (2024年度) 後期  - 月3~4

  • 基礎地形情報学 (2023年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~2, [第2学期]水1~2

  • 基礎地形情報学実習 (2023年度) 1・2学期  - [第1学期]金3~4, [第2学期]水3~4

  • 工学安全教育 (2023年度) 第3学期  - 水3~4

  • 測量学 (2023年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~2, [第2学期]水1~2

  • 測量学Ⅰ及び実習 (2023年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~4, [第2学期]水1~4

  • 測量学実習 (2023年度) 1・2学期  - [第1学期]金3~4, [第2学期]水3~4

  • 特別研究 (2023年度) その他  - その他

  • 特別研究 (2023年度) その他  - その他

  • 特別研究 (2023年度) 通年  - その他

  • 環境計画学 (2023年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 計画学演習 (2023年度) 3・4学期  - 水3~4

  • 計画学演習 (2023年度) 3・4学期  - 水3~4

  • 都市・交通計画学演習 (2023年度) 前期  - その他

  • 都市・交通計画学演習 (2023年度) 後期  - その他

  • 都市・交通計画学演習C (2023年度) 通年  - その他

  • 都市・交通計画学演習C (2023年度) 前期  - その他

  • 都市・交通計画学演習C (2023年度) 後期  - その他

  • 都市・交通計画学特別演習 (2023年度) 前期  - その他

  • 都市・地域計画学 (2023年度) 1・2学期  - 木1~2

  • 都市・地域計画学A (2023年度) 特別  - その他

  • 都市・地域計画学B (2023年度) 1・2学期  - 木1~2

  • 都市構造マネジメント論 (2023年度) 前期  - その他

  • 都市構造マネジメント論 (2023年度) 前期  - その他

  • 都市環境マネジメント学 (2023年度) 後期  - 火3~4

  • 都市環境マネジメント学 (2023年度) 後期  - 火3~4

  • 都市環境計画学 (2023年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 都市環境計画学 (2023年度) 1・2学期  - 火1~2

  • 都市解析学 (2023年度) 3・4学期  - 木3~4

  • 都市解析学 (2023年度) 3・4学期  - 木3~4

  • 都市計画学演習 (2023年度) 前期  - その他

  • 都市計画学演習 (2023年度) 後期  - その他

  • 防災情報学 (2023年度) 後期  - 月3~4

  • 基礎地形情報学 (2022年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~2, [第2学期]水1~2

  • 基礎地形情報学実習 (2022年度) 1・2学期  - [第1学期]金3~4, [第2学期]水3~4

  • 工学安全教育 (2022年度) 第3学期  - 水3~4

  • 循環型社会計画学演習 (2022年度) 前期  - その他

  • 循環型社会計画学演習 (2022年度) 後期  - その他

  • 測量学 (2022年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~2, [第2学期]水1~2

  • 測量学Ⅰ及び実習 (2022年度) 1・2学期  - [第1学期]金1~4, [第2学期]水1~4

  • 測量学実習 (2022年度) 1・2学期  - [第1学期]金3~4, [第2学期]水3~4

  • 特別研究 (2022年度) 前期  - その他

  • 特別研究 (2022年度) 通年  - その他

  • 特別研究 (2022年度) その他  - その他

  • 特別研究 (2022年度) 後期  - その他

  • 環境デザイン工学概論 (2022年度) 第1学期  - 水1~2

  • 環境デザイン工学概論A (2022年度) 第1学期  - 水1~2

  • 環境デザイン工学概論B (2022年度) 第1学期  - 水1~2

  • 環境・社会基盤系入門 (2022年度) 第1学期  - 水1~2

  • 環境計画学 (2022年度) 第1学期  - 火5~7

  • 計画学演習 (2022年度) 第4学期  - 木5~7

  • 都市・交通計画学演習 (2022年度) 前期  - その他

  • 都市・交通計画学演習 (2022年度) 後期  - その他

  • 都市・交通計画学演習C (2022年度) 前期  - その他

  • 都市・交通計画学演習C (2022年度) 後期  - その他

  • 都市・地域計画学 (2022年度) 1・2学期  - 木1~2

  • 都市・地域計画学A (2022年度) 特別  - その他

  • 都市・地域計画学B (2022年度) 1・2学期  - 木1~2

  • 都市構造マネジメント論 (2022年度) 前期  - その他

  • 都市環境マネジメント学 (2022年度) 後期  - 火3~4

  • 都市環境計画学 (2022年度) 第1学期  - 火5~7

  • 都市解析学 (2022年度) 第3学期  - 金2~4

  • 都市計画学演習 (2022年度) 前期  - その他

  • 都市計画学演習 (2022年度) 後期  - その他

  • 循環型社会計画学演習 (2021年度) 前期  - その他

  • 循環型社会計画学演習 (2021年度) 後期  - その他

  • 測量学 (2021年度) 1・2学期  - 木5~6

  • 測量学 (2021年度) 1・2学期  - 木5~6

  • 測量学A (2021年度) 第1学期  - 木5~6

  • 測量学B (2021年度) 第2学期  - 木5~6

  • 測量学Ⅰ及び実習 (2021年度) 1・2学期  - [第1学期]金1,金2,金3,金4, [第2学期]水1,水2,水3,水4

  • 測量学実習 (2021年度) 1・2学期  - 木7~9

  • 測量学実習 (2021年度) 1・2学期  - 木7~9

  • 測量学実習A (2021年度) 第1学期  - 木7~9

  • 測量学実習B (2021年度) 第2学期  - 木7~9

  • 特別研究 (2021年度) 通年  - その他

  • 環境計画学 (2021年度) 第1学期  - 木2~4

  • 環境計画学 (2021年度) 第1学期  - 木2~4

  • 計画学演習 (2021年度) 第4学期  - 木5~7

  • 計画学演習 (2021年度) 第4学期  - 木5~7

  • 都市・交通計画学演習 (2021年度) 前期  - その他

  • 都市・交通計画学演習 (2021年度) 後期  - その他

  • 都市・交通計画学演習 (2021年度) 後期  - その他

  • 都市・交通計画学演習 (2021年度) 前期  - その他

  • 都市・地域計画学 (2021年度) 3・4学期  - [第3学期]水4, [第4学期]水2~4

  • 都市・地域計画学A (2021年度) 第3学期  - 水4

  • 都市・地域計画学B (2021年度) 第4学期  - 水2~4

  • 都市構造マネジメント論 (2021年度) 前期  - その他

  • 都市環境マネジメント学 (2021年度) 後期  - 金2~3

  • 都市解析学 (2021年度) 第3学期  - 木5~7

  • 都市解析学 (2021年度) 第3学期  - 木6,木7,木8

  • 都市計画学演習 (2021年度) 前期  - その他

  • 都市計画学演習 (2021年度) 後期  - その他

  • 都市計画学演習 (2021年度) 後期  - その他

  • 都市計画学演習 (2021年度) 前期  - その他

  • 測量学 (2020年度) 1・2学期  - 木4,木5

  • 測量学 (2020年度) 1・2学期  - 木4,木5

  • 測量学A (2020年度) 第1学期  - 木4,木5

  • 測量学B (2020年度) 第2学期  - 木4,木5

  • 測量学実習 (2020年度) 1・2学期  - 木6,木7,木8

  • 測量学実習 (2020年度) 1・2学期  - 木6,木7,木8

  • 測量学実習A (2020年度) 第1学期  - 木6,木7,木8

  • 測量学実習B (2020年度) 第2学期  - 木6,木7,木8

  • 特別研究 (2020年度) 通年  - その他

  • 特別研究 (2020年度) その他  - [後期], [前期]

  • 環境計画学 (2020年度) 第1学期  - 木1,木2,木3

  • 環境計画学 (2020年度) 第1学期  - 木1,木2,木3

  • 統計学入門(自然・生命)1 (2020年度) 第3学期  - 火1,火2

  • 統計学入門(自然・生命)2 (2020年度) 第4学期  - 火1,火2

  • 計画学演習 (2020年度) 第4学期  - 木4,木5,木6

  • 計画学演習 (2020年度) 第4学期  - 木4,木5,木6

  • 都市・地域計画学 (2020年度) 3・4学期  - [第3学期]月5, [第4学期]木1,木2,木3

  • 都市・地域計画学A (2020年度) 第3学期  - 月5

  • 都市・地域計画学B (2020年度) 第4学期  - 木1,木2,木3

  • 都市構造マネジメント論 (2020年度) 前期  - その他

  • 都市環境マネジメント学 (2020年度) 後期  - 金2,金3

  • 都市解析学 (2020年度) 第3学期  - 木6,木7,木8

  • 都市解析学 (2020年度) 第3学期  - 木6,木7,木8

  • 都市計画学演習 (2020年度) 前期  - その他

  • 都市計画学演習 (2020年度) 後期  - その他

  • 都市計画学演習 (2020年度) 後期  - その他

  • 都市計画学演習 (2020年度) 前期  - その他

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メディア報道

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