2021/07/12 更新

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フジイ ダイジ
藤井 大児
FUJII Daiji
所属
ヘルスシステム統合科学学域 教授
職名
教授

学位

  • 博士(商学) ( 一橋大学 )

研究キーワード

  • organization

  • Management

  • strategy

  • innovation

  • Technology

  • イノベーション

  • 組織

  • 経営

  • 技術

  • 戦略

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

学歴

  • 一橋大学   Graduate School, Division of Commerce  

    - 2002年

  • 一橋大学   商学研究科  

    - 2002年

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    国名: 日本国

経歴

  • - 岡山大学ヘルスシステム統合科学研究科 教授

    2018年

  • - Professor,Graduate School of Interdisciplinary Science and Engineering in Health Systems,Okayama University

    2018年

  • Associate Professor,Graduate School of Humanities and Social Sciences,Okayama University

    2004年 - 2018年

  • 岡山大学社会文化科学研究科 准教授

    2004年 - 2018年

 

論文

  • 日本型知識創造の理論構築を目指して

    藤井大児

    岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要   46   1 - 11   2018年11月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語  

  • 多数派内少数者の影響力:予備的考察

    守矢 翔, 藤井 大児

    岡山大学経済学会雑誌   50 ( 2 )   2018年7月

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    担当区分:最終著者   記述言語:日本語  

  • 公共部門の外部組織利用を通じた自己革新プロセスに関する予備的考察

    藤井大児

    岡山大学経済学会雑誌   49 ( 2 )   75 - 81   2018年2月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語  

  • 非営利組織経営のイノベーションに向けて : 東日本大震災復興支援活動からの教訓

    藤井大児, 吉田明

    岡山大学産業経営研究会研究報告書   50   1 - 67   2015年

  • 社会福祉協議会による災害復旧・復興支援活動:岡山県から宮城県への職員派遣の事例

    吉田 明, 藤井 大児

    岡山大学経済学会雑誌   46 ( 2 )   233 - 153   2014年

  • 不確実性下における適応システムの多様性--デニム・ジーンズ産地型集積の事例研究

    藤井大児

    日本経営学会誌   26   39 - 50   2010年

  • 産地力の持続メカニズムの探求 ジーンズ製販ネットワークのフィールド調査(3)

    藤井大児, 戸前壽夫, 山本 智之, 井上治郎

    『岡山経済学会雑誌』   39 ( 4 )   2008年

  • 産地力の持続メカニズムの探求 ジーンズ製販ネットワークのフィールド調査(2)

    藤井大児, 戸前壽夫, 山本 智之, 井上治郎

    『岡山経済学会雑誌』   39 ( 3 )   2007年

  • 産地力の持続メカニズムの探求:ジーンズ製販ネットワークのフィールド調査(1)

    藤井大児, 戸前壽夫, 山本智之, 井上治郎

    岡山大学経済学会雑誌   39巻 ( 2号 )   1 - 20   2007年

  • 経営学における比較事例研究法に関する一考察(1)

    藤井大児

    岡山経済学会雑誌   38巻 ( 4号 )   39 - 50   2007年

  • 試行錯誤を通じた戦略策定

    藤井大児

    日本経営学会誌   2006年

  • ゲームソフト開発における戦略オプションの選択

    藤井大児

    岡山大学経済学会雑誌   2005年

  • 研究開発におけるインセンティブ:青色LED裁判のケーススタディ

    藤井大児

    岡山大学経済学会雑誌   2005年

  • 技術革命のメカニズム:青色LED開発史の事例分析

    藤井大児

    一橋大学大学院商学研究科博士論文   2002年

  • イノベーションと偶然性:青色LED開発の事例分析を通じて

    藤井大児

    組織科学   2002年

  • イノベーションと競争的相互作用

    藤井大児

    一橋論叢   2002年

  • 技術的パラダイムからの逸脱:青色LED開発組織の事例研究

    藤井大児

    一橋ビジネスレビュー   2001年

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書籍等出版物

  • 技術的イノベーションのマネジメント : パラダイム革新のメカニズムと戦略

    藤井, 大児

    中央経済社,中央経済グループパブリッシング (発売)  2017年3月  ( ISBN:9784502211713

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    総ページ数:x, v, 283p   記述言語:日本語

    CiNii Books

  • 『ケースブック 日本のスタートアップ企業』

    有斐閣  2005年 

MISC

  • 書評 the four GAFA : 四騎士が創り変えた世界[スコット・ギャロウェイ著 渡会圭子訳] 招待

    藤井大児

    Venture review   33   67 - 69   2019年3月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:書評論文,書評,文献紹介等  

  • インタビュー録 GaN系青色LED開発の先駆者Herbert Paul Maruska博士(2)

    Maruska Herbert Paul, 藤井 大児

    岡山大学経済学会雑誌   48 ( 2 )   185 - 195   2016年11月

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語  

  • インタビュー録 GaN系青色LED開発の先駆者Herbert Paul Maruska博士(1)

    Maruska Herbert Paul, 藤井 大児

    岡山大学経済学会雑誌   48 ( 1 )   61 - 77   2016年7月

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語  

  • Entrepreneurial Initiatives to the Paradigm Shift towards Sound Material Cycle Economy : A Case Study of Japanese Plastic Food Container Industry

    47 ( 1 )   15 - 30   2015年

  • 資源循環型経済へのパラダイム転換試論 : プラスチック製食品用トレーの事例分析

    岡山大学経済学会雑誌   47 ( 1 )   15 - 30   2015年

  • 資源循環型経済へのパラダイム転換試論 プラスチック製食品用トレーの事例分析

    藤井大児

    ディスカッションペーパーシリーズ   2014年

  • Trial and error adaptation under uncertainty: denim jeans production networks in a Japanese industrial district

    Daiji Fujii

    Journal of business management   26   39 - 50   2010年

  • 'Flexible Specialization' Revisited: A Case Study of Denim Jeans Production in a Japanese Industrial District

    Daiji Fujii

    Proceedings for The 2008 International Conference on Innovation & Management   2008年

  • 「日亜化学工業:成長企業の競争戦略」(単著(再掲・ティーチング・ノートを追加),

    藤井大児

    一橋ビジネスレビュー編『ビジネス・ケースブック2』東洋経済新報社,2003年.   2003年

  • Nichia Chemical Industries Co., Ltd.: How can a growing firm sustain its strategic position

    daiji FUJII

    一橋大学イノベーション研究センターCASE01-02   2001年

  • 日亜化学工業―成長企業の競争戦略

    藤井大児

    一橋ビジネスレビュー   2000年

  • 日亜化学工業:成長企業の競争戦略

    藤井大児

    一橋ビジネスレビュー   2000年

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講演・口頭発表等

  • しまなみ海道の観光資源化プロセス

    藤井大児, 中尾光

    戦略研究学会  2020年11月28日 

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    記述言語:日本語  

  • 資源循環型経済へのパラダイム転換試論 -プラスチック製食品用トレイの事例分析-

    日本経営学会  2018年9月8日 

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    記述言語:日本語  

  • Deviation from Technological Paradigm: Blue LED Development by the ‘Alienated’

    Daiji Fujii

    Global Symposium on Social Sciences  2014年7月12日 

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    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

  • 技術的パラダイムからの逸脱:「辺境」からの青色LED開発

    European Group of Organization Studies, Universidade Nova de Lisboa  2010年7月1日 

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    記述言語:英語   会議種別:口頭発表(一般)  

  • 産地型集積でのガバナンス機構選択:デニム・ジーンズ生産ネットワークの事例研究

    日本経営学会第82回全国大会  2008年 

  • 'Flexible Specialization' Revisited: A Case Study of Denim Jeans Production in a Japanese Industrial District

    The 2008 International Conference on Innovation & Management  2008年 

  • 産地力の持続メカニズムの探求:ジーンズ製販ネットワークのフィールド調査

    日本経営学会関西部会第552回例会  2007年 

  • 探索と活用-初期RPG開発の事例分析-

    組織学会  2006年 

  • Entrepreneurial choices of strategic options

    韓国企業経営研究学会  2006年 

  • Entrepreneurial choices of strategic options

    Business and Information, 2006  2006年 

  • “Entrepreneurial Choices in Strategic Options in Japan’s RPG Development”

    岡山大学経済学部主催 国際ワークショップ「北東アジアにおける研究開発, 特許と技術進歩」  2005年 

  • 辺境からの技術的革新

    組織学会研究発表大会  2004年 

  • ヒューリスティクスの進化:集合的意思決定プロセスとしての開発競争

    組織学会  2002年 

  • 日亜化学工業:青色LED開発プロセスの解釈について

    組織学会  2001年 

  • イノベーションレースにおける戦略的ポジショニング

    組織学会  2000年 

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 公共部門の外部組織利用を通じた自己革新メカニズムおよびその社会心理学的背景

    研究課題/領域番号:18K01795  2018年04月 - 2021年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    藤井 大児, 細川 宏

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    配分額:3380000円 ( 直接経費:2600000円 、 間接経費:780000円 )

    第一に、地方自治体などの行政組織を対象に,新たな社会的課題の解決を民間企業や非営利組織など外部機関との協働を通じて行うメカニズムを事例研究によって探求するため,その予備的考察を行った。行政部門と外部機関との協働には市場の失敗・行政の失敗を補完するボランタリー組織の機能に関する議論が後知恵的にあてがわれてきた。行政にはない資源・能力を外部機関に求め,また資源的・情報的に劣位にある外部機関がそれらを行政に依存するという従来一般的だった考え方を一歩前進させ,行政自身が新たな資源・能力開発を実現するために外部機関との協働関係を構築し,組織改革を通じて自己革新するという論理を開発しようとした。
    第二の研究は、その目的が多数派に対する少数派の影響力の源泉を考察したもので,先行研究をもとに探索的な計画実験を行った。少数派の意見が集団全体の見解として多少なりとも反映されるためには,それがいかにして可能かを考察する意義は小さくない。集団的意思決定の過程を,大きく2つの下位集団の間でそれらの量的構成が著しく偏っている場合に限定し,実験的状況において少数派の影響力がいかにして発揮されるかを分析した。
    第三の研究は、技術的イノベーションの発生メカニズムを明らかにするという問題意識の下、日本型知識創造のあり方を巡って独自の理論的視座を構築しようとした。比較的長期にわたる時間軸の導入を前提とし、広く産業界で支配的パラダイムが成立する中で、それを個々の企業家のイニシアティブによっていかに転換できるのかを説明するため、藤井(2017)の議論を大幅に改定し「蟻の一穴」というべき小さな変化が大きなうねりへと変化していく可能性に着目した。また今般の技術的イノベーションが、トフラーの『第三の波』で予言された社会的分業間の架橋(生産者と消費者との融合形としてのプロシューマーの台頭)として位置づけられることを述べた。

  • J-form(知識創造の包括理論)の構築:環境配慮型企業を中心とした比較事例研究

    研究課題/領域番号:26380461  2014年04月 - 2018年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    藤井 大児, 福永 晶彦, 地村 弘二

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    配分額:3250000円 ( 直接経費:2500000円 、 間接経費:750000円 )

    本研究はLam(2000)のJ-form として知られる日本型の知識創造の包括理論をベースに、そこに時間軸を導入し、社会的相互作用に注目した理論構築を目指した。「蟻の一穴」理論の構想に基づき、エフピコの事例研究を行い、トフラーのprosumerの台頭という時代性との関連を論じた。またモスコヴィッチらの少数者の影響過程研究に修正を加え、少数者と「多数者内少数者」との協働という観点から試験的な仮説検証を試みた。

  • プロトタイプ創出による産地型集積の持続的発展と蹉跌:児島ジーンズ産地の経済地理学

    研究課題/領域番号:20730247  2008年 - 2010年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    藤井 大児

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    配分額:1950000円 ( 直接経費:1500000円 、 間接経費:450000円 )

    本研究では、高不確実性下におけるデニム・ジーンズ産地型集積を適応システムの集積群とみなすことによって、いかに優れたプロトタイプ創出が達成されるのかを考察した。これまで柔軟な専門化を鍵概念として、中小の専門企業群の水平分業ネットワークが産地型集積の高いプロトタイプ創出能力を支えてきたことが、様々な事例研究を通じて示されてきた(Piore and Sable,1984;関,1993)。ただし日本的なケイレツ型システムはその瓦解以降、水平分業ネットワークに完全に代替されることはなかった。そこで本研究は金井(1994)の分析視座を参考に、不確実な状況下では企業家たちがそれぞれに固有の適応戦略を駆使すること、その結果産地型集積を適応システムの集積群とみなせることを措定し、2つの対照的な適応システムの理念型としてI型・L型システムを定式化し、現実の適応システムをそれらの混合形態と見なすことにした。事例研究では、そこで取り上げた適応システムの長所・短所を各システムの基本的な組織化原理、生産管理上の基幹技術、純粋なI型・L型と比較した場合の長所・短所を整理して述べた。とくに長所については、個々の経営者にとっての利点と産地型集積にとっての利点とを区別した。また短所について、産地外部の親企業にその適応システムの命運を握られることの是非、および垂直統合型の生産ライン構築のハードルが依然として高いことなどは、深刻な問題としてさらなる議論を要すると考えられる。

  • 介護サービス市場における情報の非対称性の緩和に関する研究

    研究課題/領域番号:19330051  2007年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    岸田 研作, 谷垣 靜子, 藤井 大児, 張 星源, 乗越 千枝

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    配分額:13780000円 ( 直接経費:10600000円 、 間接経費:3180000円 )

    介護保険になって、サービスを利用者が選択する仕組みになった。しかし、利用者には、サービスを選択するのに必要な情報が充分提供されてきたとは言い難い。そのため、サービスの選択は、利用者が直接行うのではなく、ケアマネジャーが勧めることが多いといわれる。しかし、ケアマネジャーは、利益誘導のため自分が所属する事業所のサービスを勧める傾向があるといわれる。そこで、本研究では、ケアマネジャーによる利用者に対する事業者情報の提供の実態について調べた。

  • 施設介護サービスの提供主体に対する適切な規律づけに関する研究

    研究課題/領域番号:16330047  2004年 - 2006年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    岸田 研作, 知野 哲郎, 藤井 大児, 谷垣 静子

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    配分額:12100000円 ( 直接経費:12100000円 )

    本研究は、施設介護サービスに関する一連の問題の解決に資する基礎的な事実を明らかにすることを目的とする。第1章「介護職員が働き続けるには何が必要か」では、介護職員の就業継続意思と仕事満足度に影響する要因を明らかにしている。良質な介護サービスを提供するには、充分な介護職員を確保されなくてはならず、それに必要な施設の取り組みを明らかにするは政策上非常に重要であると考えられる。第2章「介護保険料の負担感に影響する要因の分析」では、保険料負担感に影響する要因を明らかにしている。施設介護サービスに競争原理を持ち込むには、サービス提供主体の増加が不可欠であるが、それには介護保険料の負担増が避けられない。しかし、被保険者の介護保険料の負担感とそれに影響する要因を明らかにすることは、今後の施設介護サービスの整備において重要な基礎的情報を提供すると考えられる。第3章「特別養護老人ホームの待機者の入所希望時期に影響する要因の分析」では、特別養護老人ホームの入所希望に影響する要因を明らかにしている。特別養護老人ホームは現在大幅な超過需要状態にあるといわれるが、実際には「予約的な申し込み」も多いといわれる。また、待機者は、在宅外の者も多いといわれる。本章では、先行研究では取り扱われなかった在宅外の者も含めた分析を行った。第4章「認知症高齢者共同生活介護における介護サービスの質に関連する考察」では、事実上の施設介護サービスでありながら営利企業の参入が認められているグループホームの質と密接に関連すると考えられる3つの指標に影響する要因を明らかにしている。それらは、管理者の裁量、家族のグループホームへの訪問頻度、「ターミナルケア」の方針である。

  • 技術革新メカニズムへの認知論的接近-青色発光デバイス開発史の分析を中心に

    研究課題/領域番号:15730187  2003年 - 2005年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    藤井 大児

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    配分額:3000000円 ( 直接経費:3000000円 )

    論文「ゲームソフト開発における戦略オプションの選択」の目的は,日本のロールプレーイングゲームの開発競争を分析することによって,産業の発展期における企業家たちの果たす機能を明らかにすることである.ギャンブル性や多様な試行錯誤などを特徴とする高不確実性の市場では,産業レベルでの戦略的多様性が求められる一方で,企業レベルでは容易に同型化への圧力に屈しやすいと指摘されることが多い.2大ロールプレーイングゲームのメーカーであるスクウェアとエニックスの詳細な事例分析によって,2つの戦略オプションのトレードオフ関係という形で,これまでしばしば与件として扱われてきた「企業家の選好・意志」を経営戦略の理論に組み込める可能性を指摘した.また産業衰退のこう着状態を抜け出すうえで,企業戦略の多様性がしばしば無批判に礼賛されるが,場合によっては発展可能性を自ら閉ざす可能性もあることを指摘した.
    論文「研究開発におけるインセンティブ:青色LED裁判のケーススタディ」の目的は,技術的成果の帰属を巡る議論の交通整理を行い,制度論的な思考方法の意義を明確にすることであった。技術的成果の帰属先を「技術者個人」に求めようとすれば,その時々の技術者個人の生産性によって対価を決定する限界分析か,相対取引を行うかいずれかになる。しかしながら前者は現代の研究開発環境には適用困難であり,また相対取引は取引費用がかかりすぎる。技術者コミュニティにおける集団としての知恵という観点から,事前に個々の発明がどの程度新奇性があるのか,また使用者にとってどの程度の価値を有するのか,意見を聴取しておくことは,事後的に職務発明の対価請求を巡って使用者・従業者が対立することを防ぎ,また訴訟が発生した際に,貴重な情報源となるであろう。

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担当授業科目

  • イノベーションのマネジメント (2021年度) 前期  - その他

  • イノベーションのマネジメントⅠ (2021年度) 前期  - 水7~8

  • イノベーションのマネジメントⅡ (2021年度) 前期  - 水7~8

  • イノベーションのマネジメント特論 (2021年度) 前期  - その他

  • クラスターエッセンス (2021年度) 第4学期  - 水3~4

  • ヒューマンイノベーション・ヘルスケア科学概論 (2021年度) 前期  - その他

  • ヒューマンケアイノベーション概論 (2021年度) 前期  - 金5~6

  • ヘルスシステム統合科学アドバンストインターンシップ (2021年度) 通年  - その他

  • ヘルスシステム統合科学専門英語 (2021年度) 後期  - その他

  • ヘルスシステム統合科学特別研究 (2021年度) 通年  - その他

  • ヘルスシステム統合科学特別研究 (2021年度) 通年  - その他

  • ヘルスシステム統合科学特論 (2021年度) 前期  - その他

  • ヘルスシステム統合科学総合演習 (2021年度) 後期  - その他

  • 卒業研究(1・2学期) (2021年度) 1・2学期  - その他

  • 卒業研究(3・4学期) (2021年度) 3・4学期  - その他

  • 卒業研究(3年次・1・2学期) (2021年度) 1・2学期  - 月7~8

  • 卒業研究(3年次・3・4学期) (2021年度) 3・4学期  - 月7~8

  • 基礎研究(4学期) (2021年度) 第4学期  - 火7~8

  • 技術経営論 (2021年度) 特別  - その他

  • 技術経営論演習1 (2021年度) 特別  - その他

  • 技術経営論演習2 (2021年度) 特別  - その他

  • 技術表現発表学 (2021年度) 後期  - その他

  • 技術表現発表学 (2021年度) 後期  - その他

  • 経営学入門 (2021年度) 1・2学期  - 火7~8

  • 経営学入門 (2021年度) 1・2学期  - 水10

  • 経営学入門 (2021年度) 1・2学期  - 火7~8

  • 経営学応用 (2021年度) 後期  - 月6

  • 経営組織論 (2021年度) 前期  - 月6

  • 経営組織論 (2021年度) 3・4学期  - 月5~6

  • イノベーションのマネジメント (2020年度) 前期  - 水7,水8

  • クラスターエッセンス (2020年度) 第4学期  - 水3,水4

  • ヒューマンイノベーション・ヘルスケア科学概論 (2020年度) 前期  - 金5,金6

  • ヘルスシステム統合科学アドバンストインターンシップ (2020年度) 通年  - その他

  • ヘルスシステム統合科学専門英語 (2020年度) 後期  - その他

  • ヘルスシステム統合科学特別研究 (2020年度) 通年  - その他

  • ヘルスシステム統合科学特論 (2020年度) 前期  - その他

  • ヘルスシステム統合科学総合演習 (2020年度) 後期  - その他

  • 卒業研究(1・2学期) (2020年度) 1・2学期  - その他

  • 卒業研究(3・4学期) (2020年度) 3・4学期  - その他

  • 卒業研究(3年次・1・2学期) (2020年度) 1・2学期  - 火7,火8

  • 卒業研究(3年次・3・4学期) (2020年度) 3・4学期  - 木7,木8

  • 卒業論文 (2020年度) 1~4学期  - その他

  • 卒業論文 (2020年度) 1~4学期  - その他

  • 基礎研究(1学期) (2020年度) 第1学期  - 木7,木8

  • 基礎研究(3学期) (2020年度) 第3学期  - 火7,火8

  • 基礎研究(4学期) (2020年度) 第4学期  - 火7,火8

  • 技術経営論 (2020年度) 特別  - その他

  • 技術経営論演習1 (2020年度) 特別  - その他

  • 技術経営論演習2 (2020年度) 特別  - その他

  • 技術表現発表学 (2020年度) 後期  - その他

  • 経営学基礎 (2020年度) 後期  - 火6

  • 経営組織論 (2020年度) 前期  - 木6

  • 経営組織論Ⅱ (2020年度) 第4学期  - 水3,水4

  • 経営組織論演習B (2020年度) 1・2学期  - 木9

  • 経営組織論I (2020年度) 第3学期  - 火3,火4

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メディア報道

  • 岡山大MBA入門講座経営組織論⑤ 新聞・雑誌

    山陽新聞  2012年10月16日

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    執筆者:本人 

  • 岡山大MBA入門講座経営組織論④

    山陽新聞  2012年10月10日

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    執筆者:本人 

  • 岡山大MBA入門講座経営組織論③ 新聞・雑誌

    山陽新聞  2012年10月2日

  • 岡山大MBA入門講座経営組織論② 新聞・雑誌

    山陽新聞  2012年9月25日

  • 岡山大MBA入門講座経営組織論① 新聞・雑誌

    山陽新聞  2012年9月19日

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    執筆者:本人