研究者詳細 - 工藤　亮治

MISC - 工藤　亮治

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水稲減収尺度を活用した豪雨に伴う水田冠水被害量の推定手法の提案

皆川裕樹, 増本隆夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 工藤亮治, 名和規夫

農業農村工学会大会講演会講演要旨集(CD-ROM) 2014 2014年

分布型水循環モデルにおける表面流出計算過程の改良

吉田武郎, 名和規夫, 堀川直紀, 工藤亮治, 皆川裕樹

農業農村工学会大会講演会講演要旨集(CD-ROM) 2014 2014年

梯川流域周辺における低平地排水の気候変動影響評価に向けた力学的ダウンスケールの試み-現在気候下のダウンスケール精度の検証-

工藤亮治, 皆川裕樹, 増本隆夫

農業農村工学会京都支部研究発表会講演要旨集 71st 2014年

数値標高モデルを用いた流出の場としての斜面の平均勾配計測方法の考察

堀川直紀, 吉田武郎, 工藤亮治, 皆川裕樹, 名和規夫

農村工学研究所技報 ( 215 ) 2014年

水田の耕作放棄が流域の短期流出特性に及ぼす変化の評価法

吉田武郎, 増本隆夫, 堀川直紀, 皆川裕樹, 工藤亮治

農村工学研究所成果情報 2013 2014年

豪雨に伴う水稲の冠水被害量推定のための模擬冠水試験法

皆川裕樹, 増本隆夫, 名和規夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 工藤亮治, 北川巌, 瑞慶村知佳

農村工学研究所成果情報 2013 2014年

浮遊物質移動を組み込んだ分布型水循環モデルの構築

名和規夫, 吉田武郎, 堀川直紀, 工藤亮治, 皆川裕樹

農村工学研究所技報 ( 215 ) 2014年

地域別にみた気候変動に対する降雪量変化の標高依存性

工藤亮治, 吉田武郎, 増本隆夫, 皆川裕樹, 名和規夫

水文・水資源学会研究発表会要旨集 27 ( 0 ) 100123 - 100123 2014年

記述言語：日本語出版者・発行元：水文・水資源学会

本報告では，詳細な標高を考慮するため 5kmメッシュ化しバイアス補正を施した複数のGCMによる気候シナリオを積雪融雪モデルに入力し，気候変動に伴う積雪融雪過程の変化，特に降雪量変化の標高依存性と地域による変化の特徴について検討した．その結果，気候変動に対する降雪量の変化傾向は標高により異なり，その特徴も地域によって異なることが示された．また，特に西日本でGCM間の予測のばらつきが大きくなることが示された．この原因として，相対的に気温の高い西日本で各GCMの予測気温が雨雪の境界温度付近に分布したため，降雪量変化のばらつきが大きくなったと考えられる．

DOI： 10.11520/jshwr.27.0_100123

CiNii Article

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気候変動にともなう大規模豪雨災害の稲作生産性に対する影響-空間計量経済モデルによる評価-

國光洋二, 工藤亮治, 飯泉仁之直, 横沢正幸

日本地域学会年次大会学術発表論文集(CD-ROM) 50th 2013年

水稲減収尺度策定のための実洪水状況を再現した模擬冠水試験

皆川裕樹, 増本隆夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 工藤亮治, 北川巌, 瑞慶村知佳

農業農村工学会大会講演会講演要旨集 2013 2013年

水田灌漑地区の取水量に対する河川への還元率推定法

吉田武郎, 増本隆夫, 堀川直紀, 工藤亮治, 皆川裕樹

農業農村工学会大会講演会講演要旨集 2013 2013年

全国水田水利システムの構築と気候変動に対するマクロ的影響評価事例

工藤亮治, 増本隆夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 皆川裕樹

農業農村工学会大会講演会講演要旨集 2013 2013年

統合利水管理による渇水リスク低減に向けた少雨空間分布特性の評価事例

堀川直紀, 吉田武郎, 皆川裕樹, 工藤亮治, 増本隆夫

農村工学研究所技報 ( 214 ) 2013年

灌漑期の移動が渇水リスクに与える影響の評価

堀川直紀, 吉田武郎, 皆川裕樹, 工藤亮治, 増本隆夫

農業農村工学会大会講演会講演要旨集 2013 2013年

日本水土図鑑を利用した水田水利システムの構築とその応用

工藤亮治, 増本隆夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 皆川裕樹, 名和規夫

農業農村工学会中国四国支部講演会講演要旨集 68th 2013年

統合利水運用による渇水リスク低減効果の評価指標

堀川直紀, 増本隆夫, 吉田武郎, 皆川裕樹, 工藤亮治

農村工学研究所成果情報 2012 2013年

流域水循環モデルにおける低平水田域の氾濫過程の導入方法

吉田武郎, 増本隆夫, 堀川直紀, 皆川裕樹, 工藤亮治

農村工学研究所成果情報 2012 2013年

水稲減収尺度の策定のための実水田圃場内に清水・濁水区を設けた模擬冠水試験-試験手法の提案と生育概況調査-

皆川裕樹, 増本隆夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 工藤亮治, 北川巌, 瑞慶村知佳

農村工学研究所技報 ( 214 ) 2013年

広域水田卓越流域の河川還元率の定量的評価法

吉田武郎, 増本隆夫, 堀川直紀, 工藤亮治, 皆川裕樹, 名和規夫

水文・水資源学会研究発表会要旨集 26 ( 0 ) 102 - 102 2013年

記述言語：日本語出版者・発行元：水文・水資源学会

水田灌漑地区における取水や水配分・還元等の物理過程を表現する分布型の流域水循環モデルを活用し，水田灌漑用水の河川還元量の算定アルゴリズムを提案するとともに，その手法を実河川流域に適用した結果を報告する．流域水循環モデルは，グリッドセルおよびそれらを連結した河道流出モデルと，流域内の水田灌漑地区の人為的水循環を表現する用水配分モデルから構成され，任意地点での河川流量に加え，取水・水配分・還元状況を日単位で算出する． 大規模な水田灌漑地区を有する河川流域では流域内の複数地点で用水が取水され，一部は河川へ還元して下流で繰り返し利用されることから，その水循環は複雑な様相を呈する．このような流域での水利権更新や灌漑計画策定に当たっては，水田灌漑用水の取水・還元に関する諸量の定量的な把握とその河川流況への影響評価が必要である．しかし，水田灌漑地区から河川への還元量は時間的な変化が大きく，また広域に渡って発生することから，観測等による定量的な評価事例は限られている． 河川への還元量を評価する指標として，水田灌漑地区の取水量に対する還元量の割合を河川還元率と定義し，その評価を行う．河川還元率の算定期間を長期間とることにより，流出経路や滞留時間に起因する降雨・灌漑水の混合度の日単位の変動を平均化して評価することを試みる． 上記の手法を新潟・長野両県に位置する関川流域に適用した．関川流域下流の約9,000haの灌漑水田は，4つの主要な水田灌漑地区（板倉，関川，子安，顕聖寺）に分割され，図1に示した取水施設から用水を取水している．これらの水田灌漑地区ごとに，河道流出モデルの河道網から特定した流入・還元地点数を表1に，またその一例として板倉地区の流入・還元地点を図2に示す．河川還元率の算定期間は取水期間全体とし，33年間（1976～2008年）の取水期間を対象に河川還元率を算定した． &nbsp; 本手法によって算定した河川還元率の33年平均は65～70％となった．河川還元率の年変化は降雨量と灌漑取水量のバランスにより生じると考えられるものの，算定期間を取水期間全体とした今回の解析では明瞭な関係は得られなかった．本地区で算定された河川還元量は取水量の約7割を占め，水田灌漑地区から河川への還元量は広域に渡って流域の水循環を特徴付ける過程といえる．

DOI： 10.11520/jshwr.26.0.102.0

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気候変動に伴う農地被害リスク推定に用いる水稲減収尺度策定のための模擬冠水試験

皆川裕樹, 増本隆夫, 堀川直紀, 吉田武郎, 工藤亮治, 北川巌, 瑞慶村知佳, 名和規夫

水文・水資源学会研究発表会要旨集 26 ( 0 ) 234 - 234 2013年

記述言語：日本語出版者・発行元：水文・水資源学会

気候変動による豪雨規模の強大化やその頻発が予測されており、対応策の検討に向けてその影響評価は喫緊の課題となっている。特に低平域に広がる水田では、将来的に氾濫・冠水被害の発生やその長期化が懸念されるため、水稲被害のリスク増加が予想される。そのため、気候変動のリスク評価ではこの被害予測も重要となるが、水稲の被害度合いは冠水発生時の諸条件により大きく異なるため一律条件で評価することは好ましくない。そこでは様々な冠水状況と被害度合いの関係を予め明らかにした水稲減収尺度の使用が有効である。本研究では、この減収尺度を新たに策定することを目的とし、それに必要となる基礎データを得るための水稲の模擬冠水試験を計画した。ここではその手法と試験結果を報告する。試験に使用する品種はコシヒカリを選定し、ワグネルポット（1/5000a）を用いたポット栽培を行った。水稲は、試験時以外は通常栽培を行い、決められた時期になるとポットを移動させ、冠水状況下に置く。冠水後は再び通常栽培に戻し、冠水後の生育状況を詳細に観察するとともに、収量調査を行うことで条件毎の減収量を把握する。試験区は通常の水稲栽培が行われる圃場内に設置した。試験区は通常栽培区と、洪水状況を再現した模擬冠水区から成る。冠水区は水深を3段階に設定したうえ、さらに清水区と濁水区に2分割したことで、様々な冠水条件を設定することが可能である。試験条件は、生育段階、冠水期間、冠水状況、水の清濁で分類し、計27条件を設定した。結果は、通常栽培のみを行った対照区と比較することで冠水による影響を把握した。その結果、穂ばらみ期に冠水させると葉や茎の枯れなど外部形態に変化が目立ち、試験終了後に測定した水稲全重と、収量に関係する穂重を見ても、その減少は顕著であった。収量調査結果を基に得た粗玄米重の減収尺度を見ると、穂ばらみ期では、完全冠水状態が3日以上継続すると極端に減収率が上昇し、収量はほぼ見込めない。他の期間では大きな減収が見られなかったことから、冠水の継続期間とともに発生時期によって被害リスクが変化するといえる。一方、穂ばらみ期であっても葉先露出させた水稲では減収率の低減がみられた。このことから、被害量推定のためには冠水時の水田水位の動向を注視する必要があり、それが植物体の草丈を超えるかどうかが減収量を大きく左右する基準の一つとなりうる。

DOI： 10.11520/jshwr.26.0.234.0

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