2022/04/27 更新

写真a

オオイズミ ヨウスケ
大泉 陽輔
Oizumi Yosuke
所属
社会文化科学学域 講師
職名
講師
外部リンク

学位

  • 博士(法学) ( 2020年3月   京都大学 )

経歴

  • 岡山大学   学術研究院社会文化科学学域   講師

    2021年4月 - 現在

      詳細を見る

  • 立命館大学   授業担当講師

    2020年9月 - 2021年3月

      詳細を見る

  • 京都大学   大学院法学研究科   特定助教

    2020年4月 - 2021年3月

      詳細を見る

  • 姫路獨協大学   非常勤講師

    2020年4月 - 2021年3月

      詳細を見る

  • 日本学術振興会   特別研究員(DC1)

    2017年4月 - 2020年3月

      詳細を見る

委員歴

  • 岡山弁護士会   資格審査会予備委員  

    2022年4月 - 2024年3月   

      詳細を見る

  • 法制史学会   近畿部会幹事  

    2022年4月 - 2024年3月   

      詳細を見る

 

論文

書籍等出版物

  • 身分と経済 : 法制史学会70周年記念若手論文集

    額定其労, 佐々木, 健, 高田, 久実, 丸本, 由美子( 担当: 分担執筆 ,  範囲: 近代日本における特許権者の素描)

    慈学社出版,大学図書 (発売)  2019年12月  ( ISBN:9784909537027

     詳細を見る

    総ページ数:556p   記述言語:日本語

    CiNii Books

    researchmap

講演・口頭発表等

  • 近代日本における特許審判をめぐる経済と法

    法制史学会第72回総会  2021年11月6日 

     詳細を見る

  • 特許法制はいかにして近代日本に根付いたか―特許法執行体制の分析

    大泉陽輔

    法制史学会近畿部会第452回例会  2018年5月12日 

     詳細を見る

    会議種別:口頭発表(一般)  

    researchmap

共同研究・競争的資金等の研究

  • 戦前期日本における子どもの権利をめぐる法空間

    研究課題/領域番号:20K22054  2020年09月 - 2022年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 研究活動スタート支援  研究活動スタート支援

    大泉 陽輔

      詳細を見る

    配分額:2860000円 ( 直接経費:2200000円 、 間接経費:660000円 )

    researchmap

  • 明治期における特許法制の形成と展開―技術後進国の発明保護法制と産業発展

    研究課題/領域番号:17J07941  2017年04月 - 2020年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 特別研究員奨励費  特別研究員奨励費

    大泉 陽輔

      詳細を見る

    配分額:2800000円 ( 直接経費:2800000円 )

    本年度は前年度までの研究成果を法制史学会近畿部会第452回例会(2018年5月12日、大阪大学中之島センター)において発表した(「特許法制はいかにして近代日本に根付いたか―特許法執行体制の分析」)。
    次いで、前年度に引き続いて近代日本における特許権者の構成や特許権の利用実態について考察を行い論文にまとめた。これは特許活動・技術発展(経済)と特許法制(法)の関係についてとくに個人・法人別の特許権者の特性に着目して分析したものである。日本近代特許法制が資本主義の展開に適応する形で改正され、来るべき技術発展に備えて発明の活用枠組みを与えるものとして機能したことをもって該論文の結論とした。専売特許条例(明治18年)による独占権付与という新手法を採用しての発明保護、明治32年法による外国人特許権・法人特許権の登場およびそれを契機とする特許権を媒介とする技術導入、大正10年法における職務発明規定の整備はいずれもこのように解することができる。ただし、言うまでもなくその活用枠組みを利用できるか否か、あるいは利用するか否かはそれぞれの発明者や企業に委ねられた。実際、特許権を取得したまま苦境を脱し得ない零細発明家や大正期・昭和期に至ってなお職務発明規程を有しない企業がしばしば見受けられる。もっとも、これは特許法制の意義を減却するものではなく、特許法制が用意した発明活用枠組みをもって技術開発体制の成長期を見据えてやや大きめの衣服を着せたものと評価することはできよう。戦前期日本の産業技術の動向を技術後進国ながら概して順調な発展を遂げたものと見るならば、その一翼を担ったのは以上のような発明保護法制であった。なお、該論文は法制史学会70周年記念若手論集への投稿を予定している。

    researchmap

 

担当授業科目

  • ヨーロッパ法文化論演習1 (2021年度) 前期  - 木5

  • ヨーロッパ法文化論演習2 (2021年度) 後期  - 木5

  • ヨーロッパ法文化論1 (2021年度) 前期  - 木4

  • ヨーロッパ法文化論2 (2021年度) 後期  - 木4

  • 法の歴史と思想 (2021年度) 第2学期  - 水1~2

  • 法制史 (2021年度) 後期  - 木4

  • 法史学ab (2021年度) 3・4学期  - 木1~2

  • 法史学ab (2021年度) 3・4学期  - 木1~2

  • 法政基礎演習 (2021年度) 1・2学期  - 水3

  • 法文化論演習1 (2021年度) 前期  - 木5

  • 法文化論演習2 (2021年度) 後期  - 木5

  • 法文化論1 (2021年度) 前期  - 木4

  • 法文化論2 (2021年度) 後期  - 木4

  • 演習II (2021年度) 1~4学期  - 木3~4

  • 演習II (2021年度) 1~4学期  - 木3~4

  • 演習II (2021年度) 1~4学期  - 木3~4

▼全件表示