2021/12/01 更新

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キタガワ ヒロフミ
北川 博史
KITAGAWA Hirofumi
所属
社会文化科学学域 教授
職名
教授
連絡先
メールアドレス
外部リンク

学位

  • 博士(文学) ( 1998年2月   広島大学 )

  • 文学修士 ( 1992年2月   広島大学 )

研究キーワード

  • Urban geography

  • Economic geography

  • Human geography

  • 経済地理学

  • 人文地理学

  • Industrial geography

  • 工業地理学

  • 郡市地理学

研究分野

  • 人文・社会 / 人文地理学

学歴

  • 広島大学   Graduate School of Letters  

    1992年4月 - 1994年10月

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  • 広島大学   Graduate School of Letters  

    1990年4月 - 1992年3月

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    国名: 日本国

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  • 広島大学   School of Letters  

    1986年4月 - 1990年3月

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    国名: 日本国

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経歴

  • 岡山大学   社会文化科学研究科   教授

    2012年4月 - 現在

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  • 岡山大学   文学部   副学部長   副学部長

    2020年4月 - 2022年3月

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  • 岡山大学   大学院社会文化科学研究科   専攻長   専攻長

    2014年4月 - 2016年3月

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  • 島根大学   法文学部   非常勤講師   非常勤講師

    2012年8月

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  • 就実大学   非常勤講師   非常勤講師

    2009年4月 - 2012年4月

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  • ブリティッシュ・コロンビア大学   地理学部   客員研究員   客員研究員

    2007年6月 - 2007年11月

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  • 富山大学   文学部   非常勤講師   非常勤講師

    2006年7月 - 2006年10月

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  • 岡山商科大学   非常勤講師   非常勤講師

    2006年4月 - 現在

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  • 愛知教育大学   教育学部   非常勤講師   非常勤講師

    2000年6月 - 2004年3月

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  • 岡山大学大学院   社会文化科学研究科   准教授

    2000年4月 - 2012年3月

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  • 愛知教育大学

    1998年 - 2000年

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  • 愛知教育大学

    1998年 - 2000年

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  • 金城大学   短期大学部   非常勤講師   非常勤講師

    1997年4月 - 1997年9月

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  • 中京大学   現代社会学部   非常勤講師   非常勤講師

    1995年4月 - 2000年3月

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  • 愛知教育大学

    1994年 - 1998年

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  • 愛知教育大学

    1994年 - 1998年

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所属学協会

  • 都市地理学会

    2010年4月 - 現在

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  • 日本地理学会

    2000年4月 - 現在

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  • 地理科学学会

    2000年4月 - 現在

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  • 経済地理学会

    2000年4月 - 現在

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  • 人文地理学会

    2000年4月 - 現在

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  • 中四国歴史地理学協会

    2000年4月 - 現在

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  • 日本都市学会

    2000年4月 - 現在

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  • 地域地理科学会

    2000年4月 - 現在

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委員歴

  • 中四国都市学会   理事  

    2021年10月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 赤磐市   赤磐市立地適正化計画策定等検討協議会委員及び会長  

    2020年9月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 奈義町   奈義町まちづくり総合計画審議会委員並びに奈義町まち・ひと・しごと創生総合戦略審議会委員及び会長  

    2019年12月 - 2020年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 独立行政法人日本学術振興会   特別研究員等審査会専門委員、卓越研究員候補者選考委員会書面審査員及び国際事業委員会書面審査員・書面評価員  

    2018年7月 - 2019年6月   

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    団体区分:その他

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  • 公益社団法人日本地理学会   代議員  

    2018年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 赤磐市   山陽団地等活性化対策有識者会議会長  

    2017年3月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 人文地理学会   代議員  

    2016年10月 - 2020年9月   

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    団体区分:学協会

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  • 赤磐市   赤磐市経済・産業活性化エリア検討有識者懇談会委員  

    2016年1月 - 2017年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 独立行政法人日本学術振興会   科学研究費委員会専門委員  

    2015年12月 - 2017年11月   

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    団体区分:その他

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  • 地理科学学会   評議員  

    2014年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 岡山県   「美作地域産業振興研究会」座長  

    2013年4月 - 2014年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 独立行政法人日本学術振興会   特別研究員等審査会専門委員及び国際事業委員会書面審査員  

    2011年8月 - 2013年7月   

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    団体区分:その他

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  • 独立行政法人大学入試センター   教科科目第二委員会委員  

    2010年9月 - 2016年8月   

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    団体区分:その他

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  • 赤磐市   赤磐市まちづくり推進プラン策定評価委員会委員および会長  

    2010年9月 - 2011年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 赤磐市   赤磐市都市計画審議会会長  

    2010年4月 - 現在   

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    団体区分:自治体

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  • 中四国歴史地理学協会   評議員  

    2010年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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  • 瀬戸内市   瀬戸内市市政戦略アドバイザー  

    2010年3月 - 2011年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 豊田市   新修豊田市史編さん現代部会執筆協力員  

    2009年4月 - 現在   

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  • 安城市   調査協力員  

    2006年4月 - 2008年3月   

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    団体区分:自治体

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  • 経済地理学会   評議員  

    2006年4月 - 2008年3月   

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    団体区分:学協会

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  • 独立行政法人大学入試センター   教科科目第一委員会委員  

    2005年4月 - 2007年3月   

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    団体区分:その他

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  • 地域地理科学会   各種委員長  

    2000年4月 - 現在   

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    団体区分:学協会

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論文

  • 瀬戸内工業地域の現状と課題 招待

    北川博史

    北川博史・松多信尚・若狭勝著『熊沢蕃山の低水思想と高梁川外水氾濫』   35 - 46   2020年11月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:論文集(書籍)内論文  

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  • 乾燥地における地域再生の取り組み -西オーストラリア州ゴールドフィールズエンペランス地区を事例として- 査読

    北川博史

    地域地理研究   24 ( 2 )   1 - 5   2020年4月

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:地域地理科学会  

    乾燥地における経済開発に関しては、これまで、オアシス農業やサバンナ地帯での降雨依存農業から灌漑農業への変化について明らかにした相馬・古澤(2010)や牧畜民の資源利用の実態を捉えた池谷(2006)などにみられるように、農牧業開発の側面から検討された研究が少なくない。最近では、乾燥地を観光の消費対象としたツーリズムの可能性を検討した菊池・有馬(2010)や核実験場などの特殊な利用について言及した門村(2010)、さらには、乾燥地都市の発展の特徴について明らかにした山下(2009)など、これまでとは異なった視角から乾燥地における経済開発を検討する試みもみられ、乾燥地の経済開発と利用は、今日、これまでとは異なった動態を確認できる。 とはいうものの、乾燥地に位置する国のなかには、自国の資源開発により経済成長を目指している国も少なくない。鉱産資源を中心とした一次産品の輸出に依存する経済構造は、必ずしも地域の持続的な発展に寄与することにはならない可能性が高いものの、資源開発以外の産業発展が必ずしも期待できない乾燥地にとっては、資源の開発と輸出に依存せざるを得ないことも事実である(北川 2014)。乾燥地においては、その自然環境の過酷さ故に基幹産業となる部門は限られており、鉱業に依存する場合が少なくない。現在でも、モンゴルや中国などの発展途上国の乾燥地においては鉱産資源の需要の高揚とともに鉱山開発が多くの地域で急速に進められている。しかしながら、そうした鉱山は、資源が枯渇すれば、いずれは廃鉱となる。廃鉱山とその周辺に立地する鉱山集落や地域においては、廃鉱に伴う基幹産業の喪失と無住化を経て、集落や地域そのものが廃棄される事例も多く認められる(Sayers,C.E. 1987)。乾燥地の場合、代替される基幹産業が限定されるため、地域の再生が図られることは希であり、集落が廃棄される可能性は極めて高い(北川 2016)。 乾燥地科学に政策科学的な貢献が求められつつある今日、こうした乾燥地の鉱山集落や地域における廃鉱後の持続的な経済開発の方向性について検討することは、Future EarthやSDGsなどが掲げる持続可能な開発目標に照らすと、喫緊の課題となるであろう。 そうしたことから、本報告においては、西オーストラリア州ゴールドフィールズエスペランス(Goldfields-Esperance)地区(以降、ゴールドフィールズ)の乾燥地における多種多様な廃鉱山集落を事例として、乾燥地の廃鉱山集落群における地域再生の取り組みについて検討したい。その際、予察的ながらも、「地域の資源化」という視角から、こうした地域再生のメカニズムを捉えることを試みた。「地域の資源化」とは、衰退地域にこれまでとは質的・量的に異なる「場の付加価値」を付与する作業であると考えているが、これに加え、場の「ネットワーク化」にともなう「場の付加価値増大」というプロセスにも注目したい。

    DOI: 10.24580/cck.24.2_1

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  • 北木島-石で生きる島 招待 査読

    北川博史

    平岡昭利・須山聡・宮内久光編『図説 日本の島』朝倉書店   62 - 63   2018年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:論文集(書籍)内論文  

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  • 日本の都市システムからみた「岡山のチカラ」 招待

    北川 博史

    MONTHLY REPORT   41 ( 482 )   8 - 19   2018年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山経済研究所  

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  • 沙漠の中の工業地域:シリコンデザート 招待 査読

    北川博史

    経済地理学会編『キーワードで読む経済地理学』原書房   306 - 310   2018年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:論文集(書籍)内論文  

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  • 塩飽諸島 本島-人名の島は今 招待 査読

    北川博史

    平岡昭利・須山聡・宮内久光編『図説 日本の島』朝倉書店   56 - 27   2018年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   掲載種別:論文集(書籍)内論文  

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  • 非大都市圏地域における小規模自治体の人口動態と政策的課題-岡山県奈義町を事例として- 査読

    北川 博史

    地理学報告   119 ( 119 )   31 - 39   2017年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

    DOI: 10.24637/chirigakuhoukoku.0.119_31

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/00007930

  • 乾燥地都市における経済開発-オーストラリア・ノーザンテリトリーを事例として-

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 65 )   39 - 48   2016年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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    その他リンク: http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/54785

  • 瀬戸内島嶼地域におけるIJUターンの動態と地域的意義 招待

    北川博史, 渡部友里

    産業経営研究会研究報告書   51   1 - 62   2015年6月

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    担当区分:筆頭著者   掲載種別:研究論文(大学,研究機関等紀要)  

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  • 「瀬戸内」の今日的意義-近年における地域産業の動向から- 招待

    北川博史

    地域地理研究   21 ( 1 )   20 - 21   2015年6月

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    掲載種別:研究論文(その他学術会議資料等)  

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  • 中・四国地方における地域間の関係性 招待 査読

    北川 博史

    荒木勝監修『現代公共政策のフロンティア』   143 - 178   2015年

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  • 乾燥地都市における経済開発とその特性-アリゾナ州を事例として-

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 61 )   23 - 34   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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    その他リンク: http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/52722

  • 太平洋島嶼国における持続可能な地域経済と地域構造の特徴

    北川 博史

    文化共生学研究   13 ( 13 )   29 - 41   2014年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学大学院文化科学研究科  

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    その他リンク: http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/52363

  • 米国アリゾナ州における小規模中心地の盛衰とフェニックス都市圏の経済開発の特性

    山下 博樹, 北川 博史

    日本地理学会発表要旨集   2014 ( 0 )   100157 - 100157   2014年

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    出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    1.はじめに<br> 米国南部のサンベルトは、1960年代より米国の人口増加の中心として北部の退職者やメキシコからの移民等、多くの移住者を受け入れてきた。1990年代以後はネバダやアリゾナなど乾燥地が広がる州が全米の人口増加率上位にランキングされている。乾燥に加え夏季の酷暑の気候条件のもと、定住人口の持続的な増加が可能になった背景には、水資源の確保、空調機器の開発・普及、人口増加を支える経済的基盤の存在が必要であった。<br> 他方、こうした条件が整う以前の当該地域は、資源採掘などで人口の定住化が進んでも、その持続性は極めて脆弱であった。そこで本研究では、本来定住化が困難な自然環境下にありながら、近年人口増加が顕著なアリゾナ州を対象に、人口定住化が困難であった時期に発生した集落等の中心地の特徴とその持続性について分析すると共に、1990年代より急速な人口増加を続けるフェニックス都市圏の経済開発の特性とその背景についても考察した。<br><br>2.小規模中心地の形成とゴースト化<br>&nbsp; アリゾナ州にはゴーストタウンとなった集落が多く、消滅した集落の調査や資料収集は容易ではない。本研究ではアリゾナ州の約130のゴーストタウンの事例を紹介したShermanら(1969)を用い、それらの事例を丹念に分析した。なお、集落の成立期間を明確に示すことは困難であり、本研究では本文献に記載されている郵便局の開設及び閉鎖の年を採用している。主な分析結果は次の通りである。<br>①ゴースト化した集落の多くは鉱産資源開発に伴い19世紀後半から20世紀前半に形成された集落で、数年から数十年の寿命のものが多い。<br>②19世紀末頃までの初期にゴースト化した事例の多くは、資源枯渇等により鉱山が放棄された集落で、その寿命は短く、最盛期の人口規模も小さい。<br>③コロラド川流域に位置した集落は、河港としての機能を存立基盤に形成されたが、貨物船の動力化、大型化による港の変更により衰退あるいは移動した。<br>④集落は、a鉱山に隣接、b特定のあるいは複数の鉱山の周辺に位置し労働者の生活拠点として機能、c河港など物流拠点等の機能、などの機能をベースに鉄道駅やカウンティ役場などの機能を兼ね備える集落もあった。<br>⑤集落内の施設は、食料品等の店舗、飲食店、ホテル、郵便局、酒場など限定的で、一部には学校、教会、新聞社などをもつ町もあった。一部には中華料理店もあり、中国からの移民の存在が推察される。<br>⑥20世紀には資源採掘の大規模が進んだことにより、労働人口も増え比較的人口規模の大きな集落が現れた。<br>⑦資源枯渇化以外に、一部に治安の悪化や大火、他の集落での鉄道駅設置による中心性低下等で衰退した例もある。<br>⑧乾燥や夏季の高温などの気候条件がゴースト化の直接的な原因になった事例はみられなかった。しかし、当時はこうした気候条件が鉱業以外の産業の発達の阻害要因であったと考えられ、間接的な原因といえよう。<br><br>3.水資源開発と大都市化の進展(省略)<br><br>4.フェニックス都市圏の経済開発とその背景<br> フェニックス都市圏は、ニューディール政策のダム開発で得た豊富な電力供給を背景に、軍事産業に関連した航空機産業や電気機械工業を発展させた。1990年代にはフェニックス南郊のチャンドラーを中心にシリコンデザートと称されるエレクトロニクス産業とICT産業の集積地が形成され、同都市圏に急速な人口増加をもたらした。現在でも、こうした産業部門の重要性に変化はなく、2007年におけるフェニックス都市圏の先端産業の従業者数は約27万8千人で、製造業従業者の47%を占める。またソフトウェア業などのITサービス業の従業者数は43万3千人で、2001~2007年間のその成長率も約75%増加した。こうした産業部門の成長が砂漠都市フェニックスの経済を支えている。<br> エレクトロニクスとICT産業の成長を伴う経済開発を可能にしたのは、安価な労働力と砂漠に広がる広大な工業用地、西部の大消費地への近接性、豊富な電力供給で、精密機械製造に適した乾燥した気候も優位な条件となった。アリゾナ州にみられるように、乾燥地でも産業発展の可能性はあり、良質な労働力、産業政策やインフラ等の条件が整備されれば、乾燥地における新たな産業立地が模索されることが期待できよう。<br><br>[ 参考資料 ]<br>Sherman, J.E. and Sherman, B.H. 1969. Ghost Towns of Arizona, Norman: University of Oklahoma Press.&nbsp;<br><br>&nbsp;&nbsp;本研究は,鳥取大学乾燥地研究センターの平成24~25年度共同研究である「アメリカ合衆国南西部における都市開発の多様性と小規模中心地の盛衰に関する研究」(山下)と「乾燥地都市における経済開発とその特性-北米地域を事例として-」(北川)の成果の一部である。

    DOI: 10.14866/ajg.2014s.0_100157

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  • 新興国におけるITサービスの輸出動向とその地域的動態

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 60 )   47 - 58   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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    その他リンク: http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/52045

  • カナダにおける日本系企業の立地変動 査読

    北川 博史

    地理学報告   115 ( 115 )   39 - 46   2013年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/5324

  • 太平洋島嶼国における地域構造の特徴と機能集中-パラオ共和国を事例として- 査読

    北川 博史

    地理学報告   114 ( 114 )   19 - 28   2012年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/4684

  • インドにおけるICT産業とその空間構造

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 55 )   31 - 43   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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  • パラオ共和国における国土構造の地域的特徴と一極集中

    北川 博史

    日本都市学会年報   44   227 - 231   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:日本都市学会  

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  • 『非大都市圏地域における地域システムの再編』

    北川 博史

    『非大都市圏地域における地域システムの再編』岡山大学文学部叢書32   1 - 125   2011年

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  • 離島における漁業活動の構造変化-香川県直島を事例として- 査読

    北川 博史

    文化共生学研究   ( 10 )   75 - 84   2011年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学大学院文化科学研究科  

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    その他リンク: http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/44452

  • 乾燥地における鉱産資源と工業開発 招待 査読

    北川 博史

    篠田雅人他編『乾燥地の資源とその利用・保全』   123 - 142   2010年

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  • 進学移動からみた中・四国地方における地域間結合

    内田和子, 北川博史, 田畑祐介, 原史子, 猪原和也

    文化共生学研究   8 ( 8 )   29 - 40   2009年

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学大学院社会文化科学研究科  

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  • インドにおけるITサービス業の構造変化

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 49 )   57 - 68   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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  • 地方中核都市における支所機能の立地特性-岡山市を事例として- 査読

    北川 博史

    地理学報告   107 ( 107 )   47 - 55   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/1432

  • スーパーマーケットの店舗展開からみた中・四国地方における地域間の連結構造

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 50 )   45 - 58   2008年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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  • Growth of Software Industry and Agglomeration in Large Cities 招待 査読

    Kuwatsuka,K, Kitagawa,H

    Emerging New Industrial Spaces and Regional Developments in India. H.Okahashi eds.   35 - 48   2008年

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    記述言語:英語  

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  • 地方中核都市における支所機能の立地変動

    北川 博史

    岡山大学産業経営研究会研究報告書   42   1 - 32   2007年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学産業経営研究会  

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  • 現地企業にみる共生の視点-中国における日系企業を事例として-

    北川博史, 榎本悟, 張紅

    岡山大学文学部紀要   ( 47 )   47 - 52   2007年

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    担当区分:筆頭著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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  • 中国における日系企業の共生の視点

    張紅, 北川博史, 榎本悟

    文化共生学研究   4 ( 4 )   117 - 129   2006年

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学大学院文化科学研究科  

    「共生(symbiosis)」という言葉が新たに着目されるようになってきた。しかし明確な定義があるわけではない。ただし、現在は社会の中で「共生」という言葉がいろいろなところで用いられる。たとえば、個人と個人との共生、個人と組織(代表的には企業)との共生、組織と組織(企業と企業)との共生、国家と国家との共生、民族と民族との共生などさまざまである。本稿は企業の「共生」問題を中国に進出した日系企業の活動を通して論じる。研究対象は当然、中国に進出した日系企業であり、研究の方法は暫定的に企業の「共生」のフレームワークを仮定し、それに基づいて現時点で中国に進出した日系企業が「共生」活動をどのように考え、そしてどのように実施しているかを明らかにする。「共生」活動のデータはわれわれが2005年10月に実施した中国藩陽市に進出している日系企業に対するインタビュー調査において収集したものである。

    DOI: 10.18926/9118

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  • 三備地域におけるデニム製造関連業の集積 査読

    北川 博史

    地理学報告   102 ( 102 )   49 - 58   2006年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/00008209

  • 『日本工業地域論 グローバル化と空洞化の時代 』

    北川 博史

    『日本工業地域論 グローバル化と空洞化の時代 』   1 - 230   2005年

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  • 日本企業の対中国直接投資の概観-企業と共生の論理の展開のための序論-

    榎本悟, 張紅, 北川博史

    文化共生学研究   ( 3 )   41 - 56   2005年

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    担当区分:最終著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学大学院文化科学研究科  

    DOI: 10.18926/8989

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    その他リンク: http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/8989

  • インドにおけるIT産業の地域的変容 招待 査読

    北川 博史

    竹内淳彦編著『経済のグローバル化と産業地域』   232 - 251   2005年

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  • インドのIT産業と国際化 (地理の研究(171)) -- (特集2 南アジア) 招待 査読

    北川 博史

    歴史と地理   171 ( 578 )   49 - 60   2004年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:山川出版社  

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  • インドにおけるIT産業の地域的展開 査読

    北川 博史

    地理学報告   99 ( 99 )   1 - 14   2004年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/00008194

  • 日本の企業進出 招待 査読

    北川 博史

    中藤康俊編『現代中国の地域構造』   147 - 164   2003年

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  • 安城市における工業集積の形成と変容 査読

    北川 博史

    安城市史研究   ( 4 )   9 - 20   2003年

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  • ソフトウェア産業の発展 招待 査読

    北川 博史

    岡橋秀典編著『インドの新しい工業化-工業開発の最前線から-』   34 - 45   2003年

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  • 第4章第2次産業第1節大企業の立地 招待 査読

    北川 博史

    『経済地理学の成果と課題第Ⅵ集』   120 - 131   2003年

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  • 小売業の立地変動にともなう商圏の再編成

    北川 博史

    岡山大学文学部紀要   ( 38 )   89 - 104   2002年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:岡山大学文学部  

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  • 商業機能の立地変動と商圏の再編成 招待 査読

    北川 博史

    中藤康俊編著『国際化と地域』   106 - 125   2001年

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    記述言語:日本語  

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  • インドにおけるソフトウェア産業の地域的展開 査読

    北川 博史

    地誌研年報   ( 9 )   47 - 62   2000年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:広島大学総合地誌研究資料センター  

    The Indian software industry achieved rapid growth in the 1990's because of the increase of exportation to the developed countries under the liberalization policy. In the process of growth, the locations of the Indian software industry have changed and been restructured. This paper attempts to clarify the actual condition of the development and locational dynamics of the Indian software industry. First, in order to confirm the distribution of the industry, the author analyzes the locations of main companies, using the data of Indian Software Directory issued by NASSCOM. Second, some areas where software companies have agglomerated are isolated, and their structural characteristics are examined. The main findings obtained can be summarized as follows: 1) In the process of the rapid growth since 1990, main companies have only been located in a few specific cities. Most of them are established and aggregated in only 6 areas: the Delhi Capital Region (New Delhi, Noida and Gurgaon), Mumbai and Pune, Bangalore, Chennai, Hyderabad, and Calcutta. In the last ten years, the number of companies and employees in the former 4 areas (Delhi Capital Region, Mumbai and Pune, Bangalore and Chennai) has increased more sharply than the other areas: Hyderabad and Calcutta. 2) The companies' engineer ratio in the cities, such as Mumbai and New Delhi, where many software companies aggregated formerly, is lower than the ratio in the cities agglomerated lately, such as Pune, Noida and Gurgaon. This means that many companies in the formerly agglomerated cities have various functions, such as the management or business, on the other hand, many companies in the cities lately aggregated are specialized to produce softwares or service to customers. 3) The export-oriented companies are concentrated in the southern part of India. However, in the recent years, the number of them has increased also in the new agglomerated cities.

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    その他リンク: https://ir.lib.hiroshima-u.ac.jp/00016381

  • 企業地理学研究の動向 査読

    北川 博史

    愛知教育大学研究報告   48 ( 48 )   121 - 129   1999年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/2584

  • わが国における製造企業の立地動向 査読

    北川 博史

    地理学報告   88 ( 88 )   56 - 64   1999年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/00008151

  • わが国における企業の地域選好 査読

    北川 博史

    愛知教育大学研究報告   47   167 - 173   1998年

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  • 工業就業人口からみた中京圏における工業都市の変容 招待 査読

    北川 博史

    森川洋編著『都市と地域構造』   205 - 228   1998年

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  • わが国主要コンピュータメーカーにおけるソフトウェアハウスの展開 査読

    北川博史

    人文地理   48 ( 5 )   499 - 516   1996年

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  • 電気機械工業における1企業グループの生産工場の展開と機能変化 査読

    北川博史

    地理学評論   67 ( 12 )   858 - 881   1994年

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  • わが国における複数立地企業の事業所展開-電気機械工業を対象として-

    北川博史

    経済地理学年報   38 ( 4 )   282 - 302   1992年

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  • 工業就業人口からみた都市の類型化-おもに高度成長期以降の工業都市の変容について- 査読

    北川博史

    地理科学   46 ( 2 )   75 - 92   1991年

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書籍等出版物

  • 熊沢蕃山の低水思想と高梁川外水氾濫(真備水害)-地理学的分析-

    北川博史, 松多信尚, 若狭勝( 担当: 共著)

    三門出版所  2020年11月 

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  • 研究成果報告書『新興国におけるICT産業の産業集積地域の形成過程と構造変化に関する比較研究』

    北川博史( 担当: 単著)

    北川博史  2020年3月 

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  • 現代公共政策のフロンティア

    荒木, 勝, 平野, 正樹, 小曳, 真於, 中村, 良平, 中富, 公一, 小畑, 隆資, 北川, 博史, 中村, 誠, 浜田, 淳, 三村, 聡, 千田, 俊樹, 岩淵, 泰, Johnson, Steven

    岡山大学出版会  2015年9月  ( ISBN:9784904228463

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    総ページ数:337p   記述言語:日本語

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  • 非大都市圏地域における地域システムの再編

    北川 博史( 担当: 単著)

    岡山大学文学部叢書  2011年 

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  • 日本工業地域論-グローバル化と空洞化の時代-

    海青社  2005年 

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MISC

  • 工業都市豊田の成立 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史5通史編現代   80 - 113   2021年3月

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  • 成熟する自動車産業都市 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史5通史編現代   750 - 757   2021年3月

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  • 工業都市豊田の新たな挑戦 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史5通史編現代   603 - 612   2021年3月

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  • 進化する自動車産業都市 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史5通史編現代   461 - 480   2021年3月

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  • 自動車産業都市への変貌 査読

    北川博史

    新修豊田市史5通史編現代   280 - 307   2021年3月

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  • PSIMを活用した倉敷市観光振興に向けた取り組み(倉敷観光に係る大学連携)報告書 招待

    北川博史, 倉敷市, NTTDoCoMo, 岡山大学文学部地理学教室

    PSIMを活用した倉敷市観光振興に向けた取り組み(倉敷観光に係る大学連携)報告書   1 - 62   2017年3月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • オーストラリアにおける砂漠都市の大都市化・ゴースト化の動向

    山下 博樹, 北川 博史

    日本地理学会発表要旨集   2018   35 - 35   2018年

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    担当区分:責任著者   記述言語:日本語   出版者・発行元:公益社団法人 日本地理学会  

    Ⅰ. はじめに<br> 21世紀はアジア、アフリカなど途上国での爆発的な人口増加と、それにともなう居住地の拡大が乾燥地にも及ぶことが懸念されている(MA, 2005)。これに対し筆者は、これまでアメリカ合衆国南西部、とりわけアリゾナ州での研究成果から、乾燥度の高い地域でも一定の産業集積など存立基盤の維持を条件に都市の存続は可能であり、インフラの整備などの条件が整うことで大都市化の進展も期待できることがわかった。他方で、鉱産資源開発にともなって形成された中心地の多くでは、資源枯渇化後の極端な人口減少や地区の衰退・消滅などのゴースト化が認められ、小規模中心地の持続性が低いことが明らかとなった。本報告ではアリゾナ州での動向と比較しながら、Livability(住みよさ)の高いオーストラリアの主要都市の状況と、鉱産資源開発の一大中心地である西オーストラリア州のゴールドフィールドでの小規模中心地の存立基盤とゴースト化の動向について検討し、その特徴を明らかにしたい。<br><br>Ⅱ. オーストラリア主要都市の大都市化の動向<br> オーストラリア大陸は、内陸部と沿岸部との乾燥度(年降水量)の較差が大きく、都市の多くは沿岸部に集中している。こうした自然環境の特性から、オーストラリア大陸では居住可能な地域には制約があり、水資源確保が可能な都市地域への人口集中が進む傾向が早くからみられた。2016年現在、オーストラリアの都市圏のうち、シドニー(503.0万)、メルボルン(472.5万)、ブリスベン(236.0万)、パース(202.2万)、アデレード(132.4万)は都市圏人口が100万を超えるが、人口が10万以上を有する都市圏は全国でも17に過ぎない。これらの主要5大都市圏への人口集中度は1911年の40.3%から2016年には66.1%に上昇している。近年オーストラリアの主要都市は、EIU、Mercerなどによる国際的なリバブル・シティ(住みよい都市)のランキングで上位を占め、高い評価を受けている。他方、水資源に乏しい乾燥地での大都市化には課題も付きまとう。つまり、一部の大都市に人口が集中化したオーストラリアの主要都市では、水資源問題が深刻化しており、市民生活レベルでの節水(シャワーの使用時間の制限、庭木への散水の制約など)では十分ではなく、淡水化プラントの建設や他地域からの水の輸送なども必要となっている。<br><br>Ⅲ. 西オーストラリア州での旧鉱産集落のゴースト化の動向<br> 西オーストラリア州のゴールドフィールドは、金鉱を産出する一大地帯で大小様々な規模の金鉱山が広範囲に点在している。当該地域を代表する金鉱山がスーパーピットで、巨大な露天掘りによる採掘が行われている。ゴールドフィールドの中心都市カルグーリー=ボールダー市は人口約3.3万人の小都市で、広範なゴールドフィールドの鉱山などに就業する居住者を支えている。この地域の盛衰の概要は次の通りである。 <br> 乾燥度の高いこの地域で1893年に金が発見されると、その5年後の1898年には2,018人の人口が記録された。金の採掘とそれにともなう人口増加には、水資源と採掘された金鉱を運搬する手段が必要となった。パースとカルグーリー間の約600kmを結ぶ東ゴールドフィールド鉄道は1897年に、同じくパースからカルグーリーに水を供給するパイプラインは1903年に完成した。このパイプラインは現在も、ゴールドフィールドの約3万3千世帯、約10万人以上に水を供給している。<br> ゴールドフィールド一帯には、小規模な金鉱山が多数あり一部は現在でも稼働しているものもあるが、すでに資源枯渇化のために閉山となり、旧鉱産集落のほとんどはゴースト化している。カルグーリー=ボールダー市の北に位置するメンジーズ郡は、日本の国土のおよそ1/3に匹敵する約12.5万㎢の面積をもつが、郡の中心となるメンジーズの2016年の人口はわずか108人である。メンジーズは1894年に金が発見されると、1900年には約1万人の人口を数え、1901年には町役場も設置された。ゴールドラッシュは約10年続いたが、1905年には人口は1千人以下に減少した。こうしたことから、単純な比較はできないが、アメリカ合衆国アリゾナ州での鉱産資源開発起源の砂漠中心地と比べ、ゴールドフィールドは広域に及ぶ豊富な資源の存在から、資源が枯渇化しても容易に周辺に新たな鉱産開発が可能であるために、労働者のモビリティが高く短期間に多くの集落でゴースト化が進展したと推察される。<br><br> 本研究は、鳥取大学乾燥地研究センターの平成28~29年度共同研究である「オーストラリアにおける砂漠都市の大都市化・ゴースト化の動向」(山下博樹)の成果の一部である。

    DOI: 10.14866/ajg.2018s.0_000035

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  • アッサム州 招待 査読

    北川博史

    世界地名大事典1   28 - 29   2017年11月

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  • プリ 招待 査読

    北川博史

    世界地名大事典1   1746 - 1746   2017年11月

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  • ハウラー 招待 査読

    北川博史

    世界地名大事典1   1434 - 1434   2017年11月

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  • コチ 招待 査読

    北川博史

    世界地名大事典1   552 - 552   2017年11月

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  • コインバートル 招待 査読

    北川博史

    世界地名大事典1   541 - 541   2017年11月

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  • ケーララ州 招待 査読

    北川博史

    世界地名大事典1   534 - 535   2017年11月

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  • トヨタからTOYOTAへ 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史13資料編現代Ⅰ   550 - 571   2015年3月

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  • 自動車工業都市への変貌 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史13資料編現代Ⅰ   523 - 549   2015年3月

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  • 工業都市豊田の成立 招待 査読

    北川博史

    新修豊田市史13資料編現代Ⅰ   472 - 511   2015年3月

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  • 工業都市豊田のリズムと地域共生 招待 査読

    北川博史

    572 - 579   2015年3月

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  • 奈義町人口維持数値化事業最終報告書 招待

    北川博史

    奈義町人口維持数値化事業最終報告書   1 - 16   2015年2月

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  • 商圏(消費者購買動向)調査 招待

    北川博史, 千田俊樹

    商圏調査   5 - 38   2014年3月

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    担当区分:筆頭著者  

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  • 書評:水野真彦著『イノベーションの経済空間』

    北川 博史

    地域地理研究   17 ( 2 )   2011年

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  • 日本の工業分布を考える

    北川 博史

    内田和子他編『地理学演習帳』   2010年

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  • 書評:伊藤喜栄・藤塚吉浩編著『図説21世紀日本の地域問題』

    北川 博史

    地域地理研究   16 ( 1 )   98 - 99   2010年

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  • 討論の概要と座長所見(1)(フロンティアセッション,経済地理学会第57回(2010年度)大会)

    北川 博史

    経済地理学年報   56 ( 4 )   305 - 306   2010年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:経済地理学会  

    DOI: 10.20592/jaeg.56.4_305

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  • 書評:漆原和子編著『石垣が語る風土と文化-屋敷囲いとしての石垣-』

    北川 博史

    地域地理研究   15   41 - 43   2009年

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  • 倉敷 招待 査読

    北川 博史

    平岡昭利編『日本の地域変貌』   260 - 261   2008年

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  • インドにおけるIT産業の地域的展開 招待 査読

    北川 博史

    漆原和子他編『図説 世界の地域問題』   108 - 109   2007年

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  • 世界の工業化-工業生産の偏在性 招待 査読

    北川 博史

    漆原和子他編『図説 世界の地域問題』   18 - 19   2007年

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  • 『日本の地誌9 中国・四国』 招待 査読

    北川 博史

    222 - 230   2005年

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  • 書籍案内 特集に関連する書籍の紹介 (地理の研究(171)) -- (特集2 南アジア)

    岡橋 秀典, 北川 博史, 南埜 猛

    歴史と地理   ( 578 )   77 - 80   2004年10月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:山川出版社  

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  • 地域社会における学会活動の役割

    北川 博史

    平成13年度岡山大学文学部研究プロジェクト「研究者の役割と地域社会」報告書   49 - 60   2004年

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  • 書評:伊藤維年著『日本のIC産業 シリコン列島の変容』

    北川 博史

    地域地理研究   8   97 - 98   2002年

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  • 書評:田畑久夫著『木地屋集落 系譜と変遷』

    北川 博史

    瀬戸内地理   11 ( 11 )   71 - 73   2002年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:地域地理科学会  

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  • 書評:中島茂著『綿工業地域の形成-日本の近代化過程と中小企業生産の成立-』

    北川 博史

    瀬戸内地理   ( 10 )   53 - 55   2001年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:瀬戸内地理学会  

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  • 寺本潔・井田仁康・田部俊充・戸井田克己著:「地理の教え方」

    北川 博史

    地理学報告   ( 86 )   34 - 35   1998年6月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学地理学会  

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  • わが国における企業の地域選好

    北川 博史

    愛知教育大学研究報告 人文・社会科学   ( 47 )   121 - 133   1998年3月

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:愛知教育大学  

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    その他リンク: http://hdl.handle.net/10424/2583

  • 複数立地企業による地域評価

    北川 博史

    地理科学   52 ( 3 )   200 - 200   1997年

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    記述言語:日本語   出版者・発行元:地理科学学会  

    DOI: 10.20630/chirikagaku.52.3_200_2

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  • 書評:山川充夫・柳井雅也編著『企業空間とネットワーク』

    北川 博史

    地理科学   48   280 - 282   1993年

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講演・口頭発表等

  • 産業技術の視角からみた日本の主要工業地域の形成および再編過程 招待

    北川博史

    新産業地域学ワークショップ2018  2018年12月28日 

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    開催年月日: 2018年12月28日

    会議種別:シンポジウム・ワークショップ パネル(指名)  

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  • 日本の都市システムと岡山のチカラ

    北川博史

    地域地理科学会2018年大会  2018年7月1日 

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    開催年月日: 2018年7月1日

    会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 瀬戸内島嶼地域におけるIJUターンの動態と地域的意義 招待

    北川博史, 渡部友里

    産業経営研究会  2016年6月29日 

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    開催年月日: 2016年6月29日

    会議種別:口頭発表(招待・特別)  

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  • 乾燥地都市における経済開発とその特性に関する研究-オーストラリアを事例として- 招待

    乾燥地研究センター共同研究発表会  2015年12月5日 

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    開催年月日: 2015年12月5日 - 2015年12月6日

    会議種別:ポスター発表  

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  • 世界でも有数の住み良いまちとは 招待

    北川博史

    地域コミュニティフォーラム  2015年9月10日 

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    開催年月日: 2015年9月10日 - 2015年9月11日

    会議種別:口頭発表(基調)  

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  • 奈義町人口維持数値化事業調査報告と今後のまちづくり 招待

    北川博史

    奈義町人口維持数値化事業報告会  2015年4月17日 

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    開催年月日: 2015年4月17日 - 2015年4月18日

    会議種別:口頭発表(招待・特別)  

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  • 米国アリゾナ州における小規模中心地の盛衰とフェニックス都市圏の経済開発の特性

    山下博樹, 北川博史

    日本地理学会2014年春季大会  2014年3月27日 

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    開催年月日: 2014年3月26日 - 2014年3月28日

    会議種別:口頭発表(一般)  

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  • 中・四国地方における地域間の関係性-都市間格差と地方都市の現実- 招待

    北川博史

    岡山県議会セミナー  2014年2月28日 

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    開催年月日: 2014年2月28日

    会議種別:口頭発表(招待・特別)  

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 産業技術の経路依存性からみた工業地域の競争力に関する比較研究

    研究課題/領域番号:21H00635  2021年04月 - 2025年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    北川 博史, 橋口 勝利, 鎌倉 夏来, 國米 充之, 高野 宏, 塚本 僚平, 中島 茂, 與倉 豊, 水野 真彦

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    配分額:14690000円 ( 直接経費:11300000円 、 間接経費:3390000円 )

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  • 新興国におけるICT産業の産業集積地域の形成過程と構造変化に関する比較研究

    研究課題/領域番号:16K03192  2016年04月 - 2020年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    北川 博史

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    配分額:2860000円 ( 直接経費:2200000円 、 間接経費:660000円 )

    本研究は、近年、経済成長の著しいアジアの新興国におけるICT産業の産業集積地域の形成過程と近年生じつつある構造変化の実態を明らかにすることを目的としている。結果は以下のとおりである。2000年代以降のインド経済の急成長は、ICT産業の成長が大いに寄与している。インドの有する労働力コストからみた比較優位性も当該産業の輸出指向型産業としての地位を確固たるものとしている。ITサービス輸出額の多寡はICT産業集積の規模を反映しているわけではなく、むしろ、各産業集積地のITサービス業の成長性に基づいている。輸出指向型のITサービス業の集積が進むことにより、各産業集積地の発展が促進されている。

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  • 新興国におけるITサービス業の産業集積地域の形成過程と構造変化に関する比較研究

    研究課題/領域番号:22520793  2010年04月 - 2014年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    北川 博史

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    配分額:2730000円 ( 直接経費:2100000円 、 間接経費:630000円 )

    近年,経済成長の著しい新興国におけるITサービス業の地域的展開とそれにともなって形成される産業集積地域の実態ならびに構造変化を解明することを目的とした。その結果,以下の点について明らかとなった。すなわち,新興国の中でもインドにおけるITサービス業は輸出を背景としたオフショア方式により発展してきた。こうしたオフショア方式は新たなITサービスの勃興に寄与し,ITを活用した関連サービスの輸出という新分野の開拓へとつながっている。当該国のITサービス業は輸出指向型産業としての性格を今まで以上に強化しつつある。そうしたITサービス業の急成長を支えたのは優秀かつ豊富な人的資源の存在であった。

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  • ITサービス業の集積に関するインドと中国との比較研究

    研究課題/領域番号:19520676  2007年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    北川 博史

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    配分額:2860000円 ( 直接経費:2200000円 、 間接経費:660000円 )

    近年,経済成長の著しいインドおよび中国におけるITサービス業の地域的展開とそれにともなって形成される産業集積地域の実態を解明することを目的とした。その結果,以下の点について明らかとなった。すなわち,両国のITサービス業は輸出を背景としたオフショア方式により発展してきた。こうしたオフショア方式は新たなITサービスの勃興に寄与し,ITを活用した関連サービスの輸出という新分野の開拓へとつながっている。輸出先には差があるものの,両国のITサービス業は輸出指向型産業としての性格を今まで以上に強化しつつある。そうしたITサービス業の急成長を支えたのは優秀かつ豊富な人的資源の存在であった。

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  • インドにおけるソフトウェア産業集積のメカニズムとその形成要因

    研究課題/領域番号:15720199  2003年 - 2004年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(B)  若手研究(B)

    北川 博史

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    配分額:3100000円 ( 直接経費:3100000円 )

    インドにおけるソフトウェア産業集積の構造や集積のメカニズムの実態を明らかにするにあたり、インド国において入手した「Indian IT Software and Services Directory」ならびに現地機関のNASSCOMおよびESCにおいて得られた資料を中心に分析を行った。とくに「Indian IT Software and Services Directory」は各産業集積地域における企業集積の構造とその形成過程について把握するための基礎となる資料であり、各企業の従業員規模や資本関係、企業進出の過程などのデータが充実している。資料分析の結果、北川(2004)において論じたように、インド国内においては主として6カ所のソフトウェア産業集積地域が形成されることが明らかとなった。また、こうしたインド国内の各ソフトウェア産業集積地間には近年、その集積の過程において成長速度に相違がみられるようになり、各産業集積地間のソフトウェア産業の集積格差が以前よりも広がっていることも判明した。さらに、こうした成長速度の差異の要因を明らかにするために、個別企業において聞き取り調査を行った結果、そうした成長速度の差異の要因は各集積地における労働市場の規模と人的資源の育成方法に加え、各地域のローカルな環境に求められることが明らかとなった。その一方で、こうした成長の差異は、新たに勃興しつつあるサービス、すなわちBPO/ITESと称されるアウトソーシングサービスの成長にも大きく左右されていることも判明した。
    こうしたインドにおけるソフトウェア産業をめぐる環境変化、すなわち、成長の中心がこれまでのソフトウェア産業からBPOへと移行しつつある現状に注目する必要があり、今後、そうした動向をふまえてインドにおけるソフトウェア産業、IT産業の成長とそれにともなう地域変化について明らかにする必要がある。

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  • わが国ソフトウェア産業の海外進出の現状と立地変動

    研究課題/領域番号:11780064  1999年 - 2000年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A)  奨励研究(A)

    北川 博史

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    配分額:1300000円 ( 直接経費:1300000円 )

    近年,インドや中国におけるソフトウェア産業の成長とともに外国企業は生産の拠点をこれらの国々に配置する傾向にある.そうした状況下において,わが国のソフトウェア産業においても海外での生産活動を行う企業が現れており,これらの企業の海外進出動向を解明することは当該産業の地域的展開を考察する上できわめて重要な点であると考えられる.こうしたことから,申請者はわが国のソフトウェア産業における海外進出の実態を解明しようと試みた.しかしながら,近年,インドへのソフトウェア産業集積が著しいことから,特に当該国におけるソフトウェア産業の集積の実態を解明するとともに,わが国のソフトウェア関連企業のインドへの海外進出の状況とその地域的な展開の実態ならびにその過程を明らかにすることの必要性を認識した.
    以上のことから,今年度はインドにおけるソフトウェア産業の地域的な発展過程とその集積の実態について,主として「Indian Software Directory」を用いて分析を行った.これにより,以下の点が明らかとなった.
    1.インドのソフトウェア産業の分布に関して,6つの主要な産業集積地が存在し,それぞれの集積地においては既存の集積地と新興の補助的な集積地が融合した構造を示す場合が多い.
    2.こうした新興集積地におけるソフトウェア企業の多くは生産に特化した企業が多い.
    3.輸出状況に関して,北インドに比べ南インドに立地する企業に輸出比率の高い企業が多く,オフショア生産形態の元で操業し製造品を投資元の本国に貫流している.
    今後の課題として,各産業集積地内部の詳細な構造および連関について検討する必要がある.その一方で,当該地域が外資系企業の単なる作業場として従属的な役割を担うに過ぎないのかなどといった中心・周辺論的な文脈における詳細な研究が必要であると考える.

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  • 電機企業における国内生産体系の再編と地域変容

    研究課題/領域番号:08780122  1996年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 奨励研究(A)  奨励研究(A)

    北川 博史

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    配分額:1000000円 ( 直接経費:1000000円 )

    本研究の目的はわが国電気機械工業の複数立地企業を中心に、地域的生産体系の再編とそれにともなう地域変容を考察することであった。この研究目的を達成するために、第1段階としてわが国電気機械工業分野の中から複数の複数立地企業に関して各会社史、有価証券報告書などを活用することにより企業組織、生産体系の時系列的変化について分析を行った。当初、生産体系の再編過程を既存の工場などの再編成により捉える予定であった。そのため、各複数立地企業に対して聞き取り調査を行う予定であったが、近年のわが国の経済状況の悪化のため、聞き取り調査に応じていただけない企業も少なくなく、補助資料を中心として研究を進めた。このようにデータの収集に問題が生じたため、研究目的を一部変更する事を余儀なくされ、地域的生産体系の再編成を捉える前に、各複数立地企業の地域評価に研究の比重を置いた。そのため、研究の第2段階においては、各複数立地企業の本社に対し地域評価に関するアンケート調査を行い、既存の所有施設と地域の評価との関連を中心に一次データを入手した。これらのデータを分析する事により、わが国電気機械工業の複数立地企業の多くは、既存の施設の有無により地域評価を行う傾向を捉えることができた。また、地域的にみて三大都市圏の評価はいまだ高く、地方分散化を念頭に置いた生産体系の再編は困難な状況であることの推察を得た。これらの知見をもとに今後、当初の研究目的である複数立地企業の生産体系の再編と地域変容に関する研究を、研究方法を再検討した上で、遂行したいと考える。

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  • 新産業地域学創出拠点

    2018年04月 - 2019年03月

    文部科学省  H30国立大学法人機能強化促進補助金 

    北川博史

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    担当区分:研究代表者 

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  • 乾燥地における廃鉱の商品化と地域再生

    2017年04月 - 2019年03月

    鳥取大学乾燥地研究センター  鳥取大学乾燥地研究センター共同研究助成  一般研究

    北川博史

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    担当区分:研究代表者 

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  • 新産業地域学の構築

    2017年04月 - 2018年03月

    文部科学省  H29国立大学法人機能強化促進補助金 

    北川博史

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    担当区分:研究代表者 

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  • PSIMを活用した倉敷市観光振興に向けた取り組み(倉敷観光に係る大学連携)

    2016年04月 - 2017年03月

    NTTDoCoMo、倉敷市  倉敷観光にかかる大学連携事業  共同研究

    北川博史、NTTDoCoMo、倉敷市

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    担当区分:研究代表者 

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  • 瀬戸内島嶼地域におけるIJUターンの動態と地域的意義

    2015年04月 - 2016年03月

    産業経営研究会  産業経営研究会研究助成  一般研究

    北川博史, 渡部友里

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    担当区分:研究代表者 

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  • ミクロネシアの都市形成と構造変動に関する地理学的研究

    研究課題/領域番号:26370927  2014年04月 - 2018年03月

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    宮内 久光, 北川 博史

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    配分額:4940000円 ( 直接経費:3800000円 、 間接経費:1140000円 )

    本研究の目的は、1914年から30年間にわたり、日本が統治したミクロネシアの都市を対象に、都市の形成と内部構造について明らかにすることである。
    研究では、都市を中心地と捉えなおし、公共施設(行政的機能)と会社本社(経済的機能)という2種類の近代的施設の立地を分析することで、中心地の成立と展開からみた南洋群島の地域形成を明らかにした。南洋群島は島嶼型植民地であるため、中心地化も島嶼性が認められた。
    つぎに、米軍が撮影した空中写真をもとに、チャランカノアやコロニアなどミクロネシアの都市の復元地図を作成した。これをもとに、ガラパンやテニアンタウンの内部構造を考察した。

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  • 乾燥地都市における経済開発とその特性に関する研究-オーストラリアを事例として-

    2014年04月 - 2016年03月

    鳥取大学乾燥地研究センター  鳥取大学乾燥地研究センター共同研究助成  一般研究

    北川博史

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    担当区分:研究代表者 

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  • 奈義町における将来人口推計と地域的課題

    2014年04月 - 2015年03月

    岡山県奈義町  奈義町人口維持数値化事業  委託研究

    北川博史

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    担当区分:研究代表者 

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  • 環瀬戸内圏農林漁業地域における女性・若者・高齢者の生活原理に関する総合的研究

    研究課題/領域番号:22310163  2010年 - 2012年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    藤井 和佐, 西村 雄郎, 〓 理恵子, 田中 里美, 杉本 久未子, 室井 研二, 片岡 佳美, 家中 茂, 澁谷 美紀, 佐藤 洋子, 片岡 佳美, 宮本 結佳, 奥井 亜紗子, 平井 順, 黒宮 亜希子, 大竹 晴佳, 二階堂 裕子, 中山 ちなみ, 魁生 由美子, 横田 尚俊, 佐藤 洋子, 難波 孝志, 柏尾 珠紀, 田村 雅夫, 北村 光二, 北川 博史, 中谷 文美, 高野 宏, 小林 孝行, 高野 宏, 白石 絢也, 周藤 辰也, 塚本 遼平, 町 聡志, 佐々木 さつみ

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    配分額:16250000円 ( 直接経費:12500000円 、 間接経費:3750000円 )

    研究課題に関する聞きとり調査、質問紙調査等から、地方社会における構造的格差を埋める可能性につながる主な条件として
    (1)地域住民の多様化の推進及び受容
    (2)生業基盤の維持
    (3)定住につながる「地域に対する誇り」が明らかとなった。過疎化・高齢化が、直線的に地域社会の衰退を招くわけではない。農林漁業といった生業基盤とムラ社会の開放性が住民に幸福感をもたらし、多様な生活者を地域社会に埋め込んでいくのである。

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  • 瀬戸内・中国山地の農林漁業地域に住まう女性・若者・高齢者の生活に関する経験的研究

    研究課題/領域番号:19310165  2007年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)  基盤研究(B)

    藤井 和佐, 田中 里美, 杉本 久未子, 〓 理恵子, 家中 茂, 森 裕亮, 木村 都, 平井 順, 中山 ちなみ, 西村 雄郎, 小林 孝行, 北村 光二, 北川 博史, 中谷 文美, 奥井 亜紗子, 佐々木 衛, 首藤 明和, 福田 恵, 山本 素世, 佐藤 洋子, 佐々木 さつみ, 中山 妙華, 北村 光二, 西村 雄郎, 山本 素世

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    配分額:17290000円 ( 直接経費:13300000円 、 間接経費:3990000円 )

    研究課題に関する聞き取り調査、質問紙調査等から、(1)施策的には全体的公共性をはかろうとしているにもかかわらず、地域社会間において地域資源の有無を要因とする生活上の格差が認められた。(2)女性・高齢者の生活や意識に注目すると、限界的状況を乗り越えようとする社会的連帯の可能性をみることができた。今後、住民の生活指向が構造的格差を埋める可能性をもつための条件を明らかにしていく必要がある。

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  • 瀬戸内海島嶼部における「自然と直接出会う生き方」と自律的「地域システム」

    研究課題/領域番号:19520700  2007年 - 2009年

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    北村 光二, 小林 孝行, 北川 博史, 小林 孝行, 北川 博史

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    配分額:3640000円 ( 直接経費:2800000円 、 間接経費:840000円 )

    瀬戸内海島嶼部における生活世界の特徴として本研究が想定した、「自然と直接出会う生き方」と「自律的な地域システム」の二つは、世代を超えて継承されてきた生業活動のみならず、島での暮らしに肯定的な意味や価値を見出そうとする活動に顕著になることが明らかになった。それは、政治的・経済的領域における「本土」への従属の進行のもとで、自らの「存在証明」の必要性をより強く意識するようになったことに連関した事態であると考えられた。

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担当授業科目

  • 人文学の基礎 (2021年度) 1・2学期  - [第1学期]水2, [第2学期]水1

  • 人文学の基礎A (2021年度) 1・2学期  - [第1学期]水2, [第2学期]水1

  • 人文学概説(人文地理学) (2021年度) 1・2学期  - 木3~4

  • 人文学講義(地理学) (2021年度) 3・4学期  - 木3~4

  • 地理学演習 (2021年度) 前期  - 金1

  • 地理学演習 (2021年度) 後期  - 金1

  • 地理学演習1 (2021年度) 前期  - 金1

  • 地理学演習2 (2021年度) 後期  - 金1

  • 地理学1 (2021年度) 前期  - 木1

  • 基礎演習1(人間社会文化専攻) (2021年度) 前期  - その他

  • 実践演習(地理学野外実験) (2021年度) 夏季集中  - その他

  • 実践演習(地理学野外実験) (2021年度) 1・2学期  - 月3~4,月8

  • 実践演習(地理学野外実験) (2021年度) 3・4学期  - 月3~4,月8

  • 実践演習(地理学) (2021年度) 1・2学期  - 木7~8

  • 実践演習(地理学) (2021年度) 3・4学期  - 木7~8

  • 経済地理学 (2021年度) 特別  - その他

  • 経済地理学演習1 (2021年度) 特別  - その他

  • 経済地理学演習2 (2021年度) 特別  - その他

  • 課題演習(地理学) (2021年度) 1・2学期  - 木5~6

  • 課題演習(地理学) (2021年度) 3・4学期  - 木5~6

  • 人文地理学概説 (2020年度) 1・2学期  - 木3,木4

  • 人文学の論点 (2020年度) 第3学期  - 火3

  • 人文学入門演習(地理学・社会学・文化人類学・社会文化学) (2020年度) 第3学期  - 水1

  • 人文学概説(人文地理学a) (2020年度) 第1学期  - 木3,木4

  • 人文学概説(人文地理学b) (2020年度) 第2学期  - 木3,木4

  • 地理学基礎論 (2020年度) 第1学期  - 月5,月6

  • 地理学基礎論 (2020年度) 第2学期  - 月5,月6

  • 地理学演習 (2020年度) 前期  - 金1

  • 地理学演習 (2020年度) 3・4学期  - 木7,木8

  • 地理学演習 (2020年度) 1・2学期  - 木7,木8

  • 地理学演習 (2020年度) 後期  - 金1

  • 地理学演習1 (2020年度) 前期  - 金1

  • 地理学演習2 (2020年度) 後期  - 金1

  • 地理学1(都市地理学) (2020年度) 前期  - 木1

  • 基礎演習1(人間社会文化専攻) (2020年度) 前期  - その他

  • 基礎演習1(人間社会文化専攻) (2020年度) 後期  - その他

  • 基礎演習2(人間社会文化専攻) (2020年度) 後期  - その他

  • 実践演習(地理学野外実験) (2020年度) 夏季集中  - その他

  • 実践演習(地理学野外実験a) (2020年度) 第1学期  - 月3,月4,月8

  • 実践演習(地理学野外実験a) (2020年度) 第3学期  - 月3,月4,月8

  • 実践演習(地理学野外実験b) (2020年度) 第2学期  - 月3,月4,月8

  • 実践演習(地理学野外実験b) (2020年度) 第4学期  - 月3,月4,月8

  • 実践演習(地理学a) (2020年度) 第1学期  - 木7,木8

  • 実践演習(地理学a) (2020年度) 第3学期  - 木7,木8

  • 実践演習(地理学b) (2020年度) 第2学期  - 木7,木8

  • 実践演習(地理学b) (2020年度) 第4学期  - 木7,木8

  • 特別演習1(人間社会文化専攻) (2020年度) 前期  - その他

  • 特別演習2(人間社会文化専攻) (2020年度) 後期  - その他

  • 経済地理学 (2020年度) 特別  - その他

  • 経済地理学演習1 (2020年度) 特別  - その他

  • 経済地理学演習2 (2020年度) 前期  - その他

  • 行動科学実験・調査演習 (2020年度) 夏季集中  - その他

  • 行動科学実験・調査演習 (2020年度) 3・4学期  - 月3,月4,月8

  • 行動科学実験・調査演習 (2020年度) 1・2学期  - 月3,月4,月8

  • 行動科学課題演習 (2020年度) 1・2学期  - 木5,木6

  • 行動科学課題演習 (2020年度) 3・4学期  - 木5,木6

  • 課題演習(地理学) (2020年度) 第1学期  - 木5,木6

  • 課題演習(地理学) (2020年度) 第4学期  - 木5,木6

  • 課題演習(地理学) (2020年度) 第3学期  - 木5,木6

  • 課題演習(地理学) (2020年度) 第2学期  - 木5,木6

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