研究者詳細 - 高尾　総司

MISC - 高尾　総司

分割表示 >> ／全件表示 176 件中 1 - 176 件目

考察「しごとと健康」職場におけるLGBT等への対応(2)

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 832 ) 39 - 40 2023年10月

考察「しごとと健康」職場におけるLGBT等への対応(1)

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 831 ) 33 - 34 2023年9月

ソーシャル・キャピタルとメンタルヘルス

高尾総司

心と社会 54 ( 3 ) 46 - 51 2023年9月

考察「しごとと健康」自殺のポストベンション

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 ( 830 ) 28 - 29 2023年8月

考察「しごとと健康」副業と労働時間管理

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 829 ) 43 - 44 2023年7月

女性のライフステージとメンタルヘルス就労女性におけるメンタルヘルス

高尾総司

女性心身医学 28 ( 1 ) 92 - 92 2023年7月

考察「しごとと健康」アルコール依存症対応

高尾総司, 前園健司, 森悠太

健康管理 ( 828 ) 40 - 41 2023年6月

考察「しごとと健康」黄色紙と通知文方式

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 ( 827 ) 37 - 38 2023年5月

考察「しごとと健康」健康相談A/Bコース

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 ( 826 ) 43 - 44 2023年4月

考察「しごとと健康」コロナ後遺症への対応

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 825 ) 33 - 34 2023年3月

新型コロナウイルスワクチン接種歴と抗体価との関連

門脇知花, 佐々木綾子, 松本尚美, 三橋利晴, 高尾総司, 頼藤貴志

日本衛生学雑誌 78 ( Suppl. ) S194 - S194 2023年3月

考察「しごとと健康」過重労働エビデンスアップデート2023

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 ( 824 ) 35 - 36 2023年2月

健康情報の取扱い

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 823 ) 42 - 43 2023年1月

ラドン温泉入浴習慣と主観的健康の関連性に関する三朝町における横断的研究

田中歩, 片岡隆浩, 土生裕, 直江翔太, 村上海斗, 藤本有希, 雪峰諒平, 高尾総司, 光延文裕, 頼藤貴志, 山岡聖典

アイソトープ・放射線研究発表会(Web) 60th 2023年

「しごとと健康」164 なぜ産業医に言わせたいのか?-魔法?の産業医面談-

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 70 ( 11 ) 2023年

新型コロナウイルスワクチン接種歴と抗体価との関連

門脇知花, 佐々木綾子, 松本尚美, 三橋利晴, 高尾総司, 頼藤貴志

日本衛生学雑誌(Web) 78 ( Supplement ) 2023年

ラドン温泉入浴と健康状態に関する横断研究

片岡隆浩, 土生裕, 田中歩, 直江翔太, 高尾総司, 光延文裕, 頼藤貴志, 山岡聖典

日本酸化ストレス学会学術集会プログラム・抄録集 76th 2023年

岡山市の新型コロナウイルス感染症の各流行期における症状及び重症度の比較に関する記述分析研究

松尾瑠美, 松本尚美, 門脇知花, 三橋利晴, 高尾総司, 頼藤貴志

岡山医学会雑誌 134 ( 3 ) 160 - 165 2022年12月

記述言語：日本語出版者・発行元：岡山医学会

2020年2月1日から2022年3月31日までに岡山市保健所にCOVID-19の発生届があった患者31037名を対象とし、流行期別に第3波～第6波に分け、症状、重症度、死亡割合などについて分析した。結果、症状のうち発熱の割合は各流行期とも約55%前後であった。デルタ株が流行した第5波では、それまでの流行期に比べて発熱や全身倦怠感、関節・筋肉痛、頭痛などの症状が強く、下痢などの消化器症状が比較的多くみられた。オミクロン株が流行した第6波では咽頭痛が50%と多かった。嗅覚・味覚障害は第3波では約7%で、その後は1～3%と低下傾向にあった。各流行期における中等症II以上の割合を年齢層別にみると、第4波までは60～70代で30%以上、80代以上で40%以上と高かったが、その後は低下傾向にあった。60～70代の死亡割合は第3波が最も高く2.1%で、その後は低下傾向にあった。80代以上の死亡割合は、第3・4波に12%前後と高く、第5波に2.3%と低下し、第6波に4.2%とやや上昇していた。

researchmap

その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2022&ichushi_jid=J00175&link_issn=&doc_id=20221208190003&doc_link_id=10.4044%2Fjoma.134.160&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.4044%2Fjoma.134.160&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

考察「しごとと健康」私傷病休職と育児休業

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 822 ) 43 - 44 2022年12月

考察「しごとと健康」在宅勤務に関する諸問題への対応

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 69 ( 821 ) 31 - 32 2022年11月

考察「しごとと健康」在宅勤務に関する諸問題への対応

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 821 ) 31 - 32 2022年11月

考察「しごとと健康」原職復帰の原則に懐疑的な方へ 7つの質問

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 69 ( 820 ) 39 - 40 2022年10月

考察「しごとと健康」原職復帰の原則に懐疑的な方へ 7つの質問

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 820 ) 39 - 40 2022年10月

フレイルと障害程度別の要介護認定との関連について 3年間のコホート研究

萩山明和, 高尾総司, 頼藤貴志, 濱田全紀, 堅山佳美, 千田益生

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine 59 ( 秋季特別号 ) S480 - S480 2022年10月

考察「しごとと健康」盲点高ストレス者面接実施後の措置

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 69 ( 819 ) 37 - 38 2022年9月

岡山県内における新型コロナウイルス感染症クラスターの発生時期別特徴について

門脇知花, 入江佐織, 高橋友香里, 薬師寺泰匡, 高尾総司, 頼藤貴志

岡山医学会雑誌 134 ( 2 ) 86 - 91 2022年8月

記述言語：日本語出版者・発行元：岡山医学会

県内で2020年10月〜2021年9月に発生したクラスターのうち、医療機関と高齢者施設で発生したものを対象とし、発生時期別に第3波(2020年10月〜2021年3月)、第4波(2021年4月〜6月)、第5波(2021年7月〜9月)に分け、各波の「発生件数」「クラスター発端」「収束までの期間」などについて比較検討した。結果、第3波と第4波では医療機関・高齢者施設とも陽性者数の増加に伴いクラスター発生件数が増加しているのに対して、第5波では陽性者数は増加しているもののクラスター発生件数は医療機関・高齢者施設とも減少していた。クラスター発端については、第3波の医療機関クラスターでは職員発端が多く、高齢者施設では利用者発端が多かった。第4波では医療機関・高齢者施設とも患者・利用発端が多かった。医療機関のクラスターでは第3波に比べて第4波で収束までの期間が長い傾向にあった。2021年5月に総社市の医療機関で発生したクラスターの1事例を提示した。

DOI： 10.4044/joma.134.86

CiNii Books

J-GLOBAL

researchmap

岡山県内における新型コロナウイルス感染症クラスターの発生時期別特徴について

門脇知花, 入江佐織, 高橋友香里, 薬師寺泰匡, 高尾総司, 頼藤貴志

岡山医学会雑誌 134 ( 2 ) 86 - 91 2022年8月

記述言語：日本語出版者・発行元：岡山医学会

県内で2020年10月～2021年9月に発生したクラスターのうち、医療機関と高齢者施設で発生したものを対象とし、発生時期別に第3波(2020年10月～2021年3月)、第4波(2021年4月～6月)、第5波(2021年7月～9月)に分け、各波の「発生件数」「クラスター発端」「収束までの期間」などについて比較検討した。結果、第3波と第4波では医療機関・高齢者施設とも陽性者数の増加に伴いクラスター発生件数が増加しているのに対して、第5波では陽性者数は増加しているもののクラスター発生件数は医療機関・高齢者施設とも減少していた。クラスター発端については、第3波の医療機関クラスターでは職員発端が多く、高齢者施設では利用者発端が多かった。第4波では医療機関・高齢者施設とも患者・利用発端が多かった。医療機関のクラスターでは第3波に比べて第4波で収束までの期間が長い傾向にあった。2021年5月に総社市の医療機関で発生したクラスターの1事例を提示した。

researchmap

その他リンク： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2022&ichushi_jid=J00175&link_issn=&doc_id=20220808080003&doc_link_id=10.4044%2Fjoma.134.86&url=https%3A%2F%2Fdoi.org%2F10.4044%2Fjoma.134.86&type=J-STAGE&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00007_2.gif

考察「しごとと健康」 2つの対照的な事例

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 69 ( 817 ) 40 - 41 2022年7月

考察「しごとと健康」サポート窓口による対応健康管理と労務管理の隙間をなくす

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 69 ( 816 ) 40 - 41 2022年6月

非同期オンラインツールを用いた産業医に対する指導の試み

高尾総司

産業衛生学雑誌 64 ( 臨増 ) 489 - 489 2022年5月

健康管理の主体と肥満・喫煙の関連性岡山県における調査から

植嶋一宗, 高尾総司

産業衛生学雑誌 64 ( 臨増 ) 424 - 424 2022年5月

考察「しごとと健康」ストップ要件の適用丁寧な考察

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 69 ( 815 ) 33 - 34 2022年5月

考察「しごとと健康」なぜ産業保健はトラブルと隣り合わせという印象が拭えなくなったか

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 69 ( 814 ) 33 - 34 2022年4月

考察「しごとと健康」【再考】人事部門との連携のコツ

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 69 ( 813 ) 40 - 41 2022年3月

考察「しごとと健康」新型コロナウイルス感染症リスクと在宅勤務

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 69 ( 812 ) 35 - 36 2022年2月

考察「しごとと健康」主治医による復職診断という思考停止

高尾総司

健康管理 69 ( 811 ) 33 - 34 2022年1月

新型コロナウイルスワクチン副反応調査の報告

松本尚美, 樋口千草, 三橋利晴, 萩谷英大, 高尾総司, 頼藤貴志

岡山医学会雑誌 134 ( 1 ) 35 - 42 2022年

原職復帰の原則の例外とするための三条件

高尾総司, 森悠太, 前園健司

健康管理 69 ( 8 ) 2022年

考察「しごとと健康」【再考】仕事と治療の両立支援

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 810 ) 34 - 35 2021年12月

考察「しごとと健康」【再考】メンタル不調と懲戒処分

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 809 ) 40 - 41 2021年11月

考察「しごとと健康」【再考】パワハラグレー対応

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 808 ) 39 - 40 2021年10月

考察「しごとと健康」【再考】パワハラグレー対応

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 808 ) 39 - 40 2021年10月

考察「しごとと健康」【再考】療養の段階

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 807 ) 38 - 39 2021年9月

考察「しごとと健康」【再考】療養の段階

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 807 ) 38 - 39 2021年9月

考察「しごとと健康」【再考】復帰基準の考え方

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 806 ) 36 - 37 2021年8月

考察「しごとと健康」【再考】家族の関与の重要性

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 805 ) 31 - 32 2021年7月

考察「しごとと健康」【再考】メンタル対応の大原則・三原則

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 804 ) 35 - 36 2021年6月

考察「しごとと健康」【再考】メンタル対応はなぜ難しいと言われるのか

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 803 ) 36 - 37 2021年5月

考察「しごとと健康」【再考】二つの健康管理

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 802 ) 41 - 42 2021年4月

考察「しごとと健康」ブルーカラーのホワイトカラー化

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 68 ( 800 ) 34 - 35 2021年2月

考察「しごとと健康」従業員との適切な距離感とは

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 799 ) 35 - 36 2021年1月

考察「しごとと健康」片山組事件とメソッド

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 67 ( 798 ) 36 - 37 2020年12月

考察「しごとと健康」「モジュラー型」メソッド

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 67 ( 797 ) 37 - 38 2020年11月

考察「しごとと健康」治療上出社と判定出社

森悠太, 前園健司, 高尾総司

健康管理 ( 796 ) 37 - 38 2020年10月

「業務的健康管理」によるメンタルヘルス不調者対応 : 産業医選任がない小規模事業場でも対応できる

森悠太, 高尾総司

安全衛生コンサルタント : 一般社団法人日本労働安全衛生コンサルタント会機関誌 40 ( 136 ) 60 - 67 2020年10月

在宅ワークで復帰は可能? : 休職者対応の基本的な考え方

高尾総司, 森悠太

安全スタッフ = 安全・衛生・教育・保険の総合実務誌 ( 2361 ) 24 - 28 2020年9月

慢性統合失調症患者におけるアリピプラゾール単剤治療への切替方法についての検討(多施設コホート研究)

大林芳明, 光井聡, 酒本真次, 皆尾望, 吉村文太, 耕野敏樹, 矢田勇慈, 岡久祐子, 高尾総司, 来住由樹, 武田俊彦, 高木学, 山田了士

精神神経学雑誌 116th ( 2020特別号 ) S426 - S426 2020年9月

AI、データサイエンス、因果推論産業保健への展望

鈴木越治, 三橋利晴, 山本倫生, 高尾総司, 頼藤貴志, 山本英二

産業衛生学雑誌 62 ( 臨増 ) 407 - 407 2020年5月

健康生成・ストレス対処力SOCと職場のソーシャルキャピタル

大井雄一, 堀大介, 高尾総司, 室井慧, 新井陽, 池田朝彦, 池田有, 白木渚, 高橋司, 道喜将太郎, 笹原信一朗, 松崎一葉

産業衛生学雑誌 62 ( 臨増 ) 400 - 400 2020年5月

人事の主体的関与を引き出すメンタルヘルス対応方法の開発と試行

森悠太, 高尾総司

産業衛生学雑誌 62 ( 臨増 ) 526 - 526 2020年5月

考察「しごとと健康」122 産業医役割の原点回帰-面接シナリオによる実現-

高尾総司, 森悠太

健康管理 67 ( 5 ) 2020年

考察「しごとと健康」119 自治体事例の類型

高尾総司, 森悠太

健康管理 67 ( 2 ) 2020年

考察「しごとと健康」126 ハイブリッド対応の問題点

森悠太, 高尾総司, 前園健司

健康管理 67 ( 9 ) 2020年

メンタルヘルス対応困難事例(新型うつを含む)を考える病名に依存しないメンタルヘルス対応

高尾総司

産業衛生学雑誌 61 ( 臨増 ) 204 - 204 2019年5月

復職時の産業医意見と人事意見の関係産業保健活動に関するニーズ調査から

高尾総司, 岸本卓巳, 勝田吉彰

産業衛生学雑誌 60 ( 臨増 ) 414 - 414 2018年5月

Relationship between pure-tone audiogram findings and speech perception among older Japanese persons

Yukihide Maeda, Soshi Takao, Akiko Sugaya, Yuko Kataoka, Shin Kariya, Satomi Tanaka, Rie Nagayasu, Atsuko Nakagawa, Kazunori Nishizaki

Acta Oto-Laryngologica 138 ( 2 ) 140 - 144 2018年2月

記述言語：英語出版者・発行元：Taylor and Francis Ltd

Objective: To clarify how the pure-tone threshold (PTT) on the PTA predicts speech perception (SP) in elderly Japanese persons. Methods: Data on PTT and SP were cross-sectionally analyzed in Japanese persons (656 ears in 353 patients, aged ≥65 years). Correlations of SP and average PTT in all tested frequencies were evaluated by Pearson’s correlation coefficient and simple linear regression. After adjusting for sex, laterality of ears, and age, the relationship of average and frequency-specific PTT with impaired SP ≤50% was estimated by logistic regression models. Results: SP correlated well (r = −0.699) with the average PTT of all tested frequencies. On the other hand, the correlation between patient age and SP was weak, especially among ≤85-year-old persons (r = −0.092). Linear regression showed that the average PTT corresponding to SP of 50% was 76.4 dB nHL. Odds ratios for impaired SP were highest for PTT at 2000 Hz. Odds ratios were higher for middle (500, 1000, 2000 Hz) and high frequencies (4000, 8000 Hz) than low frequencies (125, 250 Hz). Conclusion: The PTT on the pure-tone audiogram (PTA) is a good predictor of SP by speech audiometry among older persons, which could provide clinically important information for hearing aid fitting and cochlear implantation.

DOI： 10.1080/00016489.2017.1378435

Scopus

PubMed

researchmap

健康の社会的決定要因と総合診療健康の社会的決定要因(ストレス,労働,失業)

高尾総司

ジェネラリスト教育コンソーシアム 10 2018年

地域高齢者におけるソーシャル・キャピタルと希死念慮との関連

野口正行, 小林朋子, 岩瀬敏秀, 鈴木越治, カワチイチロー, 高尾総司

日本社会精神医学会プログラム・抄録集 37th 2018年

高負荷社員のための「公平な」ストレスチェック制度の運用方法の開発と試行

高尾総司, 岸本卓巳, 野口正行, 勝田吉彰, 梅木佳則, 小島健一, 村本浩, 山本正晴, 川瀬洋平, 西浦千尋

総合健康推進財団研究報告書 2016 2018年

Risk factors for wound complications in head and neck reconstruction: 773 free jejunal reconstruction procedures after total pharyngolaryngoesophagectomy

Narushi Sugiyama, Soshi Takao, Etsuji Suzuki, Yoshihiro Kimata

HEAD AND NECK-JOURNAL FOR THE SCIENCES AND SPECIALTIES OF THE HEAD AND NECK 39 ( 10 ) 2057 - 2069 2017年10月

記述言語：英語出版者・発行元：WILEY

Background: Most studies that examined risk factors for wound complications after head and neck reconstruction analyzed various complications collectively. Moreover, they included a wide variety of resection areas and reconstruction materials. To overcome these limitations, both the resection area and reconstruction method were constrained in the present study.
Methods: Patients who underwent free jejunal graft reconstruction after pharyngolaryngoesophagectomy for hypopharyngeal cancer were enrolled. The outcomes of interest were abscesses, fistulas, and cervical skin flap necrosis.
Results: Abscesses, fistulas, and cervical skin flap necrosis developed in 19.3%, 11.3%, and 8.2% of 773 patients, respectively. A significant relationship was found between use of an open drain and abscess formation and between a longer operation time and cervical skin flap necrosis.
Conclusion: Our findings suggest that use of an open drain, cardiovascular disease, and a longer operation time are significant risk factors for abscess formation, fistula formation, and cervical skin flap necrosis, respectively.

DOI： 10.1002/hed.24874

メンタルヘルス不調者への仕事本位の対応—特集メンタルヘルス不調者対応 ; 解説編

高尾総司

月刊人事労務 29 ( 7 ) 4 - 17 2017年7月

分散事業場における円滑な事例対応のための工夫事前相談シートの活用について

友常祐介, 平岡晃, 岡部花枝, 監物友理, 高尾総司

産業衛生学雑誌 59 ( 臨増 ) 470 - 470 2017年5月

産業医活動に対する満足度と肥満・喫煙の関連性

植嶋一宗, 高尾総司

産業衛生学雑誌 59 ( 臨増 ) 396 - 396 2017年5月

Social Capital and Suicidal Ideation in Community-Dwelling Older Residents: A Multilevel Analysis of 10,094 Subjects in Japan

Masayuki Noguchi, Tomoko Kobayashi, Toshihide Iwase, Etsuji Suzuki, Ichiro Kawachi, Soshi Takao

AMERICAN JOURNAL OF GERIATRIC PSYCHIATRY 25 ( 1 ) 37 - 47 2017年1月

記述言語：英語出版者・発行元：ELSEVIER SCIENCE INC

Objective: Social capital, the collective resources of groups including perceptions of trust and reciprocity, is recognized as an important contributor to suicide. We examined the association of individual-and community-level social capital with suicidal ideation after adjusting for social support among older adults living in the community. Methods: In August 2010 we sent questionnaires to all residents aged 65 years and older living in 3 rural municipalities (N = 21,232) in Okayama Prefecture, Japan; 13,919 questionnaires were returned (response rate: 65.6%). The final analysis included 10,094 participants. The outcome variable was suicidal ideation. Exposure variables were individual-level mistrust and lack of reciprocity (level 1), and the aggregated responses of these variables from 35 communities in the municipalities (level 2). Covariates included age, sex, educational attainment, marital status, the number of cohabitants, years of residence, self-rated socioeconomic status, disability, social support, and psychological distress. Multilevel logistic regression analysis was performed to obtain odds ratios (ORs) and 95% confidence intervals (CIs). Results: After adjusting for social support and psychological distress, we found that mistrust and lack of reciprocity were only associated with suicidal ideation at the individual level. Stratified analysis showed that among subjects with psychological distress, mistrust was associated with suicidal ideation at individual (OR: 1.88; 95% CI: 1.42-2.51) and community levels (OR: 1.98; 95% CI: 1.02-3.81). Conclusions: Our findings show that individual-and community-level social capital is a possible protective factor for suicidal ideation, particularly for people with psychological distress.

DOI： 10.1016/j.jagp.2016.10.014

Tumor-Associated Macrophages in the Development of 4-Nitroquinoline-1-Oxide-Induced Tongue Squamous Cell Carcinoma in a Mouse Model

Kentaro Miki, Yorihisa Orita, Yuka Gion, Soshi Takao, Kyotaro Ohno, Mai Takeuchi, Toshihiro Ito, Akira Minoura, Tomoyasu Tachibana, Hidenori Marunaka, Takuma Makino, Akihiro Matsukawa, Kazunori Nishizaki, Tadashi Yoshino, Yasuharu Sato

ONCOLOGY 93 ( 3 ) 204 - 212 2017年

記述言語：英語出版者・発行元：KARGER

Objective: We aimed to determine the distribution of tumor-associated macrophages (TAMs) in the development of tongue squamous cell carcinoma (SCC) and to elucidate the role of TAMs in the progression of tongue SCC. Methods: The expression of the macrophage markers nitric oxide synthase, Retnla, and mannose receptor 1 in the development of tongue SCC was longitudinally observed using real-time quantitative polymerase chain reaction. Additionally, an immunohistochemical study using an anti-mannose receptor (MR) antibody was performed. Results: The numbers of both of M1 and M2 macrophages in the tongues of mice treated with 4-nitroquinoline-1-oxide (4NQO) were significantly lower compared with those of normal tongues. The cyclo-oxygenase-2 (COX-2) inhibitor did not prevent cancer progression and did not affect the total number of macrophages in the tongues of 4NQO-treated mice. In the immunohistochemical studies, MR staining was observed in lymphangio-endothelium in the subepithelial area of the tongues. The staining intensity of the MR was significantly stronger in the 4NQO-treated mice compared with that in control mice and 4NQO-treated mice treated with the COX-2 inhibitor. Conclusion: TAMs may not contribute to the development of 4NQO-induced tongue SCC. MR expression is associated with the progression of 4NQO-induced tongue SCC. (C) 2017 S. Karger AG, Basel

DOI： 10.1159/000477301

上司教育による労務管理的メンタルヘルス一次予防

高尾総司

日本職業・災害医学会会誌 65 2017年

扁桃周囲膿瘍における細菌学的検査の役割

橘智靖, 折田頼尚, 高尾総司, 小河原悠哉, 松山祐子, 清水藍子, 藤澤郁, 中田道広, 佐藤康晴, 西﨑和則

日本耳鼻咽喉科学会会報 120 ( 5 ) 772 - 773 2017年

The role of bacteriological studies in the management of peritonsillar abscess

Tomoyasu Tachibana, Yorihisa Orita, Soshi Takao, Yuya Ogawara, Yuko Matsuyama, Aiko Shimizu, Iku Abe-Fujisawa, Michihiro Nakada, Yasuharu Sato, Kazunori Nishizaki

AURIS NASUS LARYNX 43 ( 6 ) 648 - 653 2016年12月

記述言語：英語出版者・発行元：ELSEVIER SCI LTD

Objective: Since most patients with peritonsillar abscess (PTA) can be successfully treated with surgical drainage and empirical antibiotic therapy, routine bacteriologic studies for all patients with PTA may be unnecessary. This study tried to evaluate which patients with PTA should certainly undergo bacteriologic studies.
Methods: Hundred consecutive patients with PTA were treated and underwent culture tests of purulent contents obtained by surgical drainage between April 2008 and December 2013.
Results: In 62 of the 100 patients, 71 pathogenic bacteria were identified; 61 (86%) were Gram-positive cocci (GPC), 8 (11%) were Gram-negative rods (GNR), and 6 (8%) were anaerobes. Normal flora were isolated in 27 patients, and culture results were negative in 11 patients. Although not significant, primary (without prior antibiotic therapy) case (odds ratio (OR) = 2.19; 95% CI, 0.95-5.05) and laryngeal edema (OR = 2.04; 95% CI, 0.82-5.03) showed a tendency of associations with detection of pathogenic bacteria. After taking into account interactions between smoking habit and laryngeal edema, the covariate-adjusted OR for non-smokers with laryngeal edema was significant and showed a strong relationship (OR = 7.43; 95% confidence interval, 1.05-52.73) compared to non-smokers without laryngeal edema.
Conclusion: Although empirical antibiotic therapy was effective for most of the PTA patients, bacteriologic studies might be indispensable for the patients with laryngeal edema considering the failure of the first treatments. Particularly, the culture tests may be useful for non-smokers with laryngeal edema. (C) 2016 Elsevier Ireland Ltd. All rights reserved.

DOI： 10.1016/j.anl.2016.01.009

Regulatory T cells function at the early stage of tumor progression in a mouse model of tongue squamous cell carcinoma

Kentaro Miki, Yorihisa Orita, Yuka Gion, Soshi Takao, Kyotaro Ohno, Mai Takeuchi, Toshihiro Ito, Hiroyuki Hanakawa, Tomoyasu Tachibana, Hidenori Marunaka, Takuma Makino, Akira Minoura, Akihiro Matsukawa, Kazunori Nishizaki, Tadashi Yoshino, Yasuharu Sato

CANCER IMMUNOLOGY IMMUNOTHERAPY 65 ( 11 ) 1401 - 1410 2016年11月

記述言語：英語出版者・発行元：SPRINGER

The objective of this study was to observe the distribution of regulatory T cells (Tregs) in the development of tongue squamous cell carcinoma (SCC) and to determine the role of Tregs in the progression of tongue SCC. A mouse model of 4-nitroquinoline-1-oxide (4NQO)-induced-tongue SCC was established. The expression of Forkhead box P3 (Foxp3), interleukin 10, transforming growth factor-beta, chemokine CC motif ligands 17, 20, and CC chemokine receptor 4 was determined using real-time quantitative polymerase chain reaction. Foxp3 expression was also analyzed using immunohistochemistry. The results were compared with those of control mice and of 4NQO-treated mice treated with a cyclooxygenase-2 (COX-2) inhibitor. Well to moderately differentiated tongue SCC was induced in all of the experimental mice. The amount of Tregs of the experimental mice was over 10 times as much as control mice at the early stage of tumor progression. COX-2 inhibitor did not prevent the progression of tongue SCC and did not reduce the total amount of Tregs. Tregs function at the early stage of the development of tongue SCC, and it may be effective to suppress Tregs at the early stage of tumor progression for the treatment and/or prevention of tongue SCC.

DOI： 10.1007/s00262-016-1902-x

特集現場が主導するメンタルヘルス対策 : 書式活用による業務標準化のメリット

高尾総司

ビジネスガイド 53 ( 12 ) 19 - 33 2016年9月

Individual risk alleles of susceptibility to schizophrenia are associated with poor clinical and social outcomes

Shinji Sakamoto, Manabu Takaki, Yuko Okahisa, Yutaka Mizuki, Masatoshi Inagaki, Hiroshi Ujike, Toshiharu Mitsuhashi, Soshi Takao, Masashi Ikeda, Yosuke Uchitomi, Nakao Iwata, Norihito Yamada

JOURNAL OF HUMAN GENETICS 61 ( 4 ) 329 - 334 2016年4月

記述言語：英語出版者・発行元：NATURE PUBLISHING GROUP

Many patients with schizophrenia have poor clinical and social outcomes. Some risk alleles closely related to the onset of schizophrenia have been reported to be associated with their clinical phenotypes, but the direct relationship between genetic vulnerability to schizophrenia and clinical/social outcomes of schizophrenia, as evaluated by both practical clinical scales and 'real-world' function, has not been investigated. We evaluated the clinical and social outcomes of 455 Japanese patients with schizophrenia by severity of illness according to the Clinical Global Impression-Severity Scale (CGI-S) and social outcomes by social adjustment/maladjustment at 5 years after the first visit. We examined whether 46 single nucleotide polymorphisms (SNPs) selected from a Japanese genome-wide association study of susceptibility to schizophrenia were associated with clinical and social outcomes. We also investigated the polygenic risk scores of 46 SNPs. Allele-wise association analysis detected three SNPs, including rs2623659 in the CUB and Sushi multiple domains-1 (CSMD1) gene, associated with severity of illness at end point. The severity of illness at end point was associated with treatment response, but not with the severity of illness at baseline. Three SNPs, including rs2294424 in the C6orf105 gene, were associated with social outcomes. Point estimates of odds ratios showed positive relationships between polygenic risk scores and clinical/social outcomes; however, the results were not statistically significant. Because these results are exploratory, we need to replicate them with a larger sample in a future study.

DOI： 10.1038/jhg.2015.153

高尾総司

心と社会 / 日本精神衛生会編 47 ( 2 ) 87 - 92 2016年

特集健康日本21(第2次)の初期評価健康日本21と職場における健康管理

高尾総司

保健師ジャーナル 71 ( 6 ) 480 - 484 2015年6月

記述統計の結果を報告する際の検定の扱いについて CONSORT 2010声明とSTROBE声明を踏まえて

鈴木越治, 三橋利晴, 高尾総司, 津田敏秀

産業衛生学雑誌 57 ( 臨増 ) 466 - 466 2015年5月

Social support and suicidal ideation in Japan: are home visits by commissioned welfare volunteers associated with a lower risk of suicidal ideation among elderly people in the community? (vol 49, pg 619, 2014)

Masayuki Noguchi, Toshihide Iwase, Etsuji Suzuki, Yoko Kishimoto, Soshi Takao

SOCIAL PSYCHIATRY AND PSYCHIATRIC EPIDEMIOLOGY 50 ( 3 ) 505 - 506 2015年3月

事例集新しい健康日本21へのヒント(13)地域の見守り体制をつくる : 吉備中央町におけるソーシャル・キャピタル育成の試み

野口正行, 千田政子, 伊藤しおり

保健師ジャーナル 70 ( 5 ) 418 - 422 2014年5月

Industrial distributions of severe occupational injuries among workers in Thailand. 国際誌

Michiyo Yamakawa, Pornchai Sithisarankul, Takashi Yorifuji, Sarunya Hengpraprom, Narin Hiransuthikul, Hiroyuki Doi, Soshi Takao

Journal of occupational health 55 ( 5 ) 415 - 21 2014年

記述言語：英語出版者・発行元：WILEY

BACKGROUND: In industrializing countries, occupational safety and health have been affected by globalization. However, a lack of reliable data prevents evaluation of this situation. Therefore, we examined industrial distributions and risks of severe occupational injuries among workers in Thailand, which is one of the few industrializing countries that compiles nationwide data. METHODS: Data on workers who made claims for occupational injuries from 2007 to 2009 were extracted from the Workmen's Compensation Fund records in Thailand. Among 501,334 claimants, we evaluated the industrial distributions of severe occupational injuries (i.e., permanent disability and death). We then examined the associations between industry and those injuries, using proportionate ratios (PRs) between each industrial category and the overall distribution of occupational injuries. RESULTS: The number of workers in manufacturing making claims for severe occupational injuries was the largest among all industrial categories (319,114/501,334 injuries), although the total number of occupational injuries recently declined. Additionally, workers in manufacturing experienced severe occupational injuries more often compared with the overall distribution of occupational injuries. The PRs (95% confidence interval) for manufacturing were 1.17 (1.14-1.20) in men and 1.33 (1.27-1.38) in women. After adjusting for individual characteristics, the results did not substantially change. CONCLUSIONS: Manufacturing seems to have the largest burden of occupational injuries in industrializing countries like Thailand.

DOI： 10.1539/joh.13-0085-FS

Web of Science

PubMed

researchmap

効果的な産業医研修会実施のための産業医意識実態調査-産業医研修会参加とメンタルヘルス実務に対する態度の関連について-

高尾総司, 岸本卓巳

産業衛生学雑誌 56 2014年

Type D Personality Is Associated with Psychological Distress and Poor Self-Rated Health among the Elderly: A Population-Based Study in Japan

Yosuke Kasai, Etsuji Suzuki, Toshihide Iwase, Hiroyuki Doi, Soshi Takao

PLOS ONE 8 ( 10 ) e77918-e77918 2013年10月

記述言語：英語出版者・発行元：PUBLIC LIBRARY SCIENCE

We investigated the association between Type D personality, psychological distress, and self-ratings of poor health in elderly Japanese people. In August 2010, questionnaires were sent to all residents aged >= 65 in three municipalities (n = 21232) in Okayama Prefecture, Japan, and. 13929 questionnaires were returned (response rate: 65.6%). To assess mental and physical health outcomes, we used the Kessler Psychological Distress Scale and a single item question regarding perceived general health. We analyzed 9759 questionnaires to determine odds ratios (ORs) and 95% confidence intervals (CIs) for several health outcomes, adjusting for sex, age, smoking status, frequency of alcohol consumption, overweight status, educational attainment, socioeconomic status, and number of cohabiters. The multiple imputation method was employed for missing data regarding Type D personality. The prevalence of Type D personality in our sample was 46.2%. After adjusting for covariates, we found that participants with Type D personality were at 4-5 times the risk of psychological distress, and twice the risk of poor self-rated health. This association was stronger in participants aged 65-74 years (psychological distress; OR: 5.80, 95% CI: 4.96-6.78, poor self-rated health; OR: 2.84, 95% CI: 2.38-3.38) than in those aged over 75 years (psychological distress; OR: 4.54, 95% CI: 3.96-5.19, poor self-rated health; OR: 2.05, 95% CI: 1.79-2.34). Type D personality is associated with adverse health status among Japanese elderly people in terms of mental and physical risk; therefore, further research into the implications of this personality type is warranted.

DOI： 10.1371/journal.pone.0077918

Web of Science

researchmap

問題発生時におけるルール・業務遂行レベルに基づくメンタルヘルス対応 (特集メンタルヘルス不調者への対応) -- (解説編)

高尾総司

月刊人事労務 25 ( 9 ) 4 - 15 2013年9月

Global perspectives on social capital and health

Ichiro Kawachi, Soshi Takao, S. V. Subramanian

Global Perspectives on Social Capital and Health 1 - 349 2013年1月

記述言語：英語出版者・発行元：Springer New York

This book is a follow up to Social Capital and Health (2008), edited by Kawachi, Subramanian and Kim. Global Perspectives on Social Capital and Health provides a timely update on emerging topics in a fast-growing field, and features contributions from an outstanding international team of scholars, selected from a diverse range of disciplinary backgrounds including: social epidemiology, medical geography, social psychology, social welfare and gerontology, pediatrics, political science, economics, and medical sociology. The book is organized in three parts: Part 1. Emerging directions in social capital research. This section highlights novel directions in social capital research. These include: a) novel settings for conducting research on social capital (workplaces, schools), b) new approaches for causal inference in social capital (instrumental variable analysis, twin fixed effects designs)
c) cutting-edge directions for social capital research, including studies of the origins of community social capital, the use of social network analysis to investigate social capital, and novel methods for investigating the link between social capital and crime. Part 2. Social capital and health policy. The three chapters in this section highlight implications of social capital for interventions and health policy. Part 3. Social capital and health in global perspective The four chapters in this section look at research on social capital and health from a global perspective. The authors summarize the empirical studies on social capital and health conducted in each country/region, or each population group
discuss how the concept of social capital translates across different cultures
and identify challenges and future directions for research.

DOI： 10.1007/978-1-4614-7464-7

Scopus

researchmap

Social cohesion and mortality: a survival analysis of older adults in Japan.

Inoue S, Yorifuji T, Takao S, Doi H, Kawachi I

Am J Public Health. 103 ( 12 ) e60-e66 2013年

職場のソーシャル・キャピタルと健康に関するレビュー

鈴木越治, OKSANEN Tuula, VAHTERA Jussi, VAHTERA Jussi, KIVIMAKI Mika, KIVIMAKI Mika, KIVIMAKI Mika, 高尾総司

産業衛生学雑誌 55 2013年

「しごとと健康」34 安全衛生管理体制と企業買収

高尾総司

健康管理 60 ( 1 ) 2013年

職場におけるソーシャル・キャピタルと健康に関する実証的研究とベンチマークシステムの構築—2011年度(第15回)研究助成「研究要旨」

小林朋子, 高尾総司, 浜田淳

Monthly IHEP ( 214 ) 28 - 30 2012年11月

日本とカンボジアの若年者におけるソーシャル・キャピタルと口腔の健康の関係

古田美智子, 野中愛恵, 江國大輔, 森田学, 高尾総司, 山下喜久

日本公衆衛生学会総会抄録集 71回 583 - 583 2012年10月

Do bonding and bridging social capital have differential effects on self-rated health? A community based study in Japan

Toshihide Iwase, Etsuji Suzuki, Takeo Fujiwara, Soshi Takao, Hiroyuki Doi, Ichiro Kawachi

JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY AND COMMUNITY HEALTH 66 ( 6 ) 557 - 562 2012年6月

記述言語：英語出版者・発行元：BMJ PUBLISHING GROUP

Background Few studies have examined the potential difference in the relationship between bonding versus bridging social capital and health outcomes. We sought to examine the association between these different types of social capital and self-rated health in a population-based study.Methods In February 2009, 4000 residents of Okayama City (aged 20-80 y) were randomly selected for a survey on social capital and health. The survey asked about participation in six different types of associations: Parents and Teachers Association, sports clubs, alumni associations, political campaign clubs, citizen's groups and community associations. We distinguished between bonding and bridging social capital by asking participants about their perceived homogeneity (with respect to gender, age and occupation) of the groups they belonged to. ORs and 95% CIs for poor health were calculated.Results Bridging social capital (ie, participation in groups involving people from a diversity of backgrounds) was inversely associated with poor health in both sexes and women appeared to benefit more than men. Compared to those who reported zero participation, high bridging social capital was associated with a reduced odds of poor health (OR 0.25, 95% CI 0.11 to 0.55) in women after controlling for demographic variables, socioeconomic status, smoking habit and overweight. By contrast, bonding social capital was not consistently associated with better health in either gender.Conclusions The present study suggests that bonding and bridging social capital have differential associations with health and that the two forms of social capital need to be distinguished in considering interventions to promote health.

DOI： 10.1136/jech.2010.115592

Web of Science

researchmap

個人レベルソーシャルキャピタルと主観的不健康リソースジェネレーターを用いて

小林朋子, 岩瀬敏秀, 三橋利晴, 高尾総司, 鈴木越治

産業衛生学雑誌 54 ( 臨増 ) 503 - 503 2012年5月

日本人男性労働者における交替勤務と糖尿病の関連不定期および常時交替勤務の比較

井家克彦, 鈴木越治, 三橋利晴, 小林朋子, 高尾総司

産業衛生学雑誌 54 ( 臨増 ) 444 - 444 2012年5月

母親の労働時間と小児の過体重の関連追加報告

三橋利晴, 鈴木越治, 高尾総司, 津田敏秀, 土居弘幸

産業衛生学雑誌 54 ( 臨増 ) 362 - 362 2012年5月

Social capital and self-rated oral health among young people. 国際誌

Michiko Furuta, Daisuke Ekuni, Soshi Takao, Etsuji Suzuki, Manabu Morita, Ichiro Kawachi

Community dentistry and oral epidemiology 40 ( 2 ) 97 - 104 2012年4月

記述言語：英語

OBJECTIVES: A few studies have revealed the impact of neighborhood social capital on oral health among young people. We sought to examine the associations of social capital in three settings (families, neighborhoods, and schools) with self-rated oral health among a sample of college students in Japan. METHODS: Cross-sectional survey of 967 students in Okayama University, aged 18 and 19 years, was carried out. Logistic regression was used to examine the associations of poor self-rated oral health with perceptions of social capital, adjusting for self-perceived household income category and oral health behaviors. RESULTS: The prevalence of subjects with poor self-rated oral health was 22%. Adjusted for gender, self-perceived household income category, dental fear, toothbrush frequency, and dental floss use, poor self-rated oral health was significantly associated with lower level of neighborhood trust [odds ratio (OR) 2.22; 95% confidence interval (CI): 1.40-3.54] and lower level of vertical trust in school (OR 1.71; 95% CI: 1.05-2.80). Low informal social control was unexpectedly associated with better oral health (OR 0.54; 95% CI: 0.34-0.85). CONCLUSIONS: The association of social capital with self-rated oral health is not uniform. Higher trust is associated with better oral health, whereas higher informal control in the community is associated with worse oral health.

DOI： 10.1111/j.1600-0528.2011.00642.x

PubMed

researchmap

考察「しごとと健康」職場における健康情報の管理

三橋利晴, 高尾総司

健康管理 ( 694 ) 42 - 43 2012年4月

考察「しごとと健康」健康診断・事後措置の問題解決(5)

高尾総司, 三橋利晴

健康管理 ( 690 ) 40 - 41 2011年12月

メンタルヘルス不調にどう対応すべきか--産業医や企業の先進的な取り組み事例業務遂行レベルに着目した対応[含インタビュー]—特集職場のメンタルヘルス対策--その最新動向と取り組み

高尾総司

Business labor trend = ビジネス・レーバー・トレンド / 労働政策研究・研修機構編 18 - 21 2011年7月

WORKPLACE SOCIAL CAPITAL AND ALL-CAUSE MORTALITY: A PROSPECTIVE COHORT STUDY OF 28,043 PUBLIC SECTOR EMPLOYEES, 2000-2009 査読国際共著国際誌

T. Oksanen, M. Kivimaki, I. Kawachi, S. V. Subramanian, S. Takao, E. Suzuki, A. Kouvonen, J. Pentti, P. Salo, M. Virtanen, J. Vahtera

AMERICAN JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY 173 S50 - S50 2011年6月

交代勤務による糖尿病への影響

井家克彦, 鈴木越治, 三橋利晴, 小林朋子, 高尾総司

産業衛生学雑誌 53 ( 臨増 ) 470 - 470 2011年5月

日本の病院におけるソーシャル・ネットワークと看護師の主観的不健康

岩瀬敏秀, 三橋利晴, 高尾総司, 津田敏秀, 土居弘幸

産業衛生学雑誌 53 ( 臨増 ) 500 - 500 2011年5月

母親の就業時間と小児の肥満の関連

三橋利晴, 鈴木越治, 高尾総司, 津田敏秀

産業衛生学雑誌 53 ( 臨増 ) 552 - 552 2011年5月

労働時間と脳・心血管系疾患との関連における睡眠時間の役割についての文献考察

小林朋子, 高尾総司, 土居弘幸

産業医学ジャーナル 34 ( 2 ) 66 - 71 2011年3月

しごとと健康（１４）健康診断・事後措置のパラダイムシフト１

高尾総司, 鈴木越治

健康管理 ( 5 ) 34 - 35 2011年

Does Social Capital Promote Physical Activity? A Population-Based Study in Japan

Kazumune Ueshima, Takeo Fujiwara, Soshi Takao, Etsuji Suzuki, Toshihide Iwase, Hiroyuki Doi, S. V. Subramanian, Ichiro Kawachi

PLOS ONE 5 ( 8 ) 2010年8月

記述言語：英語出版者・発行元：PUBLIC LIBRARY SCIENCE

Background: To examine the association between individual-level social capital and physical activity.Methodology/Principal Findings: In February 2009, data were collected in a population-based cross-sectional survey in Okayama city, Japan. A cluster-sampling approach was used to randomly select 4,000 residents from 20 school districts. A total of 2260 questionnaires were returned (response rate: 57.4%). Individual-level social capital was assessed by an item inquiring about perceived trust of others in the community (cognitive dimension of social capital) categorized as low trust (43.0%), mid trust (38.6%), and high trust (17.3%), as well as participation in voluntary groups (structural dimension of social capital), which further distinguished between bonding (8.9%) and bridging (27.1%) social capital. Using logistic regression, we calculated the odds ratios (ORs) and 95% confidence intervals (CIs) for physical inactivity associated with each domain of social capital. Multiple imputation method was employed for missing data. Among total participants, 68.8% were physically active and 28.9% were inactive. Higher trust was associated with a significantly lower odds of physical inactivity (OR = 0.58, 95% CI = 0.42-0.79) compared with low trust. Both bridging and bonding social capital were marginally significantly associated with lower odds of physical inactivity (bridging, OR = 0.79, 95% CI = 0.62-1.00; bonding, OR = 0.71, 95% CI = 0.48-1.03) compared with lack of structural social capital.Conclusions/Significance: Low individual-level social capital, especially lower trust of others in the community, was associated with physical inactivity among Japanese adults.

DOI： 10.1371/journal.pone.0012135

Web of Science

researchmap

MULTILEVEL MODELS FROM TWO DISTINCTIVE DEFINITIONS OF AGGREGATED VARIABLES: SELF-INCLUSION AND SELF-EXCLUSION PROCEDURES 査読国際共著国際誌

E. Suzuki, E. Yamamoto, S. Takao, I. Kawachi, S. V. Subramanian

AMERICAN JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY 171 S139 - S139 2010年6月

WORKPLACE SOCIAL CAPITAL AND SMOKING AMONG JAPANESE PRIVATE SECTOR EMPLOYEES 査読国際共著国際誌

E. Suzuki, T. Fujiwara, S. Takao, S. V. Subramanian, E. Yamamoto, I. Kawachi

AMERICAN JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY 171 S13 - S13 2010年6月

企業の健康管理体制と実施状況の関連サンプリング方法による相違

井家克彦, 三橋利晴, 植嶋一宗, 岩瀬敏秀, 小林朋子, 鈴木越治, 高尾総司

産業衛生学雑誌 52 ( 臨増 ) 611 - 611 2010年5月

岡山県における企業の健康管理体制と従業員による客観的評価

小林朋子, 岩瀬敏秀, 三橋利晴, 植嶋一宗, 井家克彦, 鈴木越治, 高尾総司

産業衛生学雑誌 52 ( 臨増 ) 612 - 612 2010年5月

日本の職場における安全衛生の取り組みと従業員の主観的不健康岡山県働き盛りの健康支援のための実態調査

岩瀬敏秀, 三橋利晴, 植嶋一宗, 井家克彦, 小林朋子, 鈴木越治, 高尾総司

産業衛生学雑誌 52 ( 臨増 ) 613 - 613 2010年5月

産業医選任の有無と肥満と喫煙の関連性ランダムサンプル群とコンビニエントサンプル群における対比

植嶋一宗, 岩瀬敏秀, 三橋利晴, 井家克彦, 小林朋子, 鈴木越治, 高尾総司

産業衛生学雑誌 52 ( 臨増 ) 614 - 614 2010年5月

職場における安全衛生の取り組みと従業員の主観的健康岡山県働き盛りの健康支援のための実態調査

高尾総司, 鈴木越治, 三橋利晴, 岩瀬敏秀, 植嶋一宗, 井家克彦, 小林朋子, 土居弘幸

産業衛生学雑誌 52 ( 臨増 ) 612 - 612 2010年5月

企業の安全衛生管理について取り組みと従業員のBMIと喫煙割合の関連岡山県働き盛りの健康支援のための実態調査

三橋利晴, 植嶋一宗, 岩瀬敏秀, 井家克彦, 小林朋子, 鈴木越治, 高尾総司

産業衛生学雑誌 52 ( 臨増 ) 613 - 613 2010年5月

Physical Activity and Mortality Risk in the Japanese Elderly A Cohort Study

Kazumune Ueshima, Kazuko Ishikawa-Takata, Takashi Yorifuji, Etsuji Suzuki, Saori Kashima, Soshi Takao, Masumi Sugiyama, Toshiki Ohta, Hiroyuki Doi

AMERICAN JOURNAL OF PREVENTIVE MEDICINE 38 ( 4 ) 410 - 418 2010年4月

記述言語：英語出版者・発行元：ELSEVIER SCIENCE INC

Background: Physical activity recommendations for older adults with poor health needs to be understood.Purpose: This study aims to examine the association between the frequency of physical activity and mortality among a sample of elderly subjects, most of whom were under treatment for pre-existing disease.Methods: Data on the frequency of leisure-time physical activity, walking for transportation, and non-exercise physical activity were obtained from a population-based cohort study in Shizuoka, Japan. Of the randomly selected 22,200 residents aged 65-84 years, 10,385 subjects were followed from 1999 to 2006 and analyzed. Hazard ratios (HRs) and 95% CIs were obtained for all-cause; cardiovascular disease (CVD); and cancer mortality, after adjusting for covariates such as preexisting disease(s) A subgroup analysis that was restricted to subjects under treatment for preexisting disease(s) at baseline was further conducted. Data were collected between 1999 and 2006, and all analyses were conducted in 2008 and 2009.Results: Every physical activity was associated with a reduced risk of all-cause and CVD mortality, among not only the total sample but even those under treatment. The HRs for CVD mortality among participants with 5 or more days of non-exercise physical activity per week for the total sample and those with pre-existing disease(s) were 038 (95% CI=0.22, 0 55) and 0.35 (95% CI=0.24, 052), respectively, compared with no non-exercise physical activity. The association between physical activity and cancer mortality was not clearConclusions: This study suggests a protective effect of physical activity on all-cause and CVD mortality among Japanese elderly people with pre-existing disease (Am J Prev Med 2010;38(4) 410-418) (C) 2010 American Journal of Preventive Medicine

DOI： 10.1016/j.amepre.2009.12.033

Web of Science

researchmap

Long-term exposure to traffic-related air pollution and mortality in Shizuoka, Japan

Takashi Yorifuji, Saori Kashima, Toshihide Tsuda, Soshi Takao, Etsuji Suzuki, Hiroyuki Doi, Masumi Sugiyama, Kazuko Ishikawa-Takata, Toshiki Ohta

OCCUPATIONAL AND ENVIRONMENTAL MEDICINE 67 ( 2 ) 111 - 117 2010年2月

記述言語：英語出版者・発行元：BMJ PUBLISHING GROUP

Objectives The number of studies investigating the health effects of long-term exposure to air pollution is increasing, however, most studies have been conducted in Western countries. The health status of Asian populations may be different to that of Western populations and may, therefore, respond differently to air pollution exposure. Therefore, we evaluated the health effects of long-term exposure to traffic-related air pollution in Shizuoka, Japan.Methods Individual data were extracted from participants of an ongoing cohort study. A total of 14 001 older residents, who were randomly chosen from all 74 municipalities of Shizuoka, completed questionnaires and were followed from December 1999 to March 2006. Individual nitrogen dioxide exposure data, as an index for traffic-related exposure, were modelled using a land use regression model. We assigned participants an estimated concentration of nitrogen dioxide exposure during 2000-2006. We then estimated the adjusted HR and their Cl for a 10 mu g/m(3) increase in exposure to nitrogen dioxide for all-cause or cause-specific mortality.Results The adjusted HR for all-cause mortality was 1.02 (95% Cl 0.96 to 1.08). Regarding cause-specific mortality, the adjusted HR for cardiopulmonary mortality was 1.16 (95% Cl 1.06 to 1.26); in particular the adjusted HR for ischaemic heart disease mortality was 1.27 (95% Cl 1.02 to 1.58) and for pulmonary disease mortality it was 1.19 (95% Cl 1.02 to 1.38). Furthermore, among non-smokers, a 10 mu g/m(3) increase in nitrogen dioxide was associated with a higher risk for lung cancer mortality (HR 1.30, 95% Cl 0.85 to 1.93).Conclusion Long-term exposure to traffic-related air pollution, indexed by nitrogen dioxide concentration, increases the risk of cardiopulmonary mortality, even in a population with a relatively low body mass index and increases the risk of lung cancer mortality in nonsmokers.

DOI： 10.1136/oem.2008.045542

Web of Science

researchmap

Is There Any Association between TV Viewing and Obesity in Preschool Children in Japan?

SASAKI A

Acta Med Okayama 64 ( 2 ) 137 - 142 2010年

しごとと健康（９）復職の三要件

高尾総司, 鈴木越治

健康管理 ( 12 ) 34 - 35 2010年

しごとと健康（１）二つの健康管理

高尾総司, 鈴木越治

健康管理 ( 4 ) 42 - 43 2010年

ソーシャル・キャピタルと健康に関する調査リソースジェネレータ結果記述

三橋利晴, 岩瀬敏秀, 高尾総司, 浜田淳, 松岡宏明, 中瀬克己, 則安俊昭

日本公衆衛生学会総会抄録集 68回 239 - 239 2009年10月

ソーシャル・キャピタルと健康に関する調査

岩瀬敏秀, 三橋利晴, 高尾総司, 松岡宏明, 中瀬克己, 則安俊昭, 土居弘幸

日本公衆衛生学会総会抄録集 68回 238 - 238 2009年10月

Green tea consumption and mortality among Japanese elderly: a population-based cohort study 査読国際誌

E. Suzuki, T. Yorifuji, S. Takao, H. Komatsu, M. Sugiyama, H. Doi

American Journal of Epidemiology 169 ( Suppl 11 ) S83 - S83 2009年6月

岡山県の企業における健康管理と従業員の主観的健康

三橋利晴, 高尾総司, 土居弘幸

産業衛生学雑誌 51 ( 臨増 ) 453 - 453 2009年3月

職場におけるリスクマネジメントに基づく過重労働対策の構築

高尾総司, 鈴木越治, 神里英吾, 三橋利晴, 植嶋一宗, 岩瀬敏秀, 土居弘幸

産業衛生学雑誌 51 ( 臨増 ) 639 - 639 2009年3月

Total hair mercury content and neurological signs in Minamata and neighboring communities.

Takashi Yorifuji, Toshihide Tsuda, Soshi Takao, Etsuji Suzuki, Masazumi Harada

Epidemiology in press 2009年

Minamata Disease: Catastrophic Poisoning due to a failed public health response

Tsuda T, Yorifuji T, Takao S, Miyai M, Babazono A

Journal of Public Health Policy 30 ( 1 ) 54 - 67 2009年

記述言語：英語出版者・発行元：PALGRAVE MACMILLAN LTD

We present the history of Minamata disease in a chronological order from the public health point of view. Because the appropriate public health response - to investigate and control the outbreak - as set out in the Food Sanitation Act was not conducted, no one knew how many became ill following the outbreak. Exposure could not be stopped. In our discussion, we offer two reasons as to why the Japanese public health agencies did not apply the Act: social circumstances in the 1950s and 1960s that placed emphasis on industrial development, and the Japanese medical community's lack of knowledge about the Act. The history of Minamata disease shows us the consequences when public health responses are not implemented. Minamata disease should be an invaluable lesson for future public health responses.

DOI： 10.1057/jphp.2008.30

Web of Science

researchmap

Work-based Social Networks and Health Status among Japanese Employees.

Suzuki E, Takao S, Subramanian SV, Doi H, Kawachi I

J Epidemiol Community Health 63 692 - 696 2009年

Policy Implications of Social Capital for the Japanese Social Security System

Jun Hamada, Soshi Takao

ACTA MEDICA OKAYAMA 62 ( 5 ) 275 - 283 2008年10月

記述言語：英語掲載種別：書評論文，書評，文献紹介等出版者・発行元：OKAYAMA UNIV MED SCHOOL

We discuss the concept of social capital, which has received much attention recently. Social capital is important for the following 2 key reasons: (1) a highly democratic polity and a strong economic performance that attaches great importance to the public good can be achieved on the basis of high social capital; and (2) social capital can effect health status in the human population, and widening of income inequality harms human health through the erosion of social capital. In addition, there are 3 political implications of social capital for Japanese society: (1) social capital has implications for the political decision of whether Japanese society should adopt a "medium burden for medium welfare" or a "low burden for small welfare" model together with the concept of social overhead capital; (2) reciprocity, which is one of the primary components of social capital, is similar to the philosophy underlying the health care system of Japan; (3) Japanese society needs to change from a society that emphasizes the relationships between its members to a society that is open to outsiders and has sufficient opportunities.

DOI： 10.18926/AMO/30971

Web of Science

researchmap

企業の健康管理方針と従業員の主観的健康およびBMIの関連

三橋利晴, 高尾総司, 土居弘幸

日本公衆衛生学会総会抄録集 67回 625 - 625 2008年10月

Long-term exposure to methylmercury and neurological signs in Minamata and its neighboring communities: a population-based study

Yorifuji T, Tsuda T, Takao S, Harada M

Epidemiology 19 ( 1 ) 1 - 2 2008年

職域における適正飲酒プログラムとは？

高尾総司

肥満と糖尿病 7 ( 4 ) 583 - 585 2008年

Income Inequality and Population Health : Recent Clues Concerning Pathways and Mechanisms(Symposium B)

河内一郎, 藤澤由和, 高尾総司

保健医療社会学論集 18 ( 2 ) 29 - 35 2008年

記述言語：英語出版者・発行元：日本保健医療社会学会

Income inequality has been implicated as a determinant of population health. Empirical evidence suggests that higher levels of income inequality are associated with worse health outcomes in the population. The pathways linking income inequality to population health remain to be established. However, recent findings from economics provide some clues concerning the mechanisms by which the distribution of income may influence health status. According to one theory, higher levels of income inequality may increase the frequency of invidious social comparisons and heighten the sense of relative deprivation. Recent empirical studies suggest that higher degrees of relative deprivation, as quantified by the Yitzhaki Index, is associated with increased risks of morbidity, mortality, and stress-related health behaviors. A separate theory suggests that increased income inequality erodes the sense of trust and cooperation, and reduces the ability of societies to undertake collective action, such as financing social goods. Recent evidence from experimental economics, using game theory, appears to corroborate this theory. Empirical studies in Japan so far have failed to demonstrate an association between income distribution and population health. On the other hand, it may be too early to conclude that income inequality does not matter for the health of Japanese because of the continuing increases in income inequality between geographic areas of the country, as well as other trends such growing educational inequalities, and the widening disparity in working conditions between full-time workers and part-time, temporary, and contingent workers.

DOI： 10.18918/jshms.18.2_29

CiNii Article

CiNii Books

researchmap

その他リンク： https://search.jamas.or.jp/link/ui/2008208168

職場におけるリスクマネジメントに基づく健診事後措置プログラムの開発と評価-2症例の試行結果の報告-

高尾総司, 鈴木越治, 神里英吾, 小松裕和, 植嶋一宗, 岩瀬敏秀, 土居弘幸

日本産業衛生学会講演集(CD-ROM) 81st 2008年

日本人の健康--アメリカにおける教訓から何を学ぶべきか[含英語文] (特集健康格差と保健医療政策)

河内一郎, 藤澤由和, 高尾総司

保健医療科学 56 ( 2 ) 114 - 121 2007年6月

Effects of an education program for stress reduction on supervisor knowledge, attitudes, and behavior in the workplace: A randomized controlled trial

Kyoko Nishiuchi, Akizumi Tsutsumi, Soshi Takao, Sachiko Mineyama, Norito Kawakami

JOURNAL OF OCCUPATIONAL HEALTH 49 ( 3 ) 190 - 198 2007年5月

記述言語：英語出版者・発行元：JAPAN SOC OCCUPATIONAL HEALTH

Supervisors at work play a large role in stress management at the workplace. Providing supervisors with necessary information and useful skills might be one effective approach that will lead to stress reduction. However, very few studies have investigated the effect of supervisor education by using a rigorous study design. In a randomized controlled trial, we tried to clarify how an education program for stress reduction influences supervisor knowledge, attitudes, and behavior concerning stress management. The subjects were 46 supervisors of an old, established sake brewery manufacturer of 301 employees. The supervisors were assigned to either the intervention group (24 supervisors) or the control group (22 supervisors). We conducted a single-session education program that included the guidelines for worker mental health promotion to the intervention group. The education program was composed of a basic education lecture and active listening training. The effects of this program on supervisor knowledge, attitudes, and behavior were measured using an original, self-administered questionnaire. The intervention effect was tested by examining an interaction effect between groups and time (before education, three and six months after education). The education favorably affected supervisor knowledge (F=7.92; p=.001). As for behavior, the intervention effect was marginally statistically significant (F=2.51; p=.088). For the attitude score, however, there were no beneficial effects. In conclusion, the provision of necessary information and useful skills to supervisors seems to improve supervisor knowledge and behavior regarding stress management at the workplace for at least six months.

DOI： 10.1539/joh.49.190

Web of Science

researchmap

Supervisors’ attitudes and skills for active listening with regard to job stress and psychological stress reactions among subordinate workers.

Mineyama S, Tsutsumi A, Takao S, Nishiuchi K, Kawakami N

J Occup Health 49 ( 2 ) 81 - 87 2007年3月

職場における適正飲酒の行動介入プログラムの開発と評価

高尾総司

日本アルコール関連問題学会雑誌 9 101 - 108 2007年

職場における適正飲酒の行動介入プログラムの開発と評価

高尾総司

日本アルコール関連問題学会雑誌 9 108 - 111 2007年

Effects of the job stress education for supervisors on psychological distress and job performance among their immediate subordinates: A supervisor-based randomized controlled trial

Soshi Takao, Akizumi Tsutsumi, Kyoko Nishiuchi, Sachiko Mineyama, Norito Kawakami

Journal of Occupational Health 48 ( 6 ) 494 - 503 2006年11月

記述言語：英語

As job stress is now one of the biggest health-related problems in the workplace, several education programs for supervisors have been conducted to reduce job stress. We conducted a supervisor-based randomized controlled trial to evaluate the effects of an education program on their subordinates' psychological distress and job performance. The subjects were 301 employees (46 supervisors and 255 subordinates) in a Japanese sake brewery. First, we randomly allocated supervisors to the education group (24 supervisors) and the waiting-list group (22 supervisors). Then, for the allocated supervisors we introduced a single-session, 60-min education program according to the guidelines for employee mental health promotion along with training that provided consulting skills combined with role-playing exercises. We conducted pre- and post-intervention (after 3 months) surveys for all subordinates to examine psychological distress and job performance. We defined the intervention group as those subordinates whose immediate supervisors received the education, and the control group was defined as those subordinates whose supervisors did not. To evaluate the effects, we employed a repeated measures analysis of variance (ANOVA). Overall, the intervention effects (time x group) were not significant for psychological distress or job performance among both male (p=0.456 and 0.252) and female (p=0.714 and 0.106) subordinates. However, young male subordinates engaged in white-collar occupations showed significant intervention effects for psychological distress (p=0.012) and job performance (p=0.029). In conclusion, our study indicated a possible beneficial effect of supervisor education on the psychological distress and job performance of subordinates. This effect may vary according to specific groups.

DOI： 10.1539/joh.48.494

Scopus

PubMed

researchmap

わが国の企業におけるeラーニングとこれによる労働安全衛生教育の利用状況、ニーズおよび関連要因

三橋利晴, 高尾総司, 堤明純, 川上憲人

産業衛生学雑誌 48 ( 5 ) 183 - 191 2006年9月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本産業衛生学会

わが国の企業におけるeラーニングとこれによる労働安全衛生教育の利用状況、ニーズおよびその促進・阻害要因を明らかにするために、従業員1,000人以上と同999人以下の企業それぞれから500社を抽出し、質問票による調査を実施し、有効回答した合計134社(回答率13%、企業規模それぞれ56社、78社)のデータを分析した。全体で19%の企業がeラーニングを導入済み、さらに16%の企業が導入を検討中であった。しかしeラーニングによる労働安全衛生教育の実施は従業員1,000人以上の企業でも7%、999人以下の企業では3%未満と低かった。一方eラーニングによる労働安全衛生教育についてはどの対象者、コンテンツでも8〜9割の企業が受講させることを考えると回答していた。eラーニングの利点としては「いつでも受講できる」、「どこからでも受講できる」が、導入の問題点としては「コスト」、「パソコンが1人に1台ずつない」、「学習効果が不明確」であった。しかしeラーニングの導入済みあるいは検討中には、「受講状況が把握できる」が有意な関連を示した。「優良なコンテンツが得られない」という問題点は、eラーニング導入済み・検討中の企業に多かった。eラーニングによる労働安全衛生教育はまだ導入している企業は少ないが、そのニーズは高い。eラーニングおよびこれによる労働安全衛生教育の推進のために、eラーニングのシステムおよびコンテンツの改善、導入コストの低減、企業のeラーニング導入インフラの改善が必要と考えた。(著者抄録)

DOI： 10.1539/sangyoeisei.48.183

researchmap

特集加重労働による健康被害を防止するために--『やらねばならない事』と『やらなくてもよい事』をズバっと整理する

高尾総司

よぼういがく 36 1 - 52 2006年6月

Young epidemiologists' attitude towards Personal Data Protection

G Kobashi, T Hoshuyama, K Ohta, H Sugimori, Oki, I, H Kanda, M Naito, S Takao, A Tamakoshi

JOURNAL OF EPIDEMIOLOGY 16 ( 2 ) 90 - 92 2006年3月

Effects of web-based supervisor training on job stressors and psychological distress among workers: A workplace-based randomized controlled trial

N Kawakami, S Takao, Y Kobayashi, A Tsutsumi

JOURNAL OF OCCUPATIONAL HEALTH 48 ( 1 ) 28 - 34 2006年1月

記述言語：英語出版者・発行元：JAPAN SOC OCCUPATIONAL HEALTH

Using workplaces as a unit for randomization, a randomized controlled trial was conducted to determine the effects of web-based supervisor training on the subject of worksite mental health on job stressors, supervisor support and psychological distress among subordinate workers. A total of eight workplaces of a sales and service company were randomly assigned to either training workplaces or non-training workplaces. Supervisors (n=23) at the training workplaces participated in web-based self-learning training on worksite mental health; supervisors (n=23) at the nontraining workplaces did not. A total of 81 subordinate workers under the trained supervisors (the intervention group) and 108 subordinate workers under the nontrained supervisors (the control group) completed the Brief Job Stress Questionnaire (BJSQ) at baseline and at a three-month follow-up. No significant intervention effect was observed for any scale of the BJSQ measuring job stressors, supervisor or coworker support, or psychological distress among subordinate workers (p > 0.05). The item score of work autonomy changed very little in the intervention group, while it decreased in the control group during the follow-up period, yielding a significant intervention effect (p=0.02). The item score for a friendly atmosphere in the workplace increased in the intervention group, while the score remained stable in the control group, yielding a significant intervention effect (p=0.02). While the present study failed to show any clear effect of the webbased training of supervisors on reduction of job stressors, it may be useful for maintaining worker autonomy and improving the friendliness of the worksite atmosphere.

DOI： 10.1539/joh.48.28

Web of Science

researchmap

適正飲酒プログラムの開発と試行．

高尾総司

日本アルコール精神医学雑誌 13,3-9? 2006年

上司の傾聴的態度と部下に認知される仕事の特徴とストレス反応

峰山幸子, 堤明純, 高尾総司, 西内恭子, 川上憲人

産業ストレス研究 13 ( 1 ) 66 - 66 2005年12月

Effects of web-based supervisor training on supervisor support and psychological distress among workers: A randomized controlled trial

N Kawakami, Y Kobayashi, S Takao, A Tsutsumi

PREVENTIVE MEDICINE 41 ( 2 ) 471 - 478 2005年8月

記述言語：英語出版者・発行元：ACADEMIC PRESS INC ELSEVIER SCIENCE

Background. A randomized controlled trial was conducted to determine the effects of web-based supervisor training on worksite mental health on supervisor support and psychological distress among subordinate workers.
Methods. Section chiefs in a computer engineering company were randomly assigned to either a training group (n = 9) or a non-training group (n = 7). The section chiefs in the training group participated in web-based self-learning training on worksite mental health. A total of 92 subordinate workers under the trained section chiefs (the intervention group) and 84 subordinate workers under the untrained section chiefs (the control group) completed a questionnaire at baseline and a 3-month follow-up.
Results. The score of supervisor support greatly decreased in the control group during the follow-up period, and the score changed very little in the intervention group, with a significant intervention effect (P = 0.032). This pattern was more pronounced for one particular item dealing with the extent to which a supervisor listens to personal problems of subordinate workers (the intervention effect, P = 0.012). No intervention effect was observed for the score measuring co-worker support, psychological distress, or other job stressors among subordinate workers (P > 0.05).
Conclusions. It is suggested that the web-based training of supervisors on worksite mental health is useful in improving, or at least maintaining, supervisor support among subordinate workers. (c) 2005 Elsevier Inc. All rights reserved.

DOI： 10.1016/j.ypmed.2005.01.001

Web of Science

researchmap

Effects of a supervisory education for positive mental health in the workplace: A quasi-experimental study

A Tsutsumi, S Takao, S Mineyama, K Nishiuchi, H Komatsu, N Kawakami

JOURNAL OF OCCUPATIONAL HEALTH 47 ( 3 ) 226 - 235 2005年5月

記述言語：英語出版者・発行元：JAPAN SOC OCCUPATIONAL HEALTH

Single-session supervisory education was developed in conjunction with the Japanese national guidelines for the promotion of employee mental health. Totally 267 voluntary supervisors in a prefectural office were presented with comprehensive information on the role they had to fulfill to promote mental health in the workplace. Totally 864 office employees (53%) were evaluated to determine whether education had had an effect on their psychological distress and job performance. The findings from the departments in which more than one-third of the supervisors had attended education were compared to those from the departments in which no more than one-third of the supervisors had attended education. Three months after the education, the levels of psychological distress and, to a lesser extent, self-reported job performance improved among employees in the departments in which at least one-third of the supervisors attended the education compared to those from departments with lower attendance rates of the supervisors. For the psychological outcome, the positive educational effect was supported by statistically significant interaction terms between time and department category with adjustment for the confounders. Favorable changes were noted among supervisors who received the education in knowledge, attitude, and behavior regarding mental health practices. The behavioral changes were related to decreasing workplace problems and referral of employees to the liaison off ice and associated medical institutions. Despite several limitations, the findings suggest that providing supervisors with appropriate information has a positive effect on employee psychological well-being.

DOI： 10.1539/joh.47.226

Web of Science

researchmap

D220 eラーニングによる労働安全衛生教育に関するニーズ・課題調査

三橋利晴, 高尾総司, 川上憲人, 堤明純

産業衛生学雑誌 47 ( 0 ) 2005年4月

P3023 職場における適正飲酒の行動介入プログラムの開発と評価 : 無作為化比較試験の途中経過

高尾総司, 三橋利晴, 川上憲人, 山津幸司, 足達淑子

産業衛生学雑誌 47 ( 0 ) 810 - 810 2005年4月

Clostridium perfringens foodborne outbreak due to braised chop suey supplied by chafing dish

H Ochiai, T Ohtsu, T Tsuda, H Kagawa, T Kawashita, S Takao, A Tsutsumi, N Kawakami

ACTA MEDICA OKAYAMA 59 ( 1 ) 27 - 32 2005年2月

記述言語：英語出版者・発行元：OKAYAMA UNIV MED SCHOOL

On February 13, 2002, a public health center in Hiroshima Prefecture, Japan, was notified that many individuals living at the Japan Maritime Self-Defence Force base had symptoms resembling those of food poisoning. Self-administered questionnaires requesting information regarding meal consumption and symptoms were distributed to all 281 members at the base. A case of the illness was defined as a member who had had watery or mucousy stool, or loose stool with abdominal cramps, more than twice a day after consuming dinner on February 12. Control of the illness was defined as a member with no symptoms. The dinner on February 12 was significantly associated with the illness (Mantel-Haenszel odds ratio: 3.59, 95% confidence interval: 1.06-12.20). A case-control study showed that, among the food supplied at dinner on February 12, the braised chop suey was significantly associated with the illness (odds ratio: 12.30, 95% confidence interval: 1.90-521.00). The braised chop suey had been stored in a chafing dish. An environmental investigation indicated that Clostridium perfringens (C. perfringens) in the chafing dish proliferated under an inappropriate heat-retention temperature, and the contaminated braised chop suey could have caused the food poisoning. This study demonstrated that the recommended heat-retention temperature (over 65 degreesC) should be confirmed thoroughly.

Web of Science

researchmap

「社会疫学(Social Epidemiogy)の集い」のまとめ－第63回公衆衛生学会自由集会より－

高尾総司

日本健康教育学会ニュースレター 42,1-2 2005年

人を対象とした黒豆エキス含有クエン酸飲料の健康増進効果の評価

落合裕隆, 谷口敏代, 児玉とも江, 藤原恭子, 高尾総司, 川上憲人

日本公衆衛生学会総会抄録集 63rd 864 2004年10月

ウエルシュ菌による食中毒アウトブレイク事例についての疫学調査

落合裕隆, 大津忠弘, 香川治子, 河下寿昭, 津田敏秀, 高尾総司, 堤明純, 中瀬克己, 川上憲人

日本衛生学雑誌 59 ( 2 ) 146 2004年3月

小学校で発生した麻疹集団感染事例

大津忠弘, 万代素子, 二宮忠矢, 松下明, 高尾総司, 落合裕隆, 津田敏秀, 中瀬克己

日本衛生学雑誌 59 ( 2 ) 145 2004年3月

What expectations do young Japanese epidemiologists have for the future of epidemiology? A questionnaire survey of members of the young epidemiologists society for discussing the future of epidemiology.

Gen Kobashi, Tsutomu Hoshuyama, Hiroki Sugimori, Izumi Oki, Takashi Kadowaki, Hideyuki Kanda, Tetsuya Otani, Motoki Iwasaki, Mariko Naito, Soshi Takao

Journal of epidemiology 14 ( 2 ) 69 - 71 2004年3月

Eラーニングによる管理監督者向けメンタルヘルス教育の部下のストレス軽減に対する効果無作為化比較試験

川上憲人, 小林由佳, 高尾総司, 堤明純

産業衛生学雑誌 46 ( 臨増 ) 325 - 325 2004年3月

職位と身体活動量

高尾総司, 川上憲人

産業医学ジャーナル 2004年

Occupational class and physical activity among Japanese employees

S Takao, N Kawakami, T Ohtsu

SOCIAL SCIENCE & MEDICINE 57 ( 12 ) 2281 - 2289 2003年12月

記述言語：英語出版者・発行元：PERGAMON-ELSEVIER SCIENCE LTD

We examined the distribution of physical activity among different occupations in Japan. A questionnaire was sent to full-time employees at nine companies in Japan between 1996 and 1998, with an average response rate of 85.2%. Data from 20,654 respondents (17,637 male and 3017 female) were analyzed. We classified the occupations into eight groups according to the International Standard Classification of Occupations (1988). Daily energy expenditure, weekly physical activity, and monthly leisure-time physical activity (LTPA) were measured using a physical activity questionnaire and some additional questions. In males, LTPA was significantly different among occupations, with clerks having greater physical activity than managers and blue-collar workers (P<0.001). The pattern was similar even after adjusting for education, age, and working hours. In females, the difference among occupations was not clear. The distribution of LTPA among occupations exhibits a "barrel-shape" in Japan. It was higher for intermediate class occupations such as clerks, which was in agreement with a lower coronary heart disease mortality observed in intermediate class occupations among Japanese male employees. (C) 2003 Elsevier Science Ltd. All rights reserved.

DOI： 10.1016/S0277-9536(03)00134-5

Web of Science

researchmap

福山市における麻疹流行と予防接種実施状況について第1報・その1

吉井健哲, 大津忠弘, 田中知徳, 高尾総司, 落合裕隆, 谷原真一, 津田敏秀, 中瀬克己

日本公衆衛生学会総会抄録集 62nd 818 2003年10月

福山市における麻疹流行と予防接種実施状況について第1報・その2

大津忠弘, 吉井健哲, 田中知徳, 高尾総司, 落合裕隆, 谷原真一, 津田敏秀, 中瀬克己

日本公衆衛生学会総会抄録集 62nd 818 2003年10月

職業性ストレスの職場平均と職場内格差が労働者の抑うつに与える影響 : マルチレベル分析

川上憲人, 堤明純, 高尾総司, 原谷隆史

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health 45 263 - 263 2003年3月

職業がんとイニシエーター・プロモーター

津田敏秀, 大津忠弘, 高尾総司, 茂見潤, 馬場園明, 三野善央

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health 45 603 - 603 2003年3月

P329禁煙支援・事例報告その1

高尾総司, 大津忠弘, 太田充彦, 茂見潤, 津田敏秀, 堤明純, 三野善央, 川上憲人

産業衛生学雑誌 44 ( 0 ) 689 - 689 2002年3月

カラーを用いた健康教育の可能性

高尾総司

日本健康教育学会NEWSLETTER 30,1-2 2002年

禁煙支援・事例報告その2

大津忠弘, 高尾総司, 太田充彦, 茂見潤, 津田敏秀, 堤明純, 三野善央, 川上憲人

産業衛生学雑誌 44 2002年

喫煙とメンタルヘルスとの関連について－職域における調査より－

大津忠弘, 三野善央, 茂見潤, 太田充彦, 高尾総司, 津田敏秀, 安田誠史, 馬場園明, 山本英二, 青山英康

健康開発 2001年

嘱託産業医の楽しみ－臨床医から紹介状をいただいた事例－

高尾総司

産業医活動報告集 2001年

職場のメンタルヘルス－産業医の有効的活用－

高尾総司

日本健康教育学会NEWSLETTER 26,1-2 2001年

腸管出血性大腸菌O157感染者における菌陰性化に要する期間についての検討

高尾総司

岡山醫學會雜誌 112 ( 3 ) 75 - 84 2000年8月

記述言語：日本語出版者・発行元：岡山医学会

In June 1997, an outbreak of enterohemorrhagic Escherichia coli O157 occurred at a hospital of Okayama City, Japan. E. coli O157 was isolated from 86 patients (40 males and 46 females). Ages ranged from 14 to 96 years old with a mean of 53 years old. All the infected patients (59 asymptomatic carriers) were investigated in this study. The median duration of shedding (from starting therapy), among the 83 patients who received antimicrobial therapy, was 6 days. This result has paticular importance for taking appropriate measures during outbreaks among adults who have other diseases. Other factors (age,sex,etc) that might have affected the duration of shedding were aiso investigated, but were not found to be influential. Among the infected patients, elderly people, females and patients who had other diseases became symptomatic, and in paticular, patients who had severe malignancy became symptomatic. All asymptomatic carriers received antimicrobial therapy and no newly affected cases and no side effects among those patients were observed. these results indicate that antimicrobial therapy for asymptomatic carriers in facilities that have a large number of susceptible people is useful.

その他リンク： http://ousar.lib.okayama-u.ac.jp/13670

地球における産業保健指導の展開

高尾総司, 工藤葉子, 山本裕美, 清龍聡, 石田高男, 青山英康

産業衛生学雑誌 = Journal of occupational health 42 194 - 194 2000年3月

O-157感染者における便中菌陰性化に要する期間

高尾総司, 中瀬克己, 新部譲, 大津忠弘, 米井敏郎, 岸本卓巳

日本公衆衛生学会総会抄録集 58回 680 - 680 1999年10月

　前のページ - 次のページ　

<高尾 総司>

MISC - 高尾 総司

<高尾　総司>

MISC - 高尾　総司