研究者詳細 - 賴藤　貴志

共同研究・競争的資金等の研究 - 賴藤　貴志

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乳幼児健康診査情報など行政情報を活用した出生前コホート確立のための基盤整備研究

研究課題/領域番号：24K13507 2024年04月 - 2027年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

頼藤貴志, 岡崎善弘, 廣田智也, 増山寿, 塚原宏一, 松本尚美

配分額：4680000円（直接経費：3600000円、間接経費：1080000円）

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人工知能を活用したメンタル不調者に対する「画期的・包括的」復帰判定システムの開発

研究課題/領域番号：24K13481 2024年04月 - 2027年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

高尾総司, 頼藤貴志, 宮道力, 道喜将太郎

配分額：4550000円（直接経費：3500000円、間接経費：1050000円）

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精神障害にも対応した地域包括ケアシステムを構築するための資源活用と連携促進

研究課題/領域番号：23K10242 2023年04月 - 2026年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

井上幸子, 頼藤貴志, 廣田智也, 井上祐介

担当区分：研究分担者

配分額：4550000円（直接経費：3500000円、間接経費：1050000円）

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因果関係の可視化：メカニズムの観点から描くグラフィカルモデルの開発と実用

研究課題/領域番号：23K09740 2023年04月 - 2026年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

鈴木越治, 頼藤貴志, 篠崎智大

担当区分：研究分担者

配分額：4680000円（直接経費：3600000円、間接経費：1080000円）

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水俣病における胎児期メチル水銀曝露の健康影響の全貌の解明

研究課題/領域番号：23K09714 2023年04月 - 2026年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

津田敏秀, 頼藤貴志, 加戸陽子, 櫻田泰江

担当区分：研究分担者

配分額：4550000円（直接経費：3500000円、間接経費：1050000円）

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心停止後症候群に対する33℃と35℃の目標温度管理の神経学的予後に関する比較

研究課題/領域番号：21K09075 2021年04月 - 2026年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

内藤宏道, 頼藤貴志, 中尾篤典

担当区分：研究分担者

配分額：4290000円（直接経費：3300000円、間接経費：990000円）

重症神経障害を呈する心停止後症候群の予後は不良であり、治療法は確立されていない。脳温を低下させる管理法が、神経障害のある心停止後症候群の唯一の治療法ともいえるが、至適な目標温は定まっていない。2021年8月に発表されたTTM-2試験はこれまでで最大規模の無作為化比較試験（RCT）である。33℃を目標とする低体温療法群と37.8℃以上の発熱に介入を行う常温療法群に180日生存に関して差は認められなかった。また、低体温療法は、中等度程度のPCAS患者（すなわち介入を必要としない軽症患者でなく、また、救命不能であるほどの虚血障害を負った最重症患者でない）で効果を発揮する可能性が示された。新たに発表された、この2つの研究を受け、研究方法の変更を行った。比較する2つの温度は、34℃と37℃に変更した（TTM-2試験で、37℃程度の温度でも低体温療法と大きな差がない可能性が示唆されたため）。また、指摘な2温を比較するにあたり、患者選択をした上での組み込みを行うこととした。
院外心停止・自己心拍再開後に意識障害を呈する患者のうち，もっとも効果が高いと推測される重症度（中等症）の患者選択を行い、低体温療法または常温療法を行った後、30日神経学的予後の違いを検証する多施設によるRCTを実施する。
現在、研究計画が岡山大学倫理委員会に承認され、24施設の参加が決まっている（適宜追加予定）、研究専用Electronic Data Captureを構築、複数回の多施設での研究ミーティングを実施した。2022年6月1日より、患者組み込みを開始する予定である。

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越境型大気汚染（黄砂）および地表大気汚染のヘルスインパクトアセスメント

研究課題/領域番号：21K10496 2021年04月 - 2024年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

鹿嶋小緒里, 頼藤貴志

担当区分：研究分担者

配分額：4160000円（直接経費：3200000円、間接経費：960000円）

本年度は、①研究倫理審査申請、②解析データの入手とデータセット作成、③データ解析作業を実施した。まず、①の本研究を遂行するにあたり、広島大学倫理審査員会へ研究の申請を行い、許可を得た。倫理審査の許可を得た後に、②の解析データセット（ヘルスデータおよび、曝露データ）申請を行った。気象に関連するデータおよび、大気汚染時間値データを国立環境研究所及び、各自治体より入手し、データセットの入手が完了した。一部黄砂の年度を再度入手する必要があるが、次年度に申請を予定している。また、ヘルスアウトカムデータとして、死亡個票を厚生労働省に、また救急搬送データを総務省へそれぞれ申請し、データの入手が完了した。一部年度の救急搬送データは2022年4月末に公開されたため、現在申請中であり、入手次第既存データへの結合を行う予定である。これら、入手した曝露データおよび、ヘルスアウトカムデータをデータベースソフト上で連結し、解析用データセットの作成を行った。③のデータ解析においては、現在データ待ちのデータが到着次第、多地点時系列解析分析（もしくはケースクロスオーバデザインを用いる）を用いて、各大気汚染及び黄砂濃度増加に伴うリスクの増加について解析を実施する予定である。本年度は、第33回国際環境疫学学会同会議に参加を行い、アジアの越境型大気汚染について、アジアの研究者と情報交換を行った。また、2022年に開催予定である、国際会議でも研究成果の一部を発表予定である。

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人工知能を活用したメンタル休職者に対する復職判定面談支援システムの開発

研究課題/領域番号：21K10446 2021年04月 - 2024年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

高尾総司, 頼藤貴志

担当区分：研究分担者

配分額：4030000円（直接経費：3100000円、間接経費：930000円）

産業医機能の強化が期待されている。なかでもメンタルヘルス不調者への対応は大きな課題である。かかる課題について、就業規則等の労務管理にもとづく対応(業務的対応)と疾患治療による対応(医療的対応)を明確に区別して論理的一貫性のもとに再整理し、人事担当者が主体的に活用できる、療養中および復職判定のための手順と様式などのツールを整えた。しかしながら、これらのツールがあっても、なお、それぞれの会社における対応の独自性差異は無視できないほどに大きいままであるという課題は残されている。
本研究では、人工知能を活用することで、産業医等の産業保健スタッフのみならず人事担当者が、メンタル不調者の復職判定面談などを実施する際の標準化された支援システム構築を行うことを目的に実施した。
既存の産業医意見書、対応事例のテキストデータを用いて、最新の自然言語処理技術のモデルを用いて、復職判定を行うモデルを作成した。復職判定を行うモデルでは、初回相談時のテキストデータから、1年以内に復職可能か否かについて的中率（=accuracy）は0.86、AUCは0.95を示した。また、同モデルにおいて復職確率を各ケースごとに計算しそれを平均した結果は、復職までの期間が長くなるほど、値が大きくなる結果となり、一定の妥当性を示した。
併行して、次年度以降、事例対応に関するテキストデータの提供を依頼することのできる企業を、協力機関とするために、研究概要の説明会を実施した。

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ビッグデータを用いた大気汚染環境政策の健康影響評価

研究課題/領域番号：20K10499 2020年04月 - 2023年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C) 基盤研究(C)

津田敏秀

担当区分：研究分担者

配分額：4160000円（直接経費：3200000円、間接経費：960000円）

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岡山県出生前コホート構築研究

研究課題/領域番号：20K10498 2020年04月 - 2023年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C) 基盤研究(C)

頼藤貴志

担当区分：研究代表者

配分額：4290000円（直接経費：3300000円、間接経費：990000円）

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大規模疫学研究における傾向スコアモデル開発：AIを組み込んだ因果推論手法の構築

研究課題/領域番号：20K10471 2020年04月 - 2023年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

鈴木越治, 頼藤貴志, 篠崎智大

担当区分：研究分担者

配分額：4290000円（直接経費：3300000円、間接経費：990000円）

データに基づいて原因と結果の関係を見極め、その因果メカニズムを推論するためには、適切な因果モデルを構築して媒介や交互作用の問題を扱う必要がある。この点で、新たな因果モデルとしてmarginal sufficient component cause model（周辺十分構成原因モデル）が提唱され、幾つかの論文で用いられてきた。私たちは、この新たな因果モデルの有用性を評価し、その知見を「Epidemiology」に発表した。特に、agonismの現象に着目して考察を行った結果、従来のsufficient (component) cause modelとcounterfactual modelの対応関係を理解することが、因果律の深い理解につながることを論じた。また、十分原因モデルにおける因果メカニズムを評価するにあたり、Hill’s viewpointsとの関係性を論じた論文を「European Journal of Epidemiology」に発表した。これらの知見は、因果律を評価するためには、適切な因果モデルを相補的に用いて吟味することが重要であることを強調しており、傾向スコアモデルを開発する基盤となる。
さらに、因果推論でしばしば直面する交絡の問題について「Journal of Epidemiology」に発表した。傾向スコアは交絡の問題を扱うために用いられる手法であり、交絡の観念を区別することを強調する本知見の意義は大きい。
54th Annual Meeting of the Society for Epidemiologic Researchでは、上記のmarginal sufficient component cause modelに関する口頭発表を行った。また、第94回日本産業衛生学会では、交絡の問題を例に、AI時代における疫学の展望について口頭発表を行った。

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ルワンダ共和国における早産児の有病割合、リスク要因と予後の検討

2019年04月 - 2020年03月

長崎大学熱帯医学研究所熱帯医学研究拠点一般共同研究

頼藤貴志

担当区分：研究代表者資金種別：競争的資金

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高齢者の救急・集中治療に対してフレイルが及ぼす影響：多施設共同研究

2018年04月 - 2021年03月

日本学術振興会科学研究費助成事業基盤研究(C)

内藤宏道

資金種別：競争的資金