研究者詳細 - 小塚　真啓

連結におけるインサイド・ベイシスとアウトサイド・ベイシス : 序説査読

コンピュータサイエンスの観点から—租税法の過去・現在・未来 ; コンピュータサイエンスと税制招待

小塚真啓

租税法研究 = Japan tax law review / 租税法学会編 ( 50 ) 237 - 246 2022年6月

税務行政のデジタル化の将来—特集租税国家のメタモルフォーゼ招待

小塚真啓

法律時報 94 ( 5 ) 21 - 25 2022年5月

令和4年度税制改正大綱を評価する : グループ通算制度の投資簿価修正を中心に—特集令和4年度税制改正の評価と検討招待

小塚真啓

税研 : 租税の総合専門誌 : Zeiken / 編集委員会編 38 ( 1 ) 48 - 52 2022年5月

法人税法施行令にいう「国内にある事務所に属する資産又は負債」の意義と”パススルー”の交錯――塩野義製薬事件招待

小塚真啓

ジュリスト ( 1557 ) 154 - 155 2021年4月

小塚真啓

岡山大學法學會雜誌 70 ( 3・4 ) 590 - 555 2021年3月

緊急事態における手続き変更・解釈変更 : マスク・手指消毒薬不足に対しての財務省の応答査読

小塚真啓, 小田啓太

岡山大学法学会雑誌 70 ( 1 ) 72 - 58 2020年8月

連結納税改革2020の評価と展望―ポスト・コロナにおける『法人課税のクロノトポス』の変容可能性を探る―

小塚真啓

租税研究 ( 849 ) 168 - 203 2020年7月

連結納税制度の改革を評価する招待

小塚真啓

税研 36 ( 1 ) 47 - 53 2020年5月

法人税法132条の2の不当性要件の意義と予測可能性‐ヤフー事件

小塚真啓

税研 35 ( 4 ) 23 2019年11月

日本版パススルー課税制度に向けた覚書

小塚真啓

租税研究 ( 840 ) 95 - 124 2019年10月

連結納税における投資簿価修正の意義と展望 : 連結納税の見直しを契機として

小塚真啓

租税研究 ( 834 ) 280 - 322 2019年4月

所得課税におけるベイシスの意義 : Carry-over basis,所得概念を手掛かりに査読

小塚真啓

岡山大學法學會雜誌 68 ( 3・4 ) 788 - 742 2019年3月

配当所得課税のあり方‐法人税との関係から‐ 招待査読

小塚真啓

日税研論集 ( 74 ) 217 - 249 2018年9月

法人税の現状と課題

小塚真啓

租税研究 ( 826 ) 20 - 51 2018年8月

駐車場が地方税法三四九条の三の二第一項に定める併用住宅の敷地の用に供されている土地に該当する場合[東京地裁平28.11.30判決]

小塚真啓

判例時報 ( 2368 ) 154 - 159 2018年7月

租税法入門租税法のススメ招待

小塚真啓

法学セミナー 63 ( 5 ) 26 - 31 2018年5月

Macomber 判決再々考査読

小塚真啓

岡山大學法學會雜誌 67 ( 3・4 ) 518 - 477 2018年3月

組織再編税制の濫用規制のゆくえ‐濫用防止ルールの是非を中心に‐ 招待査読

小塚真啓

税法学 ( 578 ) 55 - 77 2017年11月

役員退職給与－改正の影響及び今後の課題招待

小塚真啓

税研 33 ( 3 ) 68 - 73 2017年9月

申告型大衆所得税を問いなおす―Lawrence Zelenak, LEARNING TO LOVE FORM 1040: TWO CHEERS FOR THE RETURN-BASED MASS INCOME TAX (The University of Chicago Press, 2013, pp.1 + 161)

小塚真啓

アメリカ法 2016(2) ( 2 ) 263 - 269 2017年6月

日本版スピンオフ税制の課題

小塚真啓

租税研究 ( 812 ) 190 - 237 2017年6月

家族の所得と租税招待査読

小塚真啓

金子宏（監修）『現代租税法講座第2巻家族・社会』（日本評論社、2017年） 37 - 66 2017年6月

法人税法132条の2の不当性要件の意義とその判断枠組み――ヤフー事件招待

小塚真啓

ジュリスト ( 1505 ) 214 - 215 2017年4月

税法上の配当概念の過去・現在・未来

小塚真啓

租税研究 ( 800 ) 370 - 405 2016年6月

譲渡所得における取得費の引継ぎ-ゴルフ会員権贈与事件招待

小塚真啓

別冊ジュリスト判例百選 ( 228 ) 86 - 87 2016年6月

収益事業の意義-ペット葬祭業事件招待

小塚真啓

別冊ジュリスト判例百選 ( 228 ) 94 - 95 2016年6月

所得控除方式のあり方

小塚真啓

税研 31 ( 6 ) 43 - 49 2016年3月

組織再編成における課税関係の継続と断絶査読

小塚真啓

岡山大学法学会雑誌 65 ( 3・4 ) 949 - 1004 2016年3月

債務免除益の法的・経済的性質と所得分類

小塚真啓

租税研究 ( 795 ) 74 - 103 2016年1月

家族の所得と租税―個人単位での所得の把握か，それとも家族単位か―

小塚真啓

租税研究 ( 793 ) 80 - 105 2015年11月

「租税回避」防止立法としての法人税法23条3項招待査読

小塚真啓

岡村忠生（編著）『租税回避研究の展開と課題』（ミネルヴァ書房、2015年） 265 - 297 2015年9月

租税判例速報源泉所得税不納付犯の処罰事例[仙台高裁平成27.1.20判決]

小塚真啓

ジュリスト ( 1483 ) 10 - 11 2015年8月

非正常配当の否認可能性についての一考察

小塚真啓

岡山大学法学会雑誌 64 ( 3・4 ) 568 - 518 2015年3月

判例紹介地方税法三四三条二項後段の「現に所有している者」[最高裁第二小法廷平成27.7.17判決] 招待

小塚真啓

民商法雑誌 151 ( 6 ) 564 - 570 2015年3月

連結欠損金額

小塚真啓

税研 30 ( 4 ) 122 - 125 2014年11月

法人税法施行令121条1項1号のヘッジ取引の有効性の判定方法―アリコジャパン事件

小塚真啓

ジュリスト ( 1466 ) 212 - 213 2014年4月

法人所得課税の規範的再構成 : ゲーム理論による分析を手がかりに

小塚真啓

岡山大学法学会雑誌 63 ( 2 ) 293 - 306 2013年12月

公社債等及び株式等に係る所得に対する個人所得課税の改正を検討税制改正大綱を評価する : 税法学の視点から (特集平成25年度税制改正大綱の概要と評価) 招待

小塚真啓

税研 29 ( 1 ) 61 - 66 2013年5月

租税判例速報ノンリコース債務免除益の所得分類が争われた事例[国税不服審判所裁決平成24.3.21] 招待

小塚真啓

ジュリスト ( 1452 ) 8 - 9 2013年4月

Louis Kaplow の人間資本論についての覚書招待査読

小塚真啓

税研 28 ( 4 ) 92 - 98 2012年11月

輸出取引にかかる収益の計上時期招待

小塚真啓

別冊ジュリスト判例百選 ( 207 ) 120 - 121 2011年12月

譲渡所得の意義招待

小塚真啓

別冊ジュリスト判例百選 ( 207 ) 74 - 74 2011年12月

アメリカ法判例研究会(第3回)Murphy v. Internal Revenue Service, 460 F.3d 79 (D.C.Cir.2006)(非身体損害に対する賠償金への所得課税が合衆国憲法上違憲との判断が下された事案)

小塚真啓

金沢法学 54 ( 1 ) 123 - 139 2011年7月

子法人アウトサイド・ベイシスの変容と課題(1)

小塚真啓

金沢法学 54 ( 1 ) 1 - 46 2011年7月

担当区分：筆頭著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）出版者・発行元：金沢大学人間社会研究域法学系

科研費助成研究21830045

その他リンク： http://hdl.handle.net/2297/28974

Reliable Streaming Transmission Using PR-SCTP 査読

Tomotaka Maeda, Masahiro Kozuka, Yasuo Okabe

2009 Ninth Annual International Symposium on Applications and the Internet 278 - 279 2009年7月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）出版者・発行元：IEEE

Combination of RTP and UDP is commonly used in real-time video streaming, today. In fear of packet loss, FEC may be used to recover the lost packet data in RTP. But there is a limit in the tolerance to a burst packet loss. We propose to transmit real-time video streams that have tolerance to a burst packet loss by combining RTP with PR-SCTP. By retransmission within the range of the delay restriction specified by PR-SCTP while doing buffering, the tolerance to a burst packet loss can be improved in exchange for some delay.We have implemented the proposed method as a translator of RTP in consideration of interoperability with the existing application implemented with RTP/UDP. And we artificially caused the burst-packet loss as an experiment in the translator and evaluate the outcome of an experiment.

DOI： 10.1109/saint.2009.64

判例研究賦課総額及び保険料率の確定を市長に委任する国民健康保険条例の規定が、国民健康保険法81条及び憲法84条の趣旨に反するものではないとされた事例[最大判平成18.3.1]

小塚真啓

法学論叢 165 ( 2 ) 121 - 141 2009年5月

アドレス情報の変更通知を集約できるようにするSCTP ADD-IP機能の改良査読

丸山伸,小塚真啓,中村素典,岡部寿男

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 91 ( 10 ) 1231 - 1233 2008年10月

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：一般社団法人電子情報通信学会

複数アドレスに対応した次世代トランスポートプロトコルSCTPのADD-IP機能において,仕様上の制約のため相互に通信可能なアドレスを取得しているにもかかわらず接続を維持できなくなることがある問題があることを明らかにし,アドレス増減の通知の再送を複数個まとめて送信できるよう改良することで,そのような状況の発生を回避した.

A Connectivity-Driven Retransmission Scheme Based On Transport Layer Readdressing 査読

M Honda, J Nakazawa, Y Nishida, M Kozuka, H Tokuda

Distributed Computing Systems, 2008. ICDCS'08. 277 - 285 2008年6月

SCTPのIPアドレス自動更新機能におけるアドレス取捨選択機構

丸山伸, 小塚真啓, 中村素典, 岡部寿男

分散システム/インターネット運用技術シンポジウム2007論文集 2007 27 - 32 2007年11月

記述言語：日本語

近年、複数の通信用インタフェイスを備える端末が増えていることや、 IP version6の普及が進んでいることなどの影響により、端末に同時に複数のアドレスが割当てられるようになっている。この複数のアドレスを切り替えつつ利用することにより、通信経路を冗長化でき信頼度を高めることが出来る。ところが、端末が取得したアドレスの全てを利用しようとすると、そこにはポリシー上の問題により利用するべきではないアドレスやプライベートアドレス等の相手と通信できないアドレスが含まれるため、無駄なタイムアウトが生じたり通信を維持Recently, an endhost may have multiple interfaces for communication and IP version 6 has come to the stage for deployment, an endhost is often to have multiple IP addresses at the same time. Using these addresses for the purpose of redundancy, the reliabi

小塚真啓

税法学 ( 558 ) 99 - 127 2007年11月

SCTPにおけるアドレス選択ポリシーを定義できるＩＰアドレス自動更新機能の設計

丸山伸, 小塚真啓, 岡部寿男

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術（IOT） 2007 ( 53 ) 1 - 3 2007年5月

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人情報処理学会

近年フリーアドレスと呼ばれるワークスタイルが広まり、端末が通信を行える状態のままIPアドレスを変更する技術が必要となっている。そこで、SCTP"Stream Control Transmission Protocol(RFC2960)"にADD-IP拡張を行うことで、通信を行いながらアドレスを変更することが可能となるが、そのアドレス自動更新機能の利用にあたっては、不適切なアドレスに対してアドレス更新を行おうとすることにより、通信の途絶や無駄な待ち時間といった問題が生じることが知られている。本研究は、アドレスを利用するかどうかのアドレス選択ポリシーを事前に与えることによりアドレスを取得した際に自動更新処理を開始するかどうかを判断できるようにすることで、ポリシーにより許可されたアドレスだけを用いるアドレス自動更新機能が実現され、SCTPにおけるアドレス自動更新機能をより安定なものとなることを示す。Recently, a new working style called "Free Address" is spreading out, and technology to change an IP address with a terminal being in condition to communicate is necessary. SCTP "Stream Control Transmission Protocol(RFC2960)" and its "ADD-IP" extension enable to change an address of endhost without stopping communication. While in use of the automatic IP address update function, it is known that several problems which includes disconnection of communication and waisting time are likely to occur. In this research, we give an address selection policy to IP address automatic update function. When an endhost get a new IP address, it decides whether to use the IP address using this policy. We show that this method makes the IP address automatic update function of SCTP more stable.

アドレス情報の変更通知を集約して再送できるようにするmSCTP拡張

その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1001/00046823/

丸山伸, 小塚真啓, 中村素典, 岡部寿男

情報処理学会研究報告. DSM, [分散システム/インターネット運用技術] 42 31 - 36 2006年7月

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人情報処理学会

複数のアドレスを同時に利用して通信を行うSCTPによる接続に対して、動的にIPアドレスの増減を行うための拡張であるmSCTPは、トランスポート層におけるモビリティ実現技術として知られている。しかしmSCTPは仕様上の制約によりアドレス増減の通知を連続して行うことが出来ないため、ハンドオーバにおいて本来は不必要なはずの長い時間が必要となったり、相互に通信可能なアドレスを取得したにもかかわらず接続を維持できない場合が発生したりする。本研究においては、アドレス増減の通知の再送を複数個まとめて送信できるようにmSCTPを拡張する手法を示し、この変更により複数のアドレスが連続して増減した際においても、通信できるアドレス対が存在する限り実用的な時間内で確実にハンドオーバできるようになることを示す。

複数アドレス対応のためのSocketAPI拡張

丸山伸, 小塚真啓, 中村素典, 岡部寿男

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術（IOT） 2006 ( 6 ) 49 - 54 2006年1月

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人情報処理学会

近年，複数のIPアドレスを同時に利用するトランスポート層のプロトコルが注目を集めている．SCTPはこのようなプロトコルの代表的なもので，「TCP同様の信頼性」「TCPに類似したAPI」でありながら，「両端が複数のIPアドレスを利用する」という特散を持つ．しかし，これまでのSocket AIPは「1つのSocketには1つのIPアドレス」が割当てられることを前提としているため，1つのSocketに複数のIPアドレスを割りあてるSCTPとは親和性の悪い部分がある．そこで本論文では，1つのsocketに複数のIPアドレスを割当てるためのPF_BUNDLE(AF_BUNDLE)型を提案し，それに対応するようSocket APIを拡張する手法を提案する．その上で，getaddrinfo(3)のようなライブラリがこれらのPF_BUNDLE型を利用するようにホスト名の表記を拡張することで，SCTPのような複数アドレスを用いるプロトコルも，従来の「プロトコル独立プログラミング」の枠組みで適切に扱えることを示す．Recently transport protocols which handle multiple IP addresses are focused. SCTP is a representative of such Protocol, and has not only features of "TCP like reliability", "TCP like API", but of"Multiple IP addresses on both ends". Since "Socket API" assume that "single IP address for each socket", they are incompatible with SCTP which allocates multiple IP addresses for a single socket. In this paper, we first propose "PF_BUNDLE (AF_BUNDLE)" which are new kinds of address Family and protocol Family, which handle muldple IP addresses within a single socket, and we also propose extentions to "Socket API' to suite for "PF_BUNDLE". Next , we also improve libraries such as getaddrinfo(3) to be capable of handling "PF_BUNDLE", and show that "Protocol Independent Programing" style is still suitable for protocols like SCTP.

複数アドレス対応のための Socket API 拡張

その他リンク： http://id.nii.ac.jp/1001/00046979/

丸山伸, 小塚真啓, 中村素典, 岡部寿男

電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ 105 ( 530 ) 49 - 54 2006年1月

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人電子情報通信学会

近年, 複数のIPアドレスを同時に利用するトランスポート層のプロトコルが注目を集めている. SCTPはこのようなプロトコルの代表的なもので, 「TCP同様の信頼性」「TCPに類似したAPI」でありながら, 「両端が複数のIPアドレスを利用する」という特徴を持つ. しかし, これまでのSocket APIは「1つのSocketには1つのIPアドレス」が割当てられることを前提としているため, 1つのSocketに複数のIPアドレスを割りあてるSCTPとは親和性の悪い部分がある. そこで本論文では, 1つのsocketに複数のIPアドレスを割当てるためのPF_BUNDLE(AF_BUNDLE)型を提案し, それに対応するようSocket APIを拡張する手法を提案する. その上で, getaddrinfo(3)のようなライブラリがこれらのPF_BUNDLE型を利用するようにホスト名の表記を拡張することで, SCTPのような複数アドレスを用いるプロトコルも, 従来の「プロトコル独立プログラミング」の枠組みで適切に扱えることを示す.

Virtual Machineを活用した大規模教育用計算機システムの構築技術と考察査読

丸山伸,最田健一,小塚真啓,石橋由子,池田心,森幹彦,喜多一

情報処理学会論文誌 46 ( 4 ) 949 - 964 2005年4月

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：一般社団法人情報処理学会

本論文では，各端末からWindowsとUNIXを同時に利用できる教育用計算機システムにおける，Virtual Machineを用いた新しいシステム構築技法について論ずる．まず，SMBプロトコルによるファイルサービスを，サーバ上で集約して行うのではなく利用者端末内で分散して行う手法を，端末数が1 000台を超す大規模なシステムにおいても両OSから同時に利用できるホームディレクトリの構築手法として提案する．ついで，Virtual Machine上で稼働するUNIXの起動時間の短縮と設定の初期化のためにハイバネーションを利用しつつ，セキュリティパッチの適用やシステム設定の変更を可能とする手法を提案する．これらの提案に基づく大規模教育用計算機システムを実際に構築し評価した．その結果，提案手法によりそれぞれ，(1) 実用上問題のない速度と安定性でホームディレクトリを提供できていること，(2) UNIXのファイルの変更手法を更新するべきファイルの分量や緊急度により選択することで，実用に耐える時間で，更新作業を含めたUNIXの起動が実現できることを確認した．This paper discusses a new method to construct educational computer systems with virtual machine technology, which serve two operating systems, i.e., Windows and UNIX on each terminal simultaneously. First, we propose a construction technique of the home directory, which can be simultaneously accessed from the both OSs in large-scale systems which consist of more than 1,000 terminals. In the proposed technique, SMB protocol needed for Windows is handled not by a single server but by each user terminal separately. We also propose a technique of performing application of security fixes and making a change of a system setup on that spot while we use hibernation in order to shorten the starting time of UNIX working on a virtual machine. A large-scale educational computer system based on these proposals was built, and its performance was evaluated. Consequently, we have confirmed that, (1) The home directory is offered with its performance satisfactory speed and stability in practical educational usage. (2) By chosing the technique of changing files of UNIX considering the quantity and urgency of update, the proposed technique can be used also by the large-scale system, and the starting time of UNIX including updating work is also within the range of practical usage.

Virtual Machineを活用した教育用計算機システムの構築技術と考察

丸山伸, 最田健一, 小塚真啓, 石橋由子, 池田心, 森幹彦, 喜多一

分散システム/インターネット運用技術シンポジウム2004論文集 2004 79 - 84 2004年1月

記述言語：日本語

教育用計算機システムの構築おいては、利用者端末にWindowsとUNIXという2つ以上のOSを利用することが少なくない。これまではそれぞれのOSが稼働する端末を設置したりDual Boot方式を利用して構築されてきた。近年その構築においてVirtual Machincを利用した例が増えてきている。しかしながら、 Virtual Maohillcを利用したシステムの設計・構築と運用にはいくつもの問題点があるのだが、これらはまだ広く知られているものではない。本論文においては京都大学学術情報メディァセンターにお