共同研究・競争的資金等の研究 - 安永 和央
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防窮プログラムの確立と効果検証
2024年10月 - 2025年09月
三菱財団 三菱財団社会福祉事業並びに研究助成
白取 耕一郎, 中谷 桃子, 安永 和央, 森川 想, 中井 和弥, 坂本 賢広, 渋川 勉
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保護者の学力観・学習観が家庭学習支援と子どもの学習状況に及ぼす影響
2024年10月 - 2025年07月
公益財団法人前川財団 家庭・地域教育助成
三沢 良, 奥村 弥生, 伊住 継行, 安永 和央
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国語科試験問題における評定者間の一致度を促進する評価方法の検討
研究課題/領域番号：22K03068 2022年04月 - 2025年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
安永 和央, 野口 裕之
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
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良質なテストを作成・実施するための総合支援システムの開発
研究課題/領域番号：21K02831 2021年04月 - 2025年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
石井 秀宗, 荒井 清佳, 安永 和央, 寺尾 尚大
配分額：3900000円 （ 直接経費：3000000円 、 間接経費：900000円 ）
本研究の目的は，テストの作成・実施において測定の専門家が担う部分をWeb上のシステムとして構築し，教師等がそれを活用することにより，合理的で妥当なテストの作成・実施を可能にすることである。
2年目の2022年度は，まず，項目分析を実行するソフトウエアの改訂・改版作業を行った。従来は択一式選択問題しか扱えなかった回答形式を，複数選択式問題にも対応するように修正したソフトウエアを開発し，主に国内（日本語使用者）のユーザーに公開している。一方，海外のユーザーや日本語を得意としないユーザーにも対応するため，Webブラウザ上で英語表記で項目分析を実行するソフトウエアを作成し公開した。
次に，心理尺度作成ガイドラインの素案を作成し，学会で発表を行った。2021年度に作成したテスト問題作成ガイドライン，アンケート調査項目作成ガイドラインに続く，3つめのガイドラインである。心理的構成概念の測定にあたって心理尺度が用いられることが多いが，極端に項目数が少ないなど，不適切な心理尺度も見受けられる。そこで，心理尺度が備えるべき性質や作成手順等を踏まえ，「尺度の作成を始める前に(8項目)」「項目の作成・選定について(5項目)」「項目文の記述について(12項目)」「回答選択枝の作成について(6項目)」「項目作成後の他の専門家による確認について(4項目)」「予備調査の実施・確認について(5項目)」「本調査の実施・結果について(9項目)」「項目の最終決定について(7項目)」の合計56項目からなる心理尺度作成ガイドラインを策定した。予備調査および本調査を経て，項目の最終決定し尺度を完成させるまでを扱っているのが特長である。
この他，学校や教育委員会の先生方を対象とした，テスト作成に関するWebセミナーの講師を担当し，合理的で妥当なテストを作成・実施するための知識と技術の普及に務めた。 -
記述式テストにおける評定者間の評価の一致度を促進する要因の検討
研究課題/領域番号：21K03002 2021年04月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)（採用辞退）
安永 和央
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
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評定者及び評価基準が記述式テストの結果に及ぼす影響
研究課題/領域番号：18K13298 2018年04月 - 2021年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究
安永 和央
配分額：4160000円 （ 直接経費：3200000円 、 間接経費：960000円 ）
本研究は，高校2年生約300名に実施された国語の大学入試問題の回答を対象に，評価基準や評定者が記述式テストの結果に及ぼす影響について検討を行った。評価基準の検討においては，評価基準A：正答，誤答，無回答，評価基準B：評価基準Aの内容に準正答を加えた評価を設定し，2つの評価基準を用いて評価を行った。その結果，特定の設問においては識別力が高くなることが示唆された。評定者の検討においては，3名の評定者の評価がどの程度一致しているかを検討した。その結果，評価をする際の判断が評定者に委ねられる設問においては，一致度が中程度にとどまり，評定者によって受験者の評価が大きく異なり得ることが示唆された。
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記述式テスト設計・開発のための実証研究－出題方法及び評価方法の検討－
研究課題/領域番号：16H07038 2016年08月 - 2018年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 研究活動スタート支援
安永 和央, 野口 裕之
配分額：2990000円 （ 直接経費：2300000円 、 間接経費：690000円 ）
本研究は，高校2年生303名を対象に，国語の大学入試問題を用いて，記述式問題における字数制限が受検者の回答にどのような影響を及ぼすかを検討した。設問1では，A：50字以内で説明せよ，B：字数制限なし，設問2では，A：70字以内で説明せよ，B：字数制限なしの設問（回答欄）を設定した。その結果，設問1では，字数制限のない条件の方が，正答に必要な2つの内容を回答している受検者が多かった。また，設問2の得点率は，字数制限のない条件の方が高かった。以上より，字数制限の有無が受検者の回答に影響を及ぼす可能性が示された。
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テストの構造的性質が能力評価に及ぼす影響のモデル化に関する研究
研究課題/領域番号：13J10832 2013年04月 - 2016年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費
安永 和央
配分額：3960000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：660000円 ）
本年度は，中学3年生を対象に，①国語読解テストにおける回答欄の字数制限が能力評価に及ぼす影響，②国語読解テストにおける解答類型の設定方法が能力評価に及ぼす影響に関する2つの研究を行った。
①については，公立高校入試問題を基に作成された国語読解テストを用いて，3つの設問を対象にA条件とB条件の2つの回答欄を設定した。具体的には，設問Ⅰでは，A：「九十字以内で書きなさい」，B：字数制限なし，設問Ⅱでは，A：「四十五字以内で書きなさい」，B：字数制限なし，設問Ⅲでは，A：「七字で抜き出しなさい」，B：字数制限なし，を設定した。中学3年生543名が受検し，回答時間は45分であった。分析の結果，設問Ⅰでは，A条件とB条件ともに中程度の得点率であり，両条件に差が見られなかった。設問Ⅱでは，B条件の方がA条件よりも高い得点率となった。設問Ⅲでは，A条件の方がB条件よりも高い得点率となった。識別力に関しては，全ての設問において両条件で差が見られなかった。
②については，①と同様の国語読解テストを用いて，3つの設問を対象に2種類の解答類型（A，B）を設定した。解答類型Aは，全ての設問に共通しており，類型1：「正答」，類型9：「その他の回答（誤答）」，類型0：「無回答」，の3つの類型を設定した。解答類型Bは，解答類型Aの内容に，例えば「準正答」などの類型を加えたものを設定した。受検者は設問Ⅰが272名，設問Ⅱが269名，設問Ⅲが543名であり，回答時間は45分であった。分析の結果，解答類型Bに部分点が与えられる設問Ⅰと設問Ⅲでは，解答類型Bで評価した方が解答類型Aで評価するよりも識別力が若干高くなった。また，全ての設問において解答類型Bで評価することにより，受検者の回答内容を詳細に把握することが可能となった。 -
テストの構造的性質が能力評価に及ぼす影響－国語読解テスト作成に関する実証研究－
研究課題/領域番号：11J09286 2011年04月 - 2013年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費
安永 和央
配分額：1300000円 （ 直接経費：1300000円 ）
本年度は,高校入試問題を基に作成した国語テストを用いて,(1)設問の問い方が受検者の能力評価に及ぼす影響とその学年差,(2)自由記述式問題における解答類型の設定の仕方が能力評価に及ぼす影響,の2つに関して検討した。
(1)においては,1)一文抜き出し問題(五字抜き出し,一文抜き出し),2)読解プロセス(情報の取り出し,解釈),3)空所の表記法(全て四角,一部カッコ)を操作した。これらを中学2年生約240名,中学3年生約500名に実施した。項目分析の結果,1)では,学年に関わりなく,得点率及び識別力に影響を及ぼさない可能性が示唆された。2)では,情報の取り出しが求められる場合には,中程度の難易度になり,解釈が求められる場合には,難しい設問になり得るということがわかった。また,3年生においては,後者が受検者の能力を弁別するのに有効な設問になり得ることがわかった。3)では,2年生,3年生ともに得点率に違いは見られなかった。識別力においては,3年生でのみ,空所の形を変えて表記する方が,受検者の能力をより弁別する設問になることが示唆された。
(2)においては,中学3年生を対象に,1)具体例を求める記述式問題,2)あるものの特徴に対し2つの条件を回答に求める記述式問題,の2つに関する検討を行った。これらの設問に対し,「正答」,「その他の回答(誤答)」,「無回答」,の3つの類型と,その類型に「準正答」を加え,段階的に評定基準を設けた解答類型の2種類を用いて,それぞれの解答類型が能力評価にどのような影響を及ぼすかを検討した。項目分析の結果,1)と2)の両設問において,設定前は「その他の回答」に分類されていた回答の多くが,設定後の類型に分類されることにより,受検者がどの程度本文の内容や設問を理解しているかが把握できるようになった。また,2)では,条件ごとに類型を設け,部分点を与えることで,識別力が高くなり,受検者の能力をより適正に反映する解答類型になり得る可能性が示唆された。
以上の結果は,「どのように問うか」という設問の問い方と,受検者の回答を「どのように評価するか」という解答類型を実証的に検討する意義を示している。