研究者詳細 - 堀　裕典

サードプレイスと主観的幸福感に関する研究査読

橋本成仁, 今村陽子, 海野遥香, 堀裕典

土木学会論文集D3（土木計画学） 77 ( 5 ) I_375 - I_383 2022年5月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人土木学会

近年，家と職場以外の第3の居場所とされる「サードプレイス」という概念が浸透してきている．サードプレイスは，1989年に孤独感やコミュニティの欠如の低減のためにその必要性が提唱された．既存研究ではサードプレイスを持つことと幸福感に関連性があることを示したものはあるが，サードプレイスを持つ人の特徴や移動手段，どのようなサードプレイスが幸福感と関連するかについては明らかとなっていない．本研究では，サードプレイスを持つ人の特徴，どのようなサードプレイスが主観的幸福感と関連性があるのかを明らかにすることを目的とした．結果として，健康や友人・家族関係，余暇に満足している人や，外出を好む人がサードプレイスを持つことが示された．また，職場から訪れているサードプレイスを持つ人が主観的幸福感が高いことが示された．

DOI： 10.2208/jscejipm.77.5_i_375

COVID-19流行における交通手段の転換パターンと公共交通機関の利用継続・停止の特性把握—東京都特別区及び岡山県の居住者を対象に査読

岡田将範, 氏原岳人, 堀裕典

都市計画論文集 57 ( 1 ) 106 - 113 2022年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本都市計画学会

本報告では，COVID-19流行前とコロナ禍の代表交通手段から転換パターンを分析し，公共交通機関の利用継続者・停止者の特性を把握した。分析の結果，１）公共交通機関の利用は有意に減少し，首都圏ではオンラインへ変更していた。２）乗用車の利用は，「通勤・通学」では有意に増加したが，「趣味や娯楽」では乗用車の利用に有意差はみられなかった。３）「通勤・通学」では地方圏から首都圏にかけて代表交通手段の変化は大きくなったが，「趣味や娯楽」では居住地域による差は小さかった。４）公共交通の利用継続・停止においては、首都圏は駅への近接性が影響していたが，地方圏では運行間隔がそれに影響していた。

DOI： 10.11361/journalcpij.57.106

日常の自転車利用時における止まれ交差点における自転車挙動に関する研究査読

橋本成仁, 矢田篤史, 海野遥香, 萩原祥行, 堀裕典

交通工学論文集 8 ( 4 ) A_1 - A_8 2022年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：一般社団法人交通工学研究会

我が国における自転車関連事故のうち、毎年約 6 割は交差点周辺で発生しており、自転車利用者の法令違反による交差点での出会い頭事故も問題となっている。また、2012 年に発出された「安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン」において、道路空間と自転車利用実態の把握が自転車ネットワーク計画の策定に重要であるとされている。本研究では、自転車利用時の挙動を GPS データで記録し、止まれ標識のある交差点での行動と交差点部の道路要素との関係性について検証を行った。まず、止まれ標識のある交差点における一時停止率と徐行率を集計し実態把握を行った。加えて、一時停止遵守及び徐行遵守、交差点部の通過速度や交差点直前での減速率について多変量解析を行い、それぞれに影響を与えると考えられる要素を明らかにした。

DOI： 10.14954/jste.8.4_a_1

グリーンスローモビリティの利用者に着目した低炭素性評価に関する研究査読

プラダンシュレヤス, 氏原岳人, 岡田将範, 堀裕典

都市計画論文集 56 ( 3 ) 1381 - 1388 2021年10月

地域差とコロナ前後の比較によるサードプレイスと幸福感の関連性の研究査読

橋本成仁, 今村陽子, 海野遥香, 堀裕典

都市計画論文集 56 ( 3 ) 827 - 833 2021年10月

自家用車の非所有者に着目したライドシェア導入の自家用車保有意識に与える影響分析査読

Dang Chi Anh, 橋本成仁, 堀裕典

都市計画論文集 56 ( 3 ) 1374 - 1380 2021年10月

バンクーバー市都心部における容積移転制度を活用した開発手法とその運用:既存の開発許可プロセスを通じた歴史的建造物容積バンクからのボーナス取得査読

堀裕典, 村山顕人, 小泉秀樹

都市計画論文集 52 ( 3 ) 617 - 623 2017年

担当区分：筆頭著者,　責任著者記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本都市計画学会

本研究では、カナダ、バンクーバー市において運用されている容積移転制度について、容積受け地（開発事業者側）の視点から、容積移転制度のメリットおよびデメリット、運用事例における移転容積分の増加による周辺住民との調整や行政の対応の手法等を明らかにすることで、容積移転制度のより効果的な運用方法を探ることを目的とした。調査対象は、短期間での審査が可能な既存の開発許可委員会で審査された物件をケーススタディ事例とした。研究方法は、法制度関連資料、市議会、開発許可委員会議事録の収集分析、市役所職員や地元建築家へのヒアリングおよび現地調査等によった。その結果、制度については、開発許可プロセスの中で、初期段階で必ずしも容積を買い取る必要はなく、開発許可プロセスの最終段階で決定すればよいという自由度があることが分かった。運用から見た近隣調整や手続き上の配慮については、問題なく容積の取得できているエリアもあるが、開発敷地によって、紛争が起こっているエリアも存在し、その場合も、行政が可能な限り歴史的移転容積を使う努力をしており、事業者側には、選択の自由度があることが分かった。

DOI： 10.11361/journalcpij.52.617

カナダ諸都市の一般市街地における裁量的開発審査に関する研究:良好な住環境の保全・創出のための新しい協議制度の探求査読

堀裕典, 田中暁子

住総研研究論文集 40 83 - 94 2014年

担当区分：筆頭著者,　責任著者記述言語：日本語出版者・発行元：一般財団法人住総研

本研究は，日本やアメリカと同じゾーニング制を取り，イギリスやフランスの影響を受けているカナダ諸都市における裁量的デザインレビュー制度の運用実態を明らかにすることを目的とした。研究の方法として，人口50万人以上の都市を対象に，特徴的なケーススタディ都市を選定し，制度の詳細分析と運用実態及び周辺状況との調和について調査を行った。その結果，バンクーバーを除く主要都市で，制度導入の際にトライアル期間を設けていたことや，分権の度合いにより大きな課題がある都市も存在したが，多くの場合，デザインレビュー制度が存在することで，周辺環境へのインパクトを軽減し，事業計画の改善が図られていたということが分かった。

DOI： 10.20803/jusokenronbun.40.0_83

バンクーバー市における容積移転制度の運用実態について : 都心における歴史的建築物保全の視点から査読

堀裕典, 小泉秀樹, 大方潤一郎

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning 45 ( 1 ) 39 - 44 2010年4月

担当区分：筆頭著者,　責任著者記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本都市計画学会

本論文の目的は、都心における歴史的建築物保全の観点からバンクーバー市の容積移転制度の運用実態を明らかにすることである。日本の都心部において多くの歴史的建築物が取り壊され、地区の特性に合わない開発が行われている。日本では用途地域の緩さや多くの容積ボーナス制度の存在等の課題があり、効果的な容積移転制度のあり方が問われている。そこで本研究では、バンクーバー市で公開されている容積移転可能物件を対象として、容積移転制度運用実態の分析を行った。その結果、容積移転制度を効果的に運用するための要素として、厳しいゾーニング、裁量的な都市計画システム、容積緩和を可能とするリゾーニング制度が挙げられ、容積の経済価値換算に関してはバンクーバー市においても試行錯誤の段階であることが分かった。

DOI： 10.11361/journalcpij.45.1.39

私有地における容積規制緩和制度を持つシアトル市樹木保全条例とその運用査読

堀裕典

ランドスケープ研究 73 ( 5 ) 737 - 740 2010年

担当区分：筆頭著者,　最終著者,　責任著者記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本造園学会

In Japanese residential zones, the housings, which have built after World War 2, 1950's to 1970's, are going to be rebuilt, recently. Some sites have important heritage trees and greens. However, the municipalities have few powers legally to protect the trees and greens, even if they have green protection ordinances, development review ordinances which has the standards related to protection of landscape, or some kinds of ordinance.So, this paper aims to identify the key points for effective tree protection ordinance as a system, through reviewing the tree protection regulations in Seattle city, Washington, USA. Seattle city is very famous as an advanced city in terms of urban planning. The research materials are the ordinances, client assistance memos, director's rules, and the documents related to the tree protection regulations published by the city. As a result of my analyzing, the effective points for the tree protection are, to do the site plan review which includes landscape plan with the environmental and the design review at the same time, to have the floor area incentives as a compensation for tree protection, and to have the detailed different standards which depends on the species, even the native and non-native species.

DOI： 10.5632/jila.73.737

景観法下の建築物規制の運用実態と課題 : 景観計画に基づく届出制度に着目して査読

佐藤貴彦, 堀裕典, 小泉秀樹, 大方潤一郎

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning 43 ( 3 ) 217 - 222 2008年10月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本都市計画学会

景観法の景観計画における運用上の課題と効果を考察することを目的とした。研究の方法は、景観計画の規制基準の整理・分類と全国を対象とした自治体アンケート・ヒアリング内容の分析による。結論として、基準は色彩・形態意匠・緑化等について定めているところが多いが、運用実態はほとんど色彩のみに偏っており、形態意匠についてはあまり協議されていなかった。自治体の制定基準を色彩に着目し、分類すると５タイプに分かれ、各自治体の課題に合わせた運用がなされていた。運用実態について、景観法に基づく変更命令は出された事例はなく、景観法の効果は出てきていると考えられる。ただし、高さについては変更命令が出せないため、良好な景観をトータルで創出するためには、都市計画諸制度との効果的な連携が必要となる。

DOI： 10.11361/journalcpij.43.3.217

独自の開発基準を定めたまちづくり条例による宅地開発誘導の効果と課題 : 国分寺市まちづくり条例を対象に査読

野澤千絵, 堀裕典

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning 43 ( 3 ) 373 - 378 2008年10月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本都市計画学会

自主基準と委任基準を巧みに連携させ、独自の開発基準を定めた国分寺市まちづくり条例に基づく戸建て宅地開発を対象に、条例による宅地開発誘導の効果と課題を明らかにすることを目的に、条例に基づく開発基準に関わる一連の適合審査・協議プロセスにおける運用実態、及び宅地開発後の実態を分析した。その結果、道路整備に関する基準により、前面道路幅員の拡幅整備や周辺道路等との通り抜け化など、防災上・避難上の安全性、良好な地域環境の確保に寄与していたこと、外壁後退基準や緑化率基準については、遵守されていない事例が見られ、協定が承継されていないこと、建築物の敷地の最低限度の基準が厳しく、条例のがれの要因となっている可能性が高いこと等が明らかとなった。よって、地域特性に応じた実効性ある開発コントロールを推進するためには、独自の開発基準をベースにしつつ、開発協議により、建築物の敷地の最低限度基準の緩和が可能となるようなインセンティブが働く仕組みを用意することが有効であると考えられる。

DOI： 10.11361/journalcpij.43.3.373

シアトル市デザインレビュー制度運用の実態と課題 : 建物ボリュームコントロールの視点から査読

堀裕典, 小泉秀樹, 大方潤一郎

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning 42 ( 3 ) 241 - 246 2007年10月

担当区分：筆頭著者,　責任著者記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本都市計画学会

日本の既成市街地において、地区の特性や住民の意向に合わない規模の開発が多く行われ、マンション紛争をはじめとする建築紛争が多く起こっている事を踏まえ、本研究では建物ボリュームコントロールに着目し、住民主導によるシアトル市のデザインレビュー制度から、参照基準がある場合の個別開発協議の実効性と限界および課題を明らかにし、今後の事前開発協議やデザインレビュー制度の制度設計に関し有用な知見を得ることを目的とした。研究の方法として、協議の議事録と上訴の判決文からの分析を行った。シアトルのデザインレビュー制度では、デザインガイドラインによりよく適応している場合はゾーニングの緩和が可能であり、セットバックや建築スタイル・色彩などは、協議で調整が可能であったのに対し、高さは難しかった。スムーズな建物ボリュームコントロールのキーとなるものは初期段階での建物ボリュームスタディである事がわかった。

DOI： 10.11361/journalcpij.42.3.241