共同研究・競争的資金等の研究 - 堅山 佳美
-
在宅がん患者のADL改善に向けたリハビリテーションプログラムの開発
研究課題/領域番号:24K14079 2024年04月 - 2027年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
明崎 禎輝, 中田 英二, 岩崎 洋, 堅山 佳美
配分額:4680000円 ( 直接経費:3600000円 、 間接経費:1080000円 )
-
ウェアラブルデバイスと体組成計を用いた、女性骨盤臓器脱患者のフレイル合併頻度調査
研究課題/領域番号:23K10425 2023年04月 - 2027年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
小林 知子, 濱田 全紀, 石井 亜矢乃, 岩田 健宏, 定平 卓也, 堅山 佳美
配分額:4030000円 ( 直接経費:3100000円 、 間接経費:930000円 )
-
AIによるCT画像を用いたサルコペニアリスク完全自動解析
2023年04月 - 2024年03月
国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED) 橋渡し研究プログラム シーズA 2022年
長谷井 嬢, 濱田 全紀, 堅山 佳美, 難波 孝礼
-
人工筋肉を用いた痙性指拘縮に対する受動可動域訓練装置の実用化に関する研究
研究課題/領域番号:26350567 2014年04月 - 2017年03月
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
千田 益生, 則次 俊郎, 堅山 佳美
配分額:4290000円 ( 直接経費:3300000円 、 間接経費:990000円 )
脳卒中や脳腫瘍などの後遺症として、麻痺した指が屈曲拘縮を起こし患者を悩ませる場合がある。専門の理学療法士や作業療法士が毎日治療を行えば改善されてくる場合が多いが、時間や費用の面で困難である。人工筋肉を用いて受動的に指を延ばす装置を新しく作成し、自宅において自分で訓練できるように実用化について研究した。実際に自宅で訓練を行っていただき、問題点を検討した。装着する際の煩雑さはある程度改善され、訓練効果も得られた。
-
人工筋肉を用いた麻痺手を動かすシステムの実用化に関する研究
研究課題/領域番号:23500652 2011年 - 2013年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
千田 益生, 則次 俊郎, 堅山 佳美, 堅山 佳美
配分額:4940000円 ( 直接経費:3800000円 、 間接経費:1140000円 )
麻痺した手・指に対する支援システムでは、手関節を固定し、3本の指(母指、示指、中指)で開き、把持するシステムを作成した。ある程度のピンチ力を導出することができた。指機能が失われた脳腫瘍患者に装着してもらい、音声スイッチによる把持動作を練習している。また、脳卒中など痙性麻痺の手に対する研究として、可動域改善目的のシステムも考案した。音声または手動で、患者自身が行う他動的可動域訓練システムである。痙性麻痺に対するボツリヌス毒素を用いた治療法の後療法として、可動域改善エクササイズが必須である。自宅で毎日エクササイズが可能なシステムを構築した。
-
人工筋肉を用いた、麻痺手を動かすシステムに関する研究
研究課題/領域番号:19500477 2007年 - 2008年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
千田 益生, 則次 俊郎, 堅山 佳美
配分額:3380000円 ( 直接経費:2600000円 、 間接経費:780000円 )
岡山大学で開発した人工筋肉を用いて、頚髄損傷患者や筋委縮性側索硬化症(ALS)患者などの麻痺した手指を動かすシステムを研究・開発しました。まず、代表的日常生活動作遂行における指先に必要な圧力を計測しました。必要とする圧力を計測することで、必要最小限の力を発揮できる人工筋肉を装着した装具・器具を新たに作成し、ピンチ動作や把持動作を行いました。患者に合わせた装具を実際に装着してもらい、改良点を見出し製品化を目指しました。
-
人工筋肉を用いた立位補助システムに関する研究
研究課題/領域番号:17500359 2005年 - 2006年
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C)
千田 益生, 則次 俊郎, 堅山 佳美
配分額:3500000円 ( 直接経費:3500000円 )
新しく開発した人工筋肉は、ホース状の構造体の内部に圧縮空気を送り込むことにより、半径方向に膨張すると同時に軸方向に収縮する特性を有しているマッキンベン型空気圧ゴム人工筋である。まず被検者に合わせた両側支柱付き長下肢装具を作成した。装具には、人工筋肉を左右とも3本装着し膝伸展力として作用するように工夫し、立位補助システムを作成した。椅子に座位の状態から、被検者の膝伸展筋力を作用させずに、腰ベルトを介助者が引っ張ることで立位をとらせる動作を行なわせ、介助者がどのぐらいの引っ張り力を必要としたかを測定した。引っ張り力の測定には、介助力測定センサーおよびコントローラーを用いた。被検者に膝伸展筋力を作用させずに、また人工筋肉も作用させずに立位をとらせた場合、立位をとらせるために要した引っ張り力は300N以上であった。それに対し、被検者の膝伸展筋力を作用させず、人工筋肉を作用させた場合には、引っ張り力は30Nと人工筋肉を作用させなかった場合の約1/10の力しか必要としなかった。被検者を10名とし、10%の介助力で立位補助が行えることを確認した。多くの被検者に装着しうるように、調整機能付の両側支柱付き膝装具を作成した。また、実際に下半身が麻痺した、脊髄損傷患者に対し、御本人および御家族の同意を得て、立位補助システムを作成し、装着した。患者自ら操作でき、自身の感覚として立位をとることが可能となり、立位訓練としての利用も可能であると感じた。さらに、両側支柱付き膝装具は、人工筋肉を作動させる枠組みとしては、強度、主さなどは問題ないが、実際装着する立位補助システムとしては、重い、堅い、装着しにくいなどの点で問題が有ると考え、着ることのできる柔らかい素材での立位補助システムを作成中である。研究成果については、第43回日本リハビリテーション医学会に報告した。また、平成19年6月の第44回日本リハビリテーション医学会、および平成19年7月第19回日本運動器リハビリテーション学会に報告予定である。また、できるだけ早期に英語論文として投稿予定である。