Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：English   Publishing type：Research paper (scientific journal)  

BACKGROUND/AIM: Adenosine deaminase family acting on RNA 1 (ADAR1) expression was examined to determine its correlation with endometriosis. The biological functions and inhibitory effects of ADAR1 knockdown were investigated in a human endometriotic cell line. MATERIALS AND METHODS: ADAR1 was examined in patients with and without endometriosis using reverse transcription polymerase chain reaction (RT-PCR), and the apoptotic expression of ADAR1 small interfering RNA (siRNA) was confirmed using flow cytometry. The biological functions and inhibitory effects of ADAR1 knockdown were investigated using RT-PCR in a 12Z immortalized human endometriotic cell line. RESULTS: ADAR1 expression was significantly higher in patients with endometriosis than in those without (p<0.001). ADAR1 siRNA increased early and late apoptosis, compared to the mock (24.83%) and control (19.96%) cells. ADAR1 knockdown led to apoptosis through MDA5, RIG-I, IRF3, IRF7, caspase 3, caspase 7, and caspase 8 expression in the cell lines. CONCLUSION: ADAR1 is a potential novel therapeutic target in endometriosis.

DOI： 10.21873/invivo.13489

PubMed

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

性的マイノリティ(LGBTQ)当事者がおかれている社会的状況を改善するためには関連する法律や制度の整備が必要である.本研究では,今後,社会の中心となっていく大学生の意識を明らかにした.2022年6～8月,A大学の大学生606名を対象とし,同意のもと無記名自己記入式質問紙調査を施行,495名から回答を得た(回収率81.7%).LGBTQの学習経験が「ある」との回答は84.2%であった.社会的課題として「SDGsの目標としてのジェンダー平等」「パートナーシップ制度」などは約5割が知っていたが,「LGBT理解増進法」「LGBT差別禁止法」や戸籍上の性別変更のための特例法の「手術要件」「子なし要件」などは約1割しか知らなかった.日本はLGBTQ当事者に理解のある社会だと「思う」「やや思う」との回答は14.5%と低率であった.「同性婚」には88.9%,「パートナーシップ制度」には83.4%,「ファミリーシップ制度」には76.2%が肯定的であった.特例法で「削除・修正すべき」と考える要件としては「18歳以上」66.7%,「未成年の子がいない」82.6%,「結婚していない」83.1%,「性別適合手術」87.8%,「外性器が自認する性の特徴と近似」89.9%であった.LGBTQ当事者が子どもを持つ上で認めるべき方法として「特別養子縁組」は87.1%,「里親制度」は82.4%,「生殖補助医療」は62.4%であった.生殖医療民法特例法に関連し,提供精子・卵子を受けるのは法律上の夫婦に限ることに「賛成」は20.8%,「反対」は78.4%であった.必要だと思う法律として「LGBTの理解を進める法律」は80.8%,「LGBTの差別を解消する法律」は71.3%であった.SOGIハラを「法律で禁止すべき」との回答は86.2%であった.大学生は,日本はLGBTQに対して理解のある社会と考えておらず,生まれた子どもに対する差別を心配する意見も見られた.そのためにもLGBTQ当事者に関する法律や制度の導入や改正を求める声が高かった.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

性的マイノリティ当事者がスポーツ活動を行うことに対する医療系大学生の意識を調査した.2022年6～8月,A大学の医療系学部に所属する大学生480名を対象に,無記名の自己記入式質問紙調査を行い,306名から回答を得,300名分を解析対象とした(回収率62.5%).性別を理由として学校でのスポーツ活動に参加しにくいと思ったことがある学生は女性(20.5%)が男性(2.0%)に比較して有意に高率であった.特に「自身が性的マイノリティである」と回答した学生6名のうち5名が「思ったことがある」と回答していた.これらの学生は,男女別に行われる体育の授業を男女一緒に行うことに有意に否定的であった.トランスジェンダー当事者が大学レベルの競技スポーツに参加することには概ね肯定的であった.しかし,女性ホルモンを使用していないトランス女性が格闘技に参加することについては,否定的な学生が半数を超えた.また,大学での競技スポーツに必要なこととして「競争性」を挙げた学生は,男性ホルモンを使用しているトランス男性が競技スポーツに参加することについて有意に否定的であった.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

医療施設を受診したトランスジェンダー(性同一性障害)当事者115名を対象に,同意を得て,学生時代に受けた性教育の実態とそれに対する意識について,無記名自記式質問紙調査を実施した.学校で性教育を受ける上で「嫌だった」または「困った」経験として,「トランスジェンダーに必要なことは教わらなかったこと」63.0%,「男女二分法での説明が前提だったこと」57.6%,「男女で分かれて教わったこと」52.2%,「自分自身の身体の変化と向き合うこと」52.2%などが高率であった.性教育が「からかい・仲間はずれ・いじめにつながったこと」については,トランス女性では25.6%であり,トランス男性の8.2%と比較して有意に高率であった.性教育で教わるべきことに関連した経験として,「二次性徴抑制療法を知らなかった」79.3%が高率であった.「性の多様性を含む」性教育への意識としては,トランスジェンダーの子どもの存在を念頭において,「男らしく,女らしくと言わないでほしい」81.5%,「教員にトランスジェンダーについての知識を持ってほしい」80.4%が高率であった.医療者や学校教員は,生徒の中にトランスジェンダーを含むLGBTQ当事者が存在しているという前提で,必要な情報が伝わるように性教育を実施する必要がある.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

19歳未婚、0妊。月経困難症、下腹部痛を主訴とした。総排泄腔遺残症(cloaca)にて人工肛門造設術、腎瘻造設術、尿道・腟形成術、肛門形成術、腟拡張術の既往があり、腟入口部の狭窄にて紹介受診した。術前診断はcloaca術後、重複子宮、右子宮留血症(非交通性)、右卵巣チョコレート嚢胞、右卵管留血症、腟狭窄症(下1/2)、左片腎であり、非交通性機能性子宮・腟狭窄症に対して腹腔鏡下手術(非交通性機能性子宮摘出術と右付属器腫瘍摘出術)と腟再建術を行った。腟再建術では会陰は切開せず、腟壁の3時9時を長軸方向に切開して腟円蓋部付近まで十分に拡張した後、陰唇の切開創を縫合修復し、腟と腟前庭粘膜の欠損部を人工真皮で修復した。排泄機能の温存を確認後、1日1回の自己拡張と定期的な腟洗浄を行った。その結果、術後4ヵ月で拡張時の疼痛はなく、現時点で性交可能な状態にある。

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Language：English   Publisher：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

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Language：English   Publisher：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

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Language：Japanese   Publisher：[広島] : 日本産科婦人科学会中国四国合同地方部会  

CiNii Books

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Other Link： https://search.jamas.or.jp/link/ui/2024074672

Language：Japanese   Publisher：[広島] : 日本産科婦人科学会中国四国合同地方部会  

CiNii Books

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

【緒言】アンドロゲン不応症(androgen insensitivity syndrome,AIS)はX染色体長腕上のAR遺伝子変異による46,XY性分化疾患である。アンドロゲン作用の障害の程度により表現型は完全女性型から様々な程度の男性型を呈する。また将来的な性腺の悪性化も知られている。完全型アンドロゲン不応症(complete AIS,CAIS)と診断し,予防的性腺摘出術を施行した1例につき報告する。【症例】17歳,0妊。初経遅延を主訴に前医を受診し,精査目的に紹介となった。身長162cm,体重59.7kg,MRI検査で子宮は欠損し,腟は盲端に終わり,骨盤内に両側性腺を認めた。乳房TannerIV度,恥毛TannerI度で腋毛を欠き男性型発毛は認めなかった。外性器は女性型で腟が存在した。血液検査にてエストラジオール23.3pg/mLであったが,テストステロン5.67ng/mLと異常高値であった。染色体検査は46,XYであったが,性自認は女性であった。CAISと診断し,高校卒業時に予防的性腺摘出術を腹腔鏡下に施行した。性腺は卵巣様であったが円靱帯に連続して内鼠径輪へと向かうように存在し,正常女性のみならず,Mayer-Rokitansky-Kuester-Hauser(MRKH)症候群の骨盤解剖とも異なっていた。病理組織診断は,性腺は精巣であり卵管様構造も認めた。術後経過は良好で,現在エストロゲン補充療法を施行中である。【考察】AISでは将来的な性腺の悪性化が知られており,予防的性腺摘出術の検討が必要となる。しかし,患者,家族の精神的負担も大きく,診断の告知や予防的性腺摘出術の時期など,慎重に個別対応する必要がある。また,男性生殖器の解剖及び発生学の知識を要し,性腺摘出術の際には,通常の付属器切除術とは骨盤解剖を異にすることに留意すべきである。(著者抄録)

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Other Link： https://search.jamas.or.jp/default/link?pub_year=2022&ichushi_jid=J05038&link_issn=&doc_id=20221221480009&doc_link_id=%2Fcv0mtrob%2F2022%2F007101%2F009%2F0057-0061%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Fcv0mtrob%2F2022%2F007101%2F009%2F0057-0061%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

トランスジェンダーの生徒が周囲に相談することができない理由として,教員の無関心や教員自身が持つ価値観から発せられる心ない言動などが挙げられている.この背景には教員の知識不足や誤解や偏見がある可能性がある.また,それらの状況は学校内での職位や職種により異なる可能性がある.今回の研究では,校長と養護教諭でLGBTに関する知識や意識にどのような差があるのかについて明らかにすることを目的とした.岡山県内の中学校,高等学校,特別支援学校,中等教育学校,計268校を対象として,校長,養護教諭を対象に,郵送法にて無記名の自己記入式質問紙調査を行った.その結果,性の多様性に関する言葉については,養護教諭が校長よりも多く知っていることが明らかになった.また,学校で取り組むべきことに対する認識にも差異が見られた.教員におけるLGBTに関する知識は十分ではなく,教員が性の多様性について学ぶ機会が必要であると考えられる.また,学校で取り組むべきことについても校長と養護教諭との間に意識の差異が見られる項目も多くあり,学校での支援を進めていくためには共通理解を進める必要がある.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

高校生4557名を対象に,性的マイノリティ(以下LGBT)当事者の就労・結婚・子どもを持つことなどのライフプランへの支援に対する意識について無記名自記式質問紙調査を行い,4401名分を解析した.尚,倫理審査委員会の承認を得て実施した.LGBTに関して国や自治体が行うべきであると考える取り組みについては,「同性婚を認める」87.7%,「LGBTの人々が養子をもらって子どもを育てやすくする」79.4%,「LGBTの差別の禁止・解消のための条例や法律を作る」78.7%,「企業へ性の多様性の啓発を行い就職しやすくする」77.6%,「LGBTの理解促進のための条例や法律を作る」78.7%,「公的な文書の不要な性別欄を削除する」69.3%,「LGBT当事者が第3者の協力を得て子どもを持つこと」84.0%であり,多くの項目で,女性,知識の高い群,学校での学習経験のある群で有意に高率であった.多くの高校生がLGBT当事者の就労,結婚,子どもを持つことなどの社会的課題に対して国や自治体が支援すべきと考えていることが明らかとなった.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

近年,「性の多様性」「性的マイノリティ(LGBT)」に関する話題に触れる機会は増加しており,学校でも教育に取り入れている例が増えている.本研究では,高校生における「LGBT」に関する知識や学習の状況を検討した.8校の高校で講演会に参加した高校生4557名を対象に,同意のもと,無記名自己記入式質問紙調査を行った.尚,本研究は倫理審査委員会にて承認を得て実施した.LGBTに関する認知度としては,「同性愛とは同性を好きになる状態である」は69.0%と比較的高率であったが,「アライとはLGBTの活動を支持,支援をしている人のことである」などは6.2%と低率であった.54.4%の生徒が「LGBTに関して学校で学習した」と回答しており,学校で学習することは「必要」との回答は48.2%,「どちらかといえば必要」41.3%であった.アライについて説明したうえで,「自身はアライである」と思うか尋ねたところ,「思う」「どちらかというと思う」との回答は,講演前後で68.4%から85.8%へと有意に上昇していた.学校におけるLGBTに関する学習が広がっており,「アライ」であると思う生徒も比較的多かった.性の多様性を認め合う社会の形成のためにも学校における学習機会は重要である.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

性的マイノリティ当事者が医療施設を受診する場合,性自認や性的指向などの点で不利益を受ける可能性がある.今回,医療施設の職員における性的マイノリティに関する知識,さらに対応への意識を明らかにした.2019年9月～2020年2月に3病院で開催された性的マイノリティに関する研修会に参加した職員に同意のもと,無記名自記式質問紙調査を実施し117名分を解析対象とした.尚,本研究は臨床研究審査専門委員会の承認のもとに実施した.トランスジェンダー当事者への配慮が必要と思うこととして「トイレ」80.3%,「更衣室」72.6%,「上半身が裸になる時の配慮」68.4%,「名前の呼び出し」46.2%,「診察券の性別変更」38.5%などが挙がった.しかし,対応可能との回答は「診察券の名前変更」「診察券の性別変更」「名前の呼び出し」「トイレ」「更衣室」はいずれも3割以下であった.「医療施設において性的マイノリティ当事者への対応が必要」としながらも「施設としての対応は困難」と感じる職員は多かった.(著者抄録)

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Language：English   Publishing type：Research paper (scientific journal)  

BACKGROUND: Cases of uterine wall thinning and placental abnormalities complicated with systemic lupus erythematosus (SLE) during pregnancy have been reported in Asian countries for ten years. Long-term steroid use can cause muscle degeneration, but the mechanism of myometrium thinning was not known. Through the review of published articles, this report is the first review of cases to discuss the pathogenesis and clinical features of thinned myometrium and placenta accreta spectrum (PAS) in pregnant patients with SLE. CASE PRESENTATION: A twenty-nine-year-old primigravida with a history of lupus enteritis and paralytic ileus had a natural conception after less than two years of steroid treatment. An ultrasonographic study showed a thin uterine wall with a widespread thick placenta on the entire surface of the uterine cavity in the third trimester. At the 39th gestational week, she underwent a cesarean section due to the failure of the uterus to contract, even though the injection of oxytocin. There were several engorged vessels on the surface of the anterior uterine wall at the time of laparotomy. We decided to perform a hysterectomy because diffuse PAS replaced her uterus. CONCLUSION: A review of reported cases and our case shows an unusual complication of SLE that might be related to the particular condition of the estrogen-mediated immune system. Clinicians should always pay attention to the possibility of uterine wall thinning as uterine atony and the structural abnormality of the placenta for SLE patients with the unscarred uterus.

DOI： 10.1186/s12884-022-04864-z

PubMed

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

【緒言】抗リン脂質抗体症候群(APS)は、抗リン脂質抗体に関連して起こる動静脈血栓症あるいは習慣性流産・子宮内胎児死亡などの妊娠合併症を主症状とし不妊・不育の原因ともなる全身性自己免疫疾患である。今回APS合併で標準的な抗凝固療法を行っていたにもかかわらず下肢静脈血栓症を生じた一例を報告する。【症例】31歳、4妊1産。第1子は常位胎盤早期剥離で緊急帝王切開術の既往あり。第2子は妊娠22週に子宮内胎児死亡となったため、精査のため当院の不育症外来を受診した。精査にて2回ループスアンチコアグラント陽性でありAPSと診断した。第3子は低用量アスピリン内服しながら自然妊娠成立し妊娠判明時より未分画ヘパリン自己注射を開始したが、妊娠7週で稽留流産となった。第4子も同様に低用量アスピリン内服しながら自然妊娠成立。妊娠判明時より未分画ヘパリンを自己注射していたが、妊娠9週突然の左下肢腫脹・変色、歩行時の痺れ、息切れを自覚し外来受診した。血液検査でDダイマー高値を認め、超音波検査で左大腿静脈から下腿静脈内まで連続する下肢静脈血栓が指摘された。入院し未分画ヘパリン持続静注を開始した。APTTの値を参考に未分画ヘパリンを22500単位/日自己注射に調整し退院した。その後自覚症状は消失しDダイマー低下し、下肢血栓も縮小した。妊娠38週4日で選択帝王切開術を行った。胎盤病理ではフィブリン沈着は軽度で小梗塞巣を認めるのみであった。術後はヘパリン持続点滴からワルファリン内服に切り替えて術後10日目に退院した。【結論】標準的な抗凝固療法を行っていたにもかかわらず妊娠中に深部静脈血栓を発症したAPS合併妊娠例を経験した。血栓性素因がある患者は、抗凝固療法を行っていても血栓症の発症に注意する必要がある。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

【緒言】抗リン脂質抗体症候群(APS)は、抗リン脂質抗体に関連して起こる動静脈血栓症あるいは習慣性流産・子宮内胎児死亡などの妊娠合併症を主症状とし不妊・不育の原因ともなる全身性自己免疫疾患である。今回APS合併で標準的な抗凝固療法を行っていたにもかかわらず下肢静脈血栓症を生じた一例を報告する。【症例】31歳、4妊1産。第1子は常位胎盤早期剥離で緊急帝王切開術の既往あり。第2子は妊娠22週に子宮内胎児死亡となったため、精査のため当院の不育症外来を受診した。精査にて2回ループスアンチコアグラント陽性でありAPSと診断した。第3子は低用量アスピリン内服しながら自然妊娠成立し妊娠判明時より未分画ヘパリン自己注射を開始したが、妊娠7週で稽留流産となった。第4子も同様に低用量アスピリン内服しながら自然妊娠成立。妊娠判明時より未分画ヘパリンを自己注射していたが、妊娠9週突然の左下肢腫脹・変色、歩行時の痺れ、息切れを自覚し外来受診した。血液検査でDダイマー高値を認め、超音波検査で左大腿静脈から下腿静脈内まで連続する下肢静脈血栓が指摘された。入院し未分画ヘパリン持続静注を開始した。APTTの値を参考に未分画ヘパリンを22500単位/日自己注射に調整し退院した。その後自覚症状は消失しDダイマー低下し、下肢血栓も縮小した。妊娠38週4日で選択帝王切開術を行った。胎盤病理ではフィブリン沈着は軽度で小梗塞巣を認めるのみであった。術後はヘパリン持続点滴からワルファリン内服に切り替えて術後10日目に退院した。【結論】標準的な抗凝固療法を行っていたにもかかわらず妊娠中に深部静脈血栓を発症したAPS合併妊娠例を経験した。血栓性素因がある患者は、抗凝固療法を行っていても血栓症の発症に注意する必要がある。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大に伴い、セクシュアル・マイノリティ当事者の生活状況は変化し、不安・うつなども増加している可能性がある。2020年9月〜2021年1月に、WEB上で無記名自己記入式質問紙調査を実施し、セクシュアル・マイノリティ当事者198名から回答を得た。将来への不安を感じる当事者は83.3%と高率であり、「眠れなかった」と訴える当事者は38.4%に見られた。Kessler 6 scale(K6)得点が10点以上(中等度以上の不安・うつの可能性)の当事者は42.4%であり、COVID-19拡大以前に実施されていた調査より高率であった。経済的影響としては「収入が減った」との回答は38.9%で、就労の意思があっても「職が見つからない」という記述も見られた。COVID-19感染により「自身のセクシュアリティが公にされてしまうことへの懸念」などの記述が見られた。「ホルモン療法ができなくなった・頻度が減った」当事者も見られ、近隣の医療施設を紹介するなどの支援が望まれている。COVID-19拡大下におけるセクシュアル・マイノリティ当事者の生活や心理状態の変化を念頭に、公的対応の再考、また、コロナ禍の制約の中でも実現可能な各種の支援やコミュニティ活動を推進する必要がある。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

文部科学省による2010年の事務連絡や2015年の通知では、教育現場における性的マイノリティの子どもへの支援が求められている。今回、2008年から12年間の質問紙調査のデータをもとに教員における性別違和感を持つ子どもと接する機会や対応への意識の推移を検討した。2008〜2019年に実施した無記名自己記入式質問紙調査に同意のもと参加した教員8781名を対象とした。尚、オプトアウト方式による質問や意見の機会を確保し倫理審査委員会の承認を得た。「性同一性障害」という言葉を「良く知っている」との回答率は2008年の13.8%から2015年の32.1%へと上昇、教員になってから性別違和感を持つ子どもが「いる(ようである)」との回答は、2008年の22.6%から2019年の52.9%へと上昇していた。性別違和感を持つ子どもが「いる(ようである)」と回答した教員のうち、その子どもに悩みやトラブルが「あった」との回答は35.4%、内容は「からかい」41.4%、「仲間外れ」11.9%、「いじめ」5.7%、「不登校」21.8%、「自殺未遂」4.6%などであった。また2016〜2019年の4年間でこれらの内容にほとんど変化は見られなかった。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

2015年の文部科学省の通知以降、児童・生徒に「性の多様性」に関する教育を行う学校は増えている。しかし、LGBTの子どもに対して、結婚や子どもを持つことなどを含めたライフプラン教育は行われていないと考えられる。2019年7月〜2020年2月に開催された研修会に参加した教育関係者890名を対象とし無記名自己記入式質問紙調査を行った。同意の得られた820名から回収、不備のあった回答を除き761名を解析対象とした。尚、本研究は岡山大学大学院保健学研究科倫理審査委員会の承認を得た実施した。就職に関しては、約5割の教員は、トランスジェンダーの生徒について、学校から就職先に連絡・連携を取ることは困難と考えていた。LGBT当事者のライフプランに関連する社会制度として、同性パートナーシップ制度や第3者の関与する生殖医療や養子縁組で子どもを持つことへの肯定感は高かったが、自身の自治体で同性パートナーシップ制度を始めることは困難と感じていた。LGBTの子どもがライフプランを立てることは「困難」10.5%、「やや困難」49.4%と考えており、LGBTではない子どもの場合の各5.0%、28.0%と比較し有意に高率であった。LGBTの子どもへのライフプラン教育に必要な物・こととしては「子ども向けの本」62.0%、「保護者向けの本」57.3%、「授業で使う教材」51.6%、「教員向けの指導案」51.5%、「養護教諭の協力」44.3%、「校長の理解」43.9%などが挙がった。(著者抄録)

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Language：English  

Hematopoietic stem cell transplantation (HSCT) is a crucial treatment for hematological malignancy. Gonadal dysfunction occurs at an early stage after this treatment, and such patients may require hormone replacement therapy. Genital chronic graft-versus-host disease is a lesser-known complication of HSCT that begins with vulvar discomfort and dysuria and progresses to sexual dysfunction and retention of menstrual blood due to vaginal stenosis and obstruction; thus, significantly impairing the patient's quality of life. We describe three women who underwent vaginal reconstruction because of genital chronic graft-versus-host disease. We discuss the surgical techniques, including double cross plasty that were performed in each case. Surgical interventions enabled the continuation of HRT and facilitated sexual intercourse. In conclusion, gynecologists should be aware that genital chronic graft-versus-host disease can occur after HSCT, and that surgical treatment options are available to improve patients' symptoms and quality of life.

DOI： 10.1111/jog.15005

PubMed

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

大学におけるLGBT当事者への支援不足やアウティングへの不安はLGBT当事者がカミングアウトするためには障壁となる。このためこれらに対する大学生の意識を調査した。2019年7〜8月、A大学の学生632名を対象とし無記名自己記入式質問紙調査を実施し619名から回収した(回収率97.9%)。「性同一性障害」95.3%、「トランスジェンダー」86.1%、「LGBT」78.8%などの言葉の認知度は高率であったが、「アライ」5.6%、「アウティング」4.2%などは低率であった。大学が行うべき支援として「誰でもトイレ」52.5%、「相談窓口」50.5%、「書類の性別欄の削除」22.9%などが挙がった。自身が実践したいこととして「相談を受けたことを第3者に勝手に話さない」との回答は53.0%、同性愛の友人からカミングアウトを受けた時を想定すると、「誰にも話さない」との回答は71.0%であった。LGBTに関して十分な知識を持っていない大学生も多く、LGBT当事者からカミングアウトを受けた場合のアウティング予防などに関しても更なる啓発が必要である。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

LGBT(性的マイノリティ)当事者が生殖医療で子どもを持つことに関して、2018年12月、日本産科婦人科学会の登録施設(1,131施設)の代表者に郵送法にて無記名自己記入式質問紙調査を実施した(492施設から回収、回収率43.5%)。LGBT当事者が子どもを持つことについては、「肯定的」15.9%、「どちらかといえば肯定的」45.9%であり、肯定的回答の中では「里子・里親制度」75.8%、「特別養子縁組」69.5%、「生殖医療」30.1%であった。「倫理的・社会的に問題ない」と思う例として「手術をして戸籍を変更したFTM(female to male)当事者の妻がAID(提供精子による人工授精)」44.5%、「レズビアンカップルのAID」35.6%、「ゲイカップルのいずれかの精子で代理母が人工授精」16.1%であった。「MTF当事者の精子凍結」は3施設、「レズビアンカップルへの人工授精」は2施設が「実施した」と回答した。ガイドラインで想定されていない生殖医療も行われており、早急な議論が必要である。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

同性パートナーシップ制度の導入や市民への啓発には自治体職員のLGBT(性的マイノリティ)への理解は欠かせない。このため、2018〜2019年に中四国3県の5自治体で開催されたLGBT研修会に参加し同意の得られた自治体職員666名を対象とし、無記名自己記入式質問紙調査を実施し、630名から回収した(回収率94.6%)。「LGBT」という言葉は79.0%が知っていたが、「同性パートナーシップ制度」49.4%、「セクハラ指針」25.6%などの認知度は比較的低率であった。トランスジェンダー当事者が心の性の公共トイレを使用することに3〜4割が否定的であり、特に男性、高齢者、管理職において高率であった。自身の自治体での施策が「十分」「どちらかと言えば十分」との回答は9.8%であり、「推進すべき」40.2%、「どちらかと言えば推進すべき」56.0%との回答であった。さらに自治体職員の理解を拡げ施策実施につなげる必要がある。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

自治体職員の職場におけるLGBT(性的マイノリティ)当事者への対応の実態や支援への意識を明らかにするために調査を実施した。2018〜2019年に中四国3県の5自治体で開催されたLGBTに関する研修会に参加した公務員666名を対象とし、無記名自己記入式質問紙を配付し、同意の得られた630名から回収した(回収率94.6%)。就職後にLGBT当事者との接点が「あると思う」「実際に知っている」との回答は27.6%であり、そのうち90.3%がトランスジェンダーであり、51.4%が同僚、10.8%が市民であった。職場の上司・同僚・部下がトランスジェンダーの場合に「嫌だ」「どちらかと言えば嫌だ」との回答は11.8%、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアルの場合には18.3%であった。また、9.7%が職場でハラスメントを見聞きしたと回答した。自治体職員がLGBTに関する啓発や施策を立案・遂行するためには、研修や職場環境の改善を進める必要がある。(著者抄録)

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Language：English   Publishing type：Research paper (scientific journal)  

Aldosterone (Aldo) is involved in various cardiovascular diseases such as hypertension and heart failure. Aldo levels are known to be increased in patients with polycystic ovary syndrome, and expression of the mineralocorticoid receptor (MR) has also been detected in the ovary. However, the effect of Aldo on reproductive function has yet to be elucidated. Here, we examined the effects of Aldo on follicular steroidogenesis using primary culture of rat granulosa cells by focusing on the ovarian bone morphogenetic protein (BMP) system acting as a luteinizing inhibitor. We found that Aldo treatment increased FSH-induced progesterone production in a concentration-responsive manner. Consistent with the effects on steroidogenesis, Aldo increased mRNA levels of progesterogenic factor and enzymes including StAR and P450scc, whereas Aldo failed to change FSH-induced estradiol and cAMP synthesis or P450arom expression by granulosa cells. Progesterone production and StAR expression induced by FSH and Aldo were reversed by co-treatment with spironolactone, suggesting the involvement of geonomic MR action. Aldo treatment attenuated Smad1/5/9 phosphorylation and Id1 transcription induced by BMP-6. Furthermore, Aldo enhanced the expression of inhibitory Smad6 in the presence of BMP-6. In addition, BMP-6 downregulated MR expression, while Aldo modulated the mRNA levels of endogenous BMP-6 and BMP type-II receptors, indicating the existence of a feedback loop between the BMP system and MR in granulosa cells. Collectively, the results indicated that Aldo predominantly enhances FSH-induced progesterone production by inhibiting BMP-Smad signaling, suggesting a novel role of Aldo in ovarian steroidogenesis and a functional link between MR and BMP pathways in granulosa cells.

DOI： 10.1016/j.jsbmb.2020.105738

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本糖尿病・妊娠学会  

多嚢胞性卵巣症候群(polycystic ovary syndrome:PCOS)は生殖年齢の約5%に認められる比較的多い疾患であり、インスリン抵抗性が病態の基盤である。当科で管理したPCOS患者163例を対象に、インスリン抵抗性、妊娠との関連を調べた。PCOS全体の34%が肥満であり、分娩に至った例でもその割合は同等であった。PCOS分娩例を肥満群(非妊時BMI≧25)23例と非肥満群(<25)45例に分けて比較検討すると、肥満群の方がインスリン抵抗性の指標は上昇しており、高コレステロール血症、脂質異常症も多かった。また周産期合併症の頻度も肥満群で高値であったPCOSと肥満どちらが母体の耐糖能や周産期予後に対する影響度が大きいか調べた結果、肥満はPCOSそのものよりもインスリン抵抗性、周産期合併症のリスクをさらに増大させる因子であった。PCOS肥満妊婦はハイリスク妊婦と認識すべきである。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

【緒言】抗リン脂質抗体症候群など不育症の治療法として、現在は低用量アスピリンとヘパリンカルシウムの併用療法が主流となっている。しかしながら抗凝固療法だけでは流産を反復する難治性の症例も存在する。当院で施行している不育症患者に対するステロイド治療につき検討する。【対象】2008年4月から2018年12月までに当院不育症外来を受診し、妊娠中にプレドニゾロンの投与を行った60症例について倫理委員会の承認のもと後方視的に検討した。患者の背景、スクリーニング検査で施行した不育症リスク因子の検査、妊娠が成立した場合の妊娠予後や妊娠中の合併症、流産した場合の染色体異常の有無につき検討した。【結果】症例の年齢は36.7±4.0(mean±SD)歳、妊娠回数4.1±2.4回、流産回数3.6±2.5回、生児の数は0.30±0.5人であった。生化学妊娠は妊娠回数から除外した。妊娠予後として、妊娠経過が判明した51症例のうち、34症例は生児を得られた。17症例は流産となり、そのうち6症例には染色体異常を認めた。染色体異常を除いた全体の生児を得た率としては75.6%であった。また当院では治療方針としてのステロイドの内服量を妊娠前に決定しているが、プレドニゾロンの内服量として5mgと10mg、20mgの症例が存在した。それぞれの染色体異常による流産を除いた生児獲得率としては81.8%、71.4%、75.0%となった。全体として、1例に早産を認め、6例に妊娠糖尿病を認めた。【結語】抗凝固療法のみでは生児を得られていなかった症例においても、副腎皮質ステロイドを併用することで生児を得られており、不育症の患者に対するステロイド治療の有用性が示された。易感染性による切迫早産や、耐糖能異常などのリスクに注意して投与することが必要であるが、通常の治療法では流産を反復する難治性の症例などについては治療のステップアップとしてステロイド治療を提示することが可能と考えられる。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

【緒言】機能性子宮を有する性分化疾患は、子宮および腟への月経血貯留を伴う周期的な下腹部痛を呈するため、診断後早期の治療介入が必要となる。しかし患者は若年で病状認識に乏しく、拙速な根治手術は術後管理の不備から容易に術後腟狭窄をもたらすため、その対応に苦慮することが多い。今回、5年8ヵ月間にわたる保存的管理を行なった後に根治手術(造腟術)を施行した腟欠損症例につき報告する。【症例】初診時12歳。2年前より腹痛を自覚していたが放置していた。腹痛の増強と嘔吐を主訴に前医を受診。月経モリミナの精査加療目的で、X年1月当院紹介された。2次性徴を認めるも初経未発来。MRI検査にて子宮体部から頸部にかけて7×5cmの血腫および腟欠損を認めた。両親同席のもとに治療方針について話し合い、保存的管理として偽妊娠療法による月経抑制をしながら定期的に穿刺排液術を施行し、可及的に根治手術を延期するという方針に同意された。入院の上、全身麻酔下に腟入口部より血腫を穿刺し、粘稠な血性内容を吸引除去した。以降は外来でエストロゲン・プロゲストーゲン配合剤による偽妊娠療法を施行し、症状は安定した。計画的な消退出血後の穿刺排液術を繰り返したが、下腹部痛のため、X+4年1月の穿刺排液術後からGnRHアゴニストによる偽閉経療法へと変更した。最終的に根治手術までに計8回の穿刺排液術を施行した。X+5年4月、大学進学と同時にダイレータによる腟入口部の自己圧迫法を開始し、X+5年9月に根治手術としてGranjon手術を施行した。腟は子宮頸部下端を覆う膜状組織として存在した。そして腹腔鏡下に、癒着剥離術および子宮内膜症病変焼灼術を追加した。術後1年の時点で、定期的な自己拡張を施行しているが、新生腟長は6cmで狭窄は認めない。【結語】薬物療法や計画的な穿刺排液術による保存的管理を経て、18歳時に根治手術として造腟術を施行することができた。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

大学生におけるトランスジェンダーに関する知識や、トランスジェンダー当事者が部・サークル活動、特に、競技スポーツに参加することへの意識を調査した。2018年6〜9月、A大学の大学生470名を対象として、同意のもと、無記名の自己記入式質問紙調査を施行、427名から回収した(回収率91.0%)。「トランスジェンダー」という言葉を知っていた学生は81.0%であったが、当事者とスポーツに関する知識を持っていた学生は低率であった。文化系の部活動・サークル活動で、トランスジェンダー当事者と一緒に「活動する」ことへの肯定感は95.6%、「コンテストで競う」ことへの肯定感は87.4%の学生が持っていた。運動系の部・サークル活動で、一緒に「練習する」ことへの肯定感を持つ学生は87.8%であったが、「競技大会で競う」ことへの肯定感を持つ学生は58.1%と低率であった。FTM当事者が男子選手として出場する場合では、ホルモン治療の有無や競技による差異はなく、約6割の学生が肯定的であった。一方、MTF当事者が女子選手として出場する場合では、女性ホルモン治療を「行っていない」場合の肯定感は「行っている」場合と比較して低い傾向が、また、身体能力の関与が大きい格闘技等の種目では肯定感が低い傾向が見られた。84.3%の学生が、競技ごとに統一した規定を作るべきと回答した。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

学校と医療機関との連携について無記名自己記入式質問紙調査を実施し、教職員1,906名の結果を解析した。医療施設と連携すべきと思う子どもの状態は、自殺念慮(76.8%)、うつ(76.0%)、二次性徴の悩み(72.3%)、不登校(71.2%)などであった。しかし、二次性徴抑制療法の認知度は19.9%と低率であった。医療との連携は「困難」または「どちらかといえば困難」との回答は59.4%であり、特に養護教諭や20代の教員は困難を感じていた。実際に性別違和感を持つ児童・生徒に接していた教員のうち、「医療との連携の経験がある」との回答は14.1%と低率であった。専門医療スタッフに期待することは、教員研修の講師(69.3%)、保護者への説明(69.2%)などが高率であった。役職や年代により医療との連携への意識や困難感が異なるため、教員同士が率直に議論し、学校医や学校カウンセラー等も含めたチームで支援できる体制が必要であると考えられた。また、医療スタッフから教職員への支援も求められている。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

周産期心筋症とは、心疾患既往のない女性が妊娠・産褥期に原因不明の急性心不全を発症する特異な心筋症であり、妊産婦死亡の重要な原因疾患である。わが国の全国調査で発症率は約2万分娩に1人の割合であったが、発症率が高かった35-39歳では約1万分娩に1人の割合とされている。また、子癇は交感神経亢進に伴う血管攣縮が主病態と考えられている。わが国での発症頻度は0.04%、分娩中の発症は37%との報告があり、突然発症する子癇発作については予測が難しいとされている。今回、分娩子癇にて緊急帝王切開術を施行したが、術後に周産期心筋症を発症した1例を経験したので報告する。症例は、35歳、2妊0産で腰椎椎間板ヘルニア以外に特記すべき既往歴はなかった。里帰り出産目的に妊娠32週2日に当科紹介となり、妊婦健診を行っていた。妊娠40週0日に血圧108/68mmHg、尿蛋白(1+)であり、エコーにてAFI2.56cmと羊水過少を認めたため、妊娠40週1日に入院の上で分娩誘発を行った。分娩進行は緩徐であったが血圧上昇はなく、妊娠40週3日に分娩誘発終了後も有効陣痛を認めた。破水した約30分後に突然の痙攣発作が出現し、MgSO4、ジアゼパムを投与したが、胎児心音が70bpmとなり胎児機能不全にて緊急帝王切開術を施行した。児はApgar score 1点(1分後)、9点(5分後)、臍帯動脈血pH7.042にて出生した。術後は人工呼吸管理を行い、術後1日目に抜管した。術後3日目より頻脈、呼吸困難感が出現し、術後4日目に自覚症状の悪化、胸部レントゲンでの胸水少量貯留があり、術後6日目の心エコーにて左室駆出率(LVEF)20.8%と心機能の著明な低下を認めた。周産期心筋症と診断し、心不全に準じた治療を開始した。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：岡山赤十字病院医学雑誌編集委員会  

昭和43年から現在まで約50年間の分娩台帳をもとに、当院の周産期医療の変遷を明らかにし、今後周産期分野において当院が果たすべき役割について考察を加えた。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：[広島] : 日本産科婦人科学会中国四国合同地方部会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

近年40歳以下の若年子宮内膜癌患者は増加しており、その妊孕性温存が注目されている。我々は子宮内膜癌IA期発症後にmedroxyprogesterone acetate(MPA)による高用量黄体ホルモン療法後の再発に対し再度MPA療法を行い、生殖補助医療により生児を得た症例を経験したので報告する。症例は32歳女性既婚、未経妊。不正性器出血を主訴に前医を受診した。子宮内膜組織診でendometrioid adenocarcinoma、Grade 1と診断され、当科紹介となった。当院での精査で、子宮内膜癌IA期相当と診断、妊孕性温存希望のため、MPA療法を6ヵ月間行った。子宮内膜組織診で悪性所見の消失を確認後、妊娠を試みるも妊娠成立せず、初回治療から3年2ヵ月後に組織診断でendometrioid adenocarcinomaの再発が指摘された。依然挙児希望は強く、リスクを十分に説明した上で再度MPA療法を6ヵ月間行った。子宮内膜組織診で悪性所見の消失を確認し、不妊治療を再開した。生殖補助医療を選択し、GnRHアンタゴニスト法で14個の卵子を採取し体外受精した。受精後6日目に胚盤胞まで達した3AA胚1個を凍結した。子宮内膜組織診で陰性を確認後、ホルモン補充周期で凍結融解胚移植を行い、妊娠成立した。妊娠経過は順調で、妊娠40週4日に胎児機能不全の適応で帝王切開術を施行した。MPA療法は治療後1〜3年以内に再発する症例が多く、寛解後早期の不妊治療開始が推奨され、体外受精により妊娠する症例が多い。本症例のように子宮内膜癌再発後にMPA療法と生殖補助医療を行い、生児を得た症例の報告は散見されるが、本邦のガイドラインでは推奨されていないため、十分な説明と同意のもとに慎重に行われるべきである。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

緒言 ジェノゲスト(DNG)の一日投与量は2mgと規定されているが、治療費や副作用の問題から、減量を検討する症例はしばしば経験される。本研究では、DNGの至適投与量を、血中エストラジオール(E2)値を指標として決定することができるかどうかにつき検討した。方法 当科外来に通院中の子宮内膜症患者38例に対し、血清中E2値30-50pg/mlを目標値に定め、DNG投与量を決定した。DNG2mg投与開始後のE2を3ヵ月毎に測定し、50pg/ml以下となった時点で1mgへの減量を施行した。減量した症例では、減量後3ヵ月以降のE2値と臨床所見より、1mg継続の可否を判断した。結果 29例に1mgへの減量を行った。23例は1mgで良好な管理が得られた(A群、「1mg群」)。また不正出血などの副作用のため2mgに再増量した6例(B群)および、減量基準を満たさず減量しなかった9例(C群)を合わせて「2mg群」とした。1mg群と2mg群では、平均年齢、体重、BMIに有意差はなかった。A群とB群の比較では、減量直前のE2はA群で有意に低かった(A:19.0±12.8pg/ml B:30.1±22.0pg/ml、P=0.037)。また、減量までに要した期間は、A群で有意に短かった(A:3.0±2.9ヵ月、B:6.0±2.3ヵ月、P=0.042)。1mg/dayで使用中にCA125・CA19-9の上昇、子宮内膜症性嚢胞の増大などの臨床所見の悪化を認めた症例はなく、3例において2mg使用時に見られた更年期様症状やうつ症状が減量に伴い改善した。結論 血中E2値を指標にDNGの至適投与量が決定できる可能性が示唆された。またDNG至適投与量は年齢、体重、BMIには規定されず、減量前の血中E2値が低い症例、および、2mg投与開始後短期間で血中E2値が低下する症例において、1mgでの良好な管理が得られやすい可能性が示唆された。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：香川産科婦人科学会  

近年、子宮筋腫合併妊娠に遭遇する頻度は増加している。子宮筋腫は大きさや部位によって切迫流産、切迫早産、前期破水、早産などの臨床的な問題を引き起こす。また、子宮筋腫が胎盤と接している場合、流産、早産だけでなく常位胎盤早期剥離、産後出血量増加のリスクとなり、適応があるものは妊娠中の子宮筋腫核出術も治療選択肢の1つとなりうる。今回、胎盤に近接した子宮筋腫に対し妊娠14週で子宮筋腫核出術を施行し妊娠継続しえた1例を経験したので報告する。症例は34歳、0経妊0経産。32歳で2cmの子宮筋腫を指摘され、妊娠3ヵ月前のMRIでは7cmであったが、妊娠を主訴に前医を受診した際は8cmとなっていた。妊娠10週に下腹部痛が出現し切迫流産として加療されたが、子宮筋腫の増大傾向があり妊娠13週で当院紹介となった。血液検査でWBC 10680/μL、CRP 5.90mg/dL、LDH 237IU/Lと炎症反応、LDHの上昇があり、下腹部痛も認めたため入院し安静のうえ、子宮収縮抑制剤投与、抗生物質点滴を開始したが性器出血、強い下腹部、腰痛は改善しなかった。MRIでは子宮体部前壁に直径12cmの出血・壊死を伴う変性した筋層内筋腫を認め、胎盤付着部に近接していた。急激に増大した変性筋腫のため性器出血や疼痛のコントロールが困難であったことより、保存的療法と手術療法について十分な説明を行い、手術を希望したため、妊娠14週5日に脊髄くも膜下麻酔にて腹式子宮筋腫核出術を施行した。核出された子宮筋腫は780g、12×11×10cmであり、病理所見は変性・壊死を伴う平滑筋腫であった。周術期管理として術前よりリトドリン塩酸塩点滴を開始したが、術後は症状もなく漸減し、術後19日目に退院した。以降の妊婦健診でも性器出血や下腹部痛などを認めず、妊娠38週0日に予定帝王切開術にて分娩となった。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

【目的】当科外来で施行する径3.8mmの子宮ファイバースコープによる検査(HFS)に関して、特に腹腔鏡下手術前に施行する有用性につき後方視的に検討した。【方法】不妊症や不育症、月経異常などの精査のため当科を受診した患者のうち、111例に説明と同意のもとにHFSを月経終了直後に施行した。そしてHFSの検査結果と患者の診療情報との関連につき解析を行った。【成績】HFS施行患者の年齢は35.0±5.0歳(mean±SD)で、うち未産婦が89例(80.2%)であった。主訴は、過多月経34例(30.6%)、不妊69例(62.2%)、反復流産35例(31.5%)など(重複有)であった。なお前医で子宮腔内病変を疑われ、当科を受診したのは65例(58.6%)であった。HFS結果は、異常なし38例(34.2%)、粘膜下筋腫24例(21.6%)、子宮内膜ポリープ33例(29.7%)、アッシャーマン症候群(子宮腔癒着症)15例(13.5%)など(重複有)であった。HFS前に超音波画像診断は全例に施行されており、感度80.8%、特異度57.9%で、14例(12.6%)はHFSでのみ異常を認めた。子宮卵管造影法は52例で同時期に施行されていたが、感度50.0%、特異度83.3%であり、17例(32.7%)はHFSでのみ異常を認めた。さらに111例中、腹腔鏡下手術を予定していた42例にHFSを施行したところ、新たな子宮腔内病変が判明したため、5例に対して子宮鏡下手術が追加された。HFSの合併症は、検査後の強い気分不良2例、検査継続困難な疼痛1例であり、子宮穿孔等の重篤な合併症はなかった。【結論】HFSは頸管拡張などの前処置が不要で、疼痛などの患者負担も少ない。そしてHFS施行により初めて得られる情報も多く、特に腹腔鏡下手術を予定する不妊症症例では術前に施行する意義の高い検査と考えられた。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

各種のがんや、白血病、悪性リンパ腫などの悪性腫瘍の生殖年齢女性における生命予後は、治療法の進歩により改善してきている。その一方で原疾患の治療により卵巣機能の低下・廃絶を来たし不妊となる可能性があり、治療後のQOL維持のため妊孕能温存法への関心が高まっている。具体的な方法としては卵巣機能の低下・廃絶の恐れのある治療の前もしくは寛解期に配偶子の凍結保存がある。受精卵や卵子(未受精卵)の凍結保存が通常施行されるが、実施が困難である場合は卵巣組織の凍結保存が施行される。今回我々は、急性混合性白血病の28歳、未婚、未経妊例に対し、卵巣凍結保存を施行した。治療前に当科紹介となり、卵巣庇護療法としてGnRHアゴニストの投与を開始したのち、化学療法を計5回施行した。化学療法施行中に、右内頸静脈に留置していた中心静脈カテーテル部に血栓症を起こし、ワーファリン投与が開始された。化学療法後、放射線全身照射・骨髄移植が予定されたが、患者より移植前の強い妊孕能温存の希望があり配偶子の凍結保存を計画した。すでに卵巣機能の低下が予想されたため排卵誘発に並行して、採卵不能の場合には卵巣組織の凍結保存を行えるよう準備をすすめた。GnRHアンタゴニスト法による排卵誘発に反応が乏しく、卵巣凍結の方針で入院し腹腔鏡手術に向けてヘパリン化を行った。入院後に単一卵胞の発育を認めたため、手術当日にまず採卵を行い卵子1個を回収、凍結保存した。引き続き単孔式腹腔鏡下に両側卵巣を部分切除し、緩慢凍結法による卵巣凍結保存を施行した。患者はその後、骨髄移植ドナーの不適格により臍帯血移植を受けた。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

血液検査で凝固異常の推移を追跡したところ偶然貧血の進行を認め、慢性常位胎盤早期剥離を診断し得た1例を経験した。外出血と血液凝固異常より常位胎盤早期剥離として母体搬送されるも、急速遂娩を要す異常がなく待機療法とした。4日後、外出血は消失し胎児心拍数波形異常もないが、短期間で貧血が進行しており、超音波で胎盤辺縁に血腫像を確認し慢性常位胎盤早期剥離と診断した。慢性常位胎盤早期剥離は外出血や下腹部痛が軽度なため、一度の診察のみでは見落とされる可能性がある。短期間に進行するHgb値低下を認めた場合、外出血や下腹部痛、胎児心拍数波形に異常がなくとも、立ちくらみのような貧血様症状の有無や、超音波断層法で胎盤を確認することが、慢性常位胎盤早期剥離の診断につながる可能性が示唆された。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

妊娠時の急性腹症は早期診断されないと母児に多大な影響を与えるが、CT、MRI検査が制限されること、血液データに妊娠性変化があるため診断に苦慮する。本研究の目的は文献的考察をふまえ、我々の経験症例から妊娠時の急性腹症の早期診断において重要な点、それらをいかに治療するかについて検討することである。症例は岡山大学病院産婦人科において2008年4月から2013年3月までに妊娠中に急性腹症を呈した12症例。疾患の内訳は変性筋腫3例、卵巣嚢腫茎捻転3例、尿管結石3例、虫垂炎1例、穿通胎盤1例、胃癌末期1例の計12例。正診率は75%(9/12)、卵巣嚢腫茎捻転の1例は尿管結石、穿通胎盤は腸閉塞、胃癌末期は急性膵炎と初診時に診断されていた。初診時の診断では症状、身体診察、既往歴、エコー検査によってなされており、中でも既往歴は特に重要と思われ、変性筋腫の3/3例、卵巣嚢腫茎捻転の2/3例、尿管結石の2/3例は妊娠初期より筋腫、卵巣嚢腫、尿管結石を指摘されており、初診時に正診されている。血液検査は全例施行しており、WBC、CRPは妊娠を考慮すると明らかな異常値はなく、D-dimerは穿通胎盤、胃癌末期の症例において明らかな異常値であった。CTを施行した症例はなく、MRIは穿通胎盤、胃癌末期の症例で施行されており、正診されている。治療は卵巣嚢腫茎捻転の3例、穿通胎盤、胃癌末期の計5例が手術加療、その他の7例は保存的加療、なお尿管結石の1例は尿管ステント留置を施行されている。予後は胃癌末期の症例がその後癌性髄膜炎を発症して死亡、その他の11例は予後良好であった。妊娠時の急性腹症の診断では筋腫、卵巣嚢腫、尿管結石などの合併症を妊娠初期より診断し、上記妊娠合併症がある場合には後に急性腹症の原因となる可能性を念頭におく必要がある。血液検査ではWBC、CRPのみでは診断に結びつかない可能性が高い。妊娠を考慮しても明らかな異常値を呈する場合にはMRIを施行する必要があると思われた。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

Desmoid線維腫症は100万人あたり2.4〜4.3例の稀な疾患で、線維腫症の1つであるが、周囲に浸潤性増殖しやすく、根治術を行っても局所再発を繰り返す難治性疾患であることが知られている。症例は22歳、0経妊0経産。4月某日に下腹部痛、軽度の悪心・嘔吐を主訴に近医受診し、巨大骨盤内腫瘤を指摘、精査加療目的に当科を紹介された。MRIでは多房性で一部充実部分を伴った26×24cmの腫瘤を認め、悪性腫瘍も危惧されたため、5月某日に開腹術を施行した。子宮・卵巣は正常であり、腫瘍は後腹膜由来で、回盲部を含め、横行結腸や脾臓下極に浸潤しており、腫瘍摘出とともに横行結腸部分切除吻合、脾臓の部分切除を行った。摘出した腫瘍は2980gで、内容は血性混濁液が存在し、総重量は5kgに達した。病理組織検査にてDesmoid-type fibromatosisと診断され、術後経過は良好で手術後13日目に退院した。後腹膜desmoid線維腫症の1症例を経験したので、若干の文献的考察を加えて報告する。(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：徳島赤十字病院  

虫垂原発癌は全消化管癌の0.5%と報告され,中でも虫垂内分泌細胞癌は,本邦での報告は自験例を除いて7例と極めて稀で予後不良な疾患である.今回,病理解剖にて虫垂原発神経内分泌細胞癌Neuroendocrine carcinoma(NEC)・大細胞型と判明した1例を経験したので,文献的考察を加えて報告する.症例は87歳女性.以前よりの右下腹部痛が増悪し,精査加療目的で当院紹介となった.造影CT等により虫垂癌と腹膜炎が疑われ,抗生物質投与により腹痛,炎症反応とも軽減したが,第15病日より腹痛の増悪やSpO2の低下がみられた.また,CRP,肝逸脱酵素の上昇があり,第17病日に呼吸状態が不良となり永眠された.病理解剖では,虫垂入口部に3×3cm,Borrman3型の腫瘍が認められた.組織学的には,索状,リボン状,ロゼット状の増殖を示すN/C比のきわめて大きい腫瘍細胞がリンパ管浸潤を伴って増殖していた.免疫染色の結果,2010年WHO分類における虫垂原発の神経内分泌細胞癌・大細胞型,肝臓転移と診断した.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：徳島赤十字病院  

肺血栓塞栓症,深部静脈血栓症は,術後の発症頻度は少ないと考えられていたが,近年その発症数は増加している.肺塞栓症の臨床症状は肺動脈の塞栓部位,範囲,程度によって胸部不快感程度の軽症例から,急性肺性心により死亡する重症例まで多様である.急性期では患者の重症度に応じた適切な呼吸循環管理と同時に,抗凝固療法,血栓溶解療法が治療の中心となる.今回経験した症例は,68歳,女性,熱傷に対してデブリードマン,植皮術が行われた翌日より突然の胸部苦悶感を訴えられた.診察時,頻脈と血中酸素飽和度の低下がみられており,造影CTなどの検査が行われ,肺塞栓症,深部静脈血栓症と診断された.モンテプラーゼ(t-PA)投与,抗凝固療法を開始し,翌日には症状及び血行動態の改善がみられた.また,深部静脈血栓症に対し,一時下大静脈フィルターの留置を行った.肺塞栓症の急性期治療にt-PAが有用であった一例を報告する.(著者抄録)

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：English   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：日本子宮鏡研究会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本女性医学学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本乳癌学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：English   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：English   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：English   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：English   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：English   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本母性衛生学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本産科婦人科内視鏡学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本がん・生殖医療学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本産科婦人科内視鏡学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本糖尿病・妊娠学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本女性医学学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本内分泌学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本がん・生殖医療学会  

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Language：Japanese   Publisher：GID(性同一性障害)学会  

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Language：Japanese   Publisher：日本生殖免疫学会  

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Language：English   Publishing type：Research paper, summary (international conference)   Publisher：ELSEVIER IRELAND LTD  

DOI： 10.1016/j.jri.2018.09.045

Web of Science

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本癌治療学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(株)メジカルビュー社  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：日本生殖免疫学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本生殖医学会  

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Language：Japanese   Publisher：日本性科学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：広島医学会  

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Language：Japanese   Publisher：国立病院総合医学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本癌治療学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本婦人科腫瘍学会  

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Language：Japanese   Publisher：(NPO)日本緩和医療学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本癌治療学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本婦人科腫瘍学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(公社)日本産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：中国四国産科婦人科学会  

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Language：Japanese   Publisher：(一社)日本産科婦人科内視鏡学会  

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Language：Japanese   Publisher：徳島医学会  

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Language：Japanese   Publisher：日本臨床外科学会  

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