所属学科・講座など 【 表示 / 非表示

社会文化科学研究科(経済学系)

職名 【 表示 / 非表示

教授

専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

物流経済

研究分野・キーワード 【 表示 / 非表示

多国籍企業論,東アジア経済論,沖縄経済論 グローバル物流論

研究課題 【 表示 / 非表示

  • 研究課題名:日本の港運秩序

    研究課題概要:日本の港湾運送業界の現状と課題およびその変容を実態調査にもとづいて分析し、今後のあり方を提言する。

  • 研究課題名:東アジア地域における物流活動の空間的再編成

  • 研究課題名:日本のコンテナ物流システム

主要業績 【 表示 / 非表示

  • 著書名:日本のコンテナ港湾政策

    出版機関名:成山堂書店

    発行日:2018年08月

    著者名:津守 貴之

    著書形態:単著

  • 論文題目名:''Internationalization'' of Local Ports in Japan ; Its Background and Limits''

    掲載誌名:Annauls of Korean Port Economic Association13巻

    発行年月:1997年08月

    著者氏名(共著者含):TSUMORI, Takayuki

  • 論文題目名:大震災と港湾政策

    掲載誌名:港湾経済研究51号 (頁 37 ~ 49)

    発行年月:2013年03月

    著者氏名(共著者含):津守 貴之

 

写真

氏名

津守 貴行 (ツモリ タカユキ)

TSUMORI Takayuki

所属専攻講座

社会文化科学研究科

職名

教授

性別

男性

研究分野・キーワード

(日)多国籍企業論,東アジア経済論,沖縄経済論 グローバル物流論

(英)theory of multinationals,economic development of East Asia.,analysis of Okinawan economy, analysis of global business logistics

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 学校名:西南学院大学

    学校の種類:大学

    学部名:経済学部

    学科名:経済学

    卒業年月:1985年03月

    卒業区分:卒業

    所在国:日本国

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 大学院名:九州大学

    研究科名:経済学研究科

    専攻名:国際経済

    修了課程:博士課程

    修了年月:1990年03月

    修了区分:単位取得満期退学

    所在国:日本国

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 学位名:経済学修士

    学位の分野名:経済学 (Theoretical economics)

    学位授与機関名:西南学院大学 (Seinan Gakuin University)

    取得方法:論文

    取得年月:

学内職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 職務遂行組織:社会文化科学研究科

    経歴名:教授 (Professor)

    職務期間:2017年04月 ~ 継続中

  • 職務遂行組織:社会文化科学研究科

    経歴名:准教授 (Associate Professor)

    職務期間:2004年04月 ~ 2017年03月

所属学会・委員会 【 表示 / 非表示

  • 中四国商経学会 /  日本国 ( )

    活動内容:ReaD移行データ日付 :

  • 日本海運経済学会 /  日本国 ( )

    活動内容:ReaD移行データ日付 :

専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 物流経済 (Logistics economy)

専門分野(researchmap分類) 【 表示 / 非表示

  • 経済政策(含経済事情)

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • 研究課題名:日本の港運秩序 (the order of stevedoring industry in Japan)

    キーワード:港運、物流

    研究態様:個人研究

    研究制度:官民連携共同研究

    研究期間:2009年10月 ~ 継続中

    専門分野(科研費分類):経済政策

    専門分野(researchmap分類):経済政策(含経済事情)

    研究内容:①日本全国の港湾ごとの港運秩序の調査・研究
    ②業界団体(日本港運協会)の分析を通じた日本全体の港運秩序の調査・研究
    ③港運業界と港湾労働組合の関係性とその変容の調査・研究

  • 研究課題名:東アジア地域における物流活動の空間的再編成 (Spatial Re-location of Business Logistics Activities in East Asia)

    キーワード:東アジア,物流,空間ネットワーク (East Asia,Business Logistics,Spatial Networks)

    研究態様:個人研究

    研究制度:(選択しない)

    研究期間:1997年01月 ~ 継続中

    専門分野(科研費分類):経済政策

    専門分野(researchmap分類):経済政策(含経済事情)

    研究内容:①船社の経営戦略とそのもとでの港湾選択行動の分析
    ②コンテナ・ターミナル・オペレータの戦略の分析
    ③荷主のロジスティクス行動の分析
    ④上記3つの総合的分析

  • 研究課題名:日本のコンテナ物流システム (Container business Logistics systems in Japan)

    キーワード:コンテナ物流 (Container business logistics)

    研究態様:個人研究

    研究制度:(選択しない)

    研究期間:1990年04月 ~ 継続中

    専門分野(科研費分類):経済政策

    専門分野(researchmap分類):経済政策(含経済事情)

    研究内容:①日本国内のコンテナ港湾配置政策・施策の調査
    ②船社の港湾選択行動の分析
    ③陸運事業者のコンテナ・ドレージ行動の分析
    ④港運事業者のコンテナ・ターミナル運営戦略の分析
    ⑤荷主の輸出入・搬出入活動の分析

  • 研究課題名:国民国家の凝集性-沖縄の自発的同化- (Cohesion of Nation State -Voluntary Assimilation of the Okinawas into ''Yamato'' society)

    キーワード:国民国家,沖縄,地域経済 (Nation State,OKINAWA,Local Economy)

    研究態様:個人研究

    研究制度:(選択しない)

    研究期間:

    専門分野(科研費分類):経済政策

    専門分野(researchmap分類):

 

担当授業科目 【 表示 / 非表示

  • 年度:2018年度

    授業科目:基礎研究(2学期)

    担当期間:2018年06月 ~ 2018年08月

    授業形式:専任

    講義内容またはシラバス:1.

  • 年度:2018年度

    授業科目:ビジネスロジスティックス

    担当期間:2018年04月 ~ 2018年09月

    授業形式:

  • 年度:2018年度

    授業科目:ビジネス・ロジスティクス

    担当期間:2018年04月 ~ 2018年09月

    授業形式:

  • 年度:2018年度

    授業科目:経済経営特殊講義

    担当期間:2018年04月 ~ 2018年06月

    授業形式:

  • 年度:2018年度

    授業科目:基礎研究(1学期)

    担当期間:2018年04月 ~ 2018年06月

    授業形式:

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FDに取り組む姿勢 【 表示 / 非表示

  • 年度:2017年度

    1 通常講義
    ①可能な限り講義中に受講者を指名して発言させるようにした。
    ②配布資料を現代の情報(統計数字や新聞・雑誌情報など)とともに過去の情報(歴史的事実や過去の統計および歴史分析の雑誌論文など)の比較をすることによって充実させた。

    2 ゼミなどの少人数講義
    ①企業取材などの学生主体の活動を増やした。その際、企業取材のデザインを学生に主体的に行わさせることによって立案・計画・実行能力を育成した。
    ②レポートと発表を複数回課すことによってプレゼンテーション能力を育成した。

教育対象学生数 【 表示 / 非表示

  • 年度:2016年度

    修士論文指導学生: 2人 、(うち留学生数): 2人

    研究生等指導学生: 3人 、(うち留学生数): 3人

 

論文(総説以外) 【 表示 / 非表示

  • 論文題目名:日本における内航フィーダー輸送活性化の課題と可能性および対策 ( Problems, Possibilities and Measures on coastal feeder shipping activities in Japan)

    記述言語:日本語

    掲載種別:学術雑誌

    掲載誌名:海運経済研究 ( Journal of Logistics and Shipping Economics) 50巻 (頁 11 ~ 20)

    発行年月:2016年10月

    著者氏名(共著者含):津守貴之 ( TSUMOR,Takayuki)

    共著区分:単著

  • 論文題目名:港湾技能研修センターの機能充実の方向 ( Toward for Increasing Functions of Skill Training Center for Dock Workers)

    記述言語:日本語

    掲載種別:その他

    掲載誌名:海員 ( Seamen) 70巻 4号 (頁 64 ~ 66)

    発行年月:2018年04月

    著者氏名(共著者含):津守 貴之 ( Takayuki TSUMORI)

    共著区分:単著

  • 論文題目名:船社統合・アライアンス再編と港運業 ( M&A and reorganization of Alliance in Maritime industry and its influence on Stevedoring Industry in Japan)

    記述言語:日本語

    掲載種別:学術雑誌

    掲載誌名:港湾経済研究 ( The Annual of Japan Port Economic Association) 56号 (頁 27 ~ 42)

    発行年月:2018年03月

    著者氏名(共著者含):津守 貴之 ( Takayuki TSUMORI)

    共著区分:単著

  • 論文題目名:港運業界の自己再生産機能確保のための3つの「共同化」の必要性 ( Necessity of Three 'Collaboration' for securing Reproduction Function of Stevedoring Industry in Japan)

    記述言語:日本語

    掲載種別:その他

    掲載誌名:海員 ( Seamen) 69巻 10号 (頁 90 ~ 92)

    発行年月:2017年10月

    著者氏名(共著者含):津守 貴之 ( Takayuki TSUMORI)

    共著区分:単著

  • 論文題目名:自主的な港湾労働者の確保・育成体制の再構築の必要性 ( Necessity for Rebuilding Voluntary System of Recruitment and HumanResource Development in Japanese Stevedoring Industry )

    記述言語:日本語

    掲載種別:その他

    掲載誌名:海員 ( Seamen) 69巻 4号 (頁 56 ~ 58)

    発行年月:2017年04月

    著者氏名(共著者含):津守 貴之 ( Takayuki TSUMORI)

    共著区分:単著

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著書 【 表示 / 非表示

  • 著書名:日本のコンテナ港湾政策 (Container Port Policy in Japan)

    記述言語:日本語

    著書種別:著書

    出版機関名:成山堂書店 (Seizandou)

    発行日:2018年08月

    著者名:津守 貴之 (Tsumori Takayuki)

    著書形態:単著

  • 著書名:東アジア物流体制と日本経済

    記述言語:日本語

    著書種別:著書

    出版機関名:御茶の水書房

    発行日:1997年05月

    著者名:津守貴之

    著書形態:単著

  • 著書名:日本の港湾政策の特徴と課題

    記述言語:日本語

    著書種別:著書

    出版機関名:岡山大学経済学部

    発行日:2011年03月

    著者名:津守貴之

    著書形態:単著

  • 著書名:地域間の統合・競争・協力

    記述言語:日本語

    著書種別:著書

    出版機関名:大学教育出版

    発行日:2010年03月

    著者名:

    著書形態:共著

    担当部分:第7章、第8章

  • 著書名:現代世界経済システム-グローバル市場主義とアメリカ・ヨーロッパ・東アジアの対応

    記述言語:未設定

    著書種別:著書

    出版機関名:八千代出版

    発行日:2004年10月

    著者名:立石剛 星野郁 *津守貴之

    著書形態:単著

    担当部分:第7章 東アジア経済開発システムの制度的変容 第8章 東アジアにおける経済開発・成長の空間構造

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学会等における発表 【 表示 / 非表示

  • 会議区分:国際会議

    発表の種類:学会発表

    会議名称:日本海運経済学会関西部会報告会 (Journal of Logistics and Shipping Economics Kansai division)

    開催場所:大阪市

    開催期間:2016年07月

    題目又はセッション名:内航フィーダー輸送活性化の課題と可能性および対策

  • 会議区分:国内会議

    発表の種類:学会発表

    会議名称:船社統合・アライアンス再編と港運業 (M&A of Shipping Companies, Reorganization of Alliances and these Impact on Stevedoring Industry in Japan)

    開催場所:東京都 立正大学

    開催期間:2017年09月

    題目又はセッション名:アライアンス時代の海と空の港 (Maritime and Airline Industries among period generalized Alliance)

  • 会議区分:国内会議

    発表の種類:学会発表

    会議名称:日本港湾経済学会全国大会

    開催場所:大阪商業大学

    開催期間:2015年08月

    題目又はセッション名:阪神国際港湾の現状と課題および可能性 (Present situation, problems and possibility of Kobe-Osaka International Port Corporation)

学会等における役割 【 表示 / 非表示

  • 日本港湾経済学会

    役職・役割名:理事

    活動期間:2015年04月 ~ 2017年03月

  • 日本港湾経済学会

    役職・役割名:理事

    活動期間:2015年04月 ~ 継続中

学会賞等受賞 【 表示 / 非表示

  • 受賞学術賞名:日本港湾経済学会北見賞

    受賞区分:国内外の国際的学術賞

    受賞年月:1998年04月

    受賞国:日本国

    授与機関:日本港湾経済学会

    受賞者・受賞グループ名:津守貴之

共同研究実施実績 【 表示 / 非表示

  • 研究題目:日本における港湾運営のあり方についての産学連携研究

    共同研究区分:国内共同研究

    研究期間:2014年08月 ~ 継続中

    相手先機関名:中電技術コンサルタント

    研究内容:近年における日本の港湾運営制度の変化とその意味の実態調査

産学官連携等 【 表示 / 非表示

  • 年度:2017年度

    一般社団法人海洋共育センター特別顧問として内航船員の確保・育成および中小零細の内航海運事業者の経営能力向上のための委員会、WG、意見交換会を実施。

  • 年度:2016年度

    一般社団法人海洋共育センター特別顧問として内航船員の確保・育成および中小零細の内航海運事業者の経営能力向上のための委員会、WG、意見交換会を実施。

  • 年度:2015年度

    一般社団法人海洋共育センター特別顧問として内航船員の確保・育成および中小零細の内航海運事業者の経営能力向上のための委員会、WG、意見交換会を実施。

 

審議会・委員会等 【 表示 / 非表示

  • 年度:2017年度

    外部委員会区分:委員会

    名称:中国地方国際物流戦略会議

    役職:委員

    活動内容:中国地方における国際物流活動の円滑化に関する調査と審議

  • 年度:2017年度

    外部委員会区分:その他公的団体

    名称:海洋共育センター

    役職:その他

    活動内容:海洋共育センターにおける内航船員の確保・育成に関する仕組み構築に対するアドヴァイス

  • 年度:2017年度

    外部委員会区分:委員会

    名称:水島港国際物流センター株式会社経営指紋委員会

    役職:委員長

    活動内容:水島港国際物流センター株式会社の経営方針のチェックとアドヴァイス

  • 年度:2016年度

    外部委員会区分:委員会

    名称:中国地方国際物流戦略会議

    役職:委員

  • 年度:2016年度

    外部委員会区分:委員会

    名称:水島港国際物流センター株式会社経営諮問委員会

    役職:委員

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所属部局等の実績(委員等) 【 表示 / 非表示

  • 年度:2017年度

    委員会等の名称:交流委員会

    役職:委員長

    任期:2017年04月 ~ 2018年03月

    貢献の実績:交流委員会の業務(主に外部講師講義を担当)全体を総括・調整し、外部組織との交渉を担当した。

  • 年度:2016年度

    委員会等の名称:交流委員会

    役職:委員長

    任期:2016年04月 ~ 2017年03月

  • 年度:2016年度

    委員会等の名称:東日本大震災復興支援制度運営委員会

    役職:委員長

    任期:2016年04月 ~ 2017年03月

  • 年度:2015年度

    委員会等の名称:交流委員会

    役職:委員長

    任期:2015年04月 ~ 継続中

  • 年度:2015年度

    委員会等の名称:東日本大震災復興支援制度運営委員会

    役職:委員長

    任期:2015年04月 ~ 継続中

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